「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」実行委員会（実行委員長：古田秘馬、以下「実行委員会」）では、地域の素晴らしさを域外の消費者に直接伝えようとする新たなチャレンジを、より多くの人に知ってもらうことを目的に、表彰制度「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」を昨年に引き続き実施いたします。

「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」は、地域に眠る名品とそれを支えるストーリーや取組を発掘し、「ヒト・モノ・コト」それぞれの表彰を通じて、地域のチャレンジをより多くの人に知ってもらい、地域の将来を支える名品とその国内・海外の市場開拓および“地域のファン化”を支援する表彰制度で、今年は昨年に続いて2回目となります。

ものづくり等のイノベーションを促進して地場産業を盛り上げるとともに、それを支えるストーリーや人材をエンカレッジするとの意思を同じくする民間企業24社および組織（幹事社12社、会員企業・団体12社および組織）が、知恵と力を合わせて様々な角度から発掘すると同時に、表彰制度を通じてより広く、効果的に発信、周知することを目指しています。

＜「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」実行委員会＞

実行委員長：古田　秘馬

幹事社（12社）：エイチ・アイ・エス、産経新聞社、J:COM、ジェイティービー、大日本印刷、

テレビ東京コミュニケーションズ、電通、トライステージ、ドゥ・ハウス、日本郵便、

Yahoo! JAPAN、楽天

会員企業・団体（12社・団体）：

アイランド、朝日新聞社、角川アップリンク、サイバーエージェント・クラウドファンディング、

スターツ出版、世界文化社、ソニー企業、プレジデント社、モテパパLAB.、リクルートジョブズ、リクルートライフスタイル、よしもとクリエイティブ・エージェンシー

後援：内閣府、経済産業省

＜ふるさと名品オブ・ザ・イヤー 部門賞＞

放送局、雑誌、新聞、旅行事業者、広告会社など、地域の名品を取り扱う事業者が様々な角度から、地域の将来を支えるポテンシャルが高い名品とそれを支える取組を独自に発掘・表彰。

＜ふるさと名品オブ・ザ・イヤー　地方創生賞＞

特別賞としての立ち位置。部門賞の中から、それぞれの名品や、名品をめぐる人材・取組が、どれだけ地方の変革に向けた機運を醸成し、その実現に成功したかという観点から選考・表彰する賞。

選考対象 ：各部門賞を受賞した名品・取組みすべて

選考フロー ：有識者・古田秘馬実行委員長・内閣府関係者・幹事会による、

持ち点配分方式により決定

受賞内容 ：「ヒト」「モノ」「コト」の3つのカテゴリごとに地方創生賞を用意

＜受賞者の権利＞

①受賞名品は、販促機会に「受賞ロゴ」を使用できます

②部門賞ごとに、各事業者の特徴を生かした販促機会が（ECサイト無料掲載など）提供されます（予定）

＜2016年度の「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」実行委員会の取り組み＞

①表彰制度

昨年同様、「部門賞」「地方創生賞」を設け、各自治体や取り組みを支援してまいります。

②サポートプログラム

各地域に実行委員を派遣し地域の魅力や課題を再発見する「出張ビジネススクール」や、地域の個別の課題に即して通年でのプロデュースを行う「地域プロデュースサポート」を新たに実施します。

http://furusatomeihin.jp/jichitai.php

③地域商社協議会

内閣官房、農林水産省、経済産業省、ふるさと名品オブ・ザ・イヤーが共同で官民連携の定期セミナーを開催し、公式サポーターと自治体のマッチングの場として展開します。

次回は、9月30日（金）13：30～18：00　ヤフー株式会社セミナールームで開催します。

http://furusatomeihin.jp/kyogikai.php