EY Japan、「2022 Heroes Women Role Model List」において片倉正美が3年連続トップ10入り
INvolve社が多様性の変革を推進しているリーダーを選出
INvolve社(※本部:英国)の「Heroes Women Role Model List」の2022年版において、EY新日本有限責任監査法人 理事長の片倉 正美が「Top 100 Women Executives List」第8位に選出され、3年連続トップ10入りしたことをお知らせします。
「Heroes Women Role Model List」は、ビジネス界の女性を支援し、世界中の職場におけるジェンダー多様性の変革を推進しているリーダーを紹介する取り組みです。3部門の中のひとつ「Top 100 Women Executives List 」では、自らが模範となって先導し、職場におけるジェンダーの多様性を改善するために変革を推進している100名の女性シニアリーダーを紹介しています。
片倉は、2019年に日本の大手監査法人では初めての女性理事長に就任しました。DX化の推進による公認会計士の指導性向上や、業務時間・勤務場所のフレキシビリティの推進、経営執行から全メンバーへの直接的な情報発信や若手メンバーと本音で対話できる機会の創出など、新たな取り組みを推進しています。今では総勢2,500人を超える、EY Japanで働く全ての女性がメンバーとなる大規模ネットワークWindS(Women’s Interactive Network for Dreams and Success)の創設メンバーおよびステアリング・コミッティ・メンバーでもありました。またその活動は社内だけにとどまらず、女性起業家支援(EY Winning Women)や女性アスリートのセカンドキャリアプログラム(EY Women Athletes Business Network(WABN))のエグゼクティブ・スポンサーとして、経済界における女性の活躍の場を広げることを積極的に支援しています。片倉の活動は、日本の女性をエンカレッジし、支援企業間でのコラボレーションの機会を多数創出してきました。
EY Japan マネージング・パートナーアシュアランスでありEY新日本有限責任監査法人 理事長 片倉 正美のコメント:
「Heroes Women Executiveに選ばれたことを心より光栄に思います。VUCAと呼ばれる複雑かつ不確実な現代社会において、持続的に成長していくためには、変化を前向きにとらえ、インクルーシブかつ多様性ある環境醸成が不可欠です。リーダーの一人として、その多様性推進のフロントラインに立ち続けることに責任と誇りを持つとともに、経営層の多様化と次代を担うリーダーの育成に一層力を尽くしてまいります。挑戦の機会に恵まれない、あるいは一歩踏み出すことをためらっている女性たちに寄り添い、一人でも多くの自信と才能を引き出す手助けができることを今後も楽しみにしています」
詳細は以下よりご覧ください。
2022 Top 100 Women Executives List
※INvolve社はグローバルネットワークを擁するコンサルタント会社であり、リーダーやチェンジメーカーたちが、より豊かで誰もが成功できる組織を構築することを支援します。また、プログラムやソートリーダーシップ、ソリューションの提供を通じて職場環境とマインドセットに変革をもたらし、企業のカルチャーチェンジを支援しています。
EY JapanのDE&Iについての取り組みは以下よりご覧ください。
DE&I(ダイバーシティ、エクイティ&インクルーシブネス)
<EYについて>
EY | Building a better working world
EYは、「Building a better working world~より良い社会の構築を目指して」をパーパス(存在意義)としています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。
150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。
アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起(better question)をすることで、新たな解決策を導きます。
EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。EYによる個人情報の取得・利用の方法や、データ保護に関する法令により個人情報の主体が有する権利については、ey.com/privacyをご確認ください。EYのメンバーファームは、現地の法令により禁止されている場合、法務サービスを提供することはありません。EYについて詳しくは、ey.comをご覧ください。
<EY新日本有限責任監査法人について>
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このプレスリリースを配信した企業・団体
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