株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑、以下「電通」）は、株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本 恒、以下「電通デジタル」）、スポーツ・チャンネル「DAZN（ダゾーン）」と共同で、新たなデータクリーンルーム「DAZN Open Marketing Engine」を構築しました。電通が保有・連携するテレビ視聴データや位置情報データなどと、DAZNが保有するスポーツコンテンツの視聴データや広告接触データなどを統合することで、人基点の実行動データを基に、テレビやオンラインでのスポーツコンテンツの視聴やスタジアムでの観戦状況といったファン行動の可視化や、それに基づく広告・協賛効果の分析を可能にします。

　スポーツコンテンツを活用したマーケティングでは、視聴デバイスや視聴環境などが多様化したことで、従来の指標では測れない新たな価値が生まれています。一方で、こうした変化により、人基点でのファン行動の正確な把握や、広告・協賛効果の定量的な測定は難しくなっており、スポーツコンテンツの価値証明における課題となっていました。

　こうした状況に対応するため、3社は生活者の同意に基づき、プライバシーが保全されたセキュアな環境下で、電通とDAZNが保有する多様なデータを掛け合わせて分析を行うデータクリーンルーム「DAZN Open Marketing Engine」を共同で構築しました。電通は国内最大級のテレビ実視聴データに基づき広告の効果検証が可能なマーケティング基盤「STADIA360」※1や、スタジアム来場や店舗来店などの計測を可能にする大規模な位置情報データなど、生活者の行動をひもとくさまざまなデータを保有・連携しています。DAZNは国内外のメジャースポーツをはじめ、多種多様なスポーツコンテンツを年間9000試合以上ライブ配信するグローバルOTT※2メディアとして、コンテンツの視聴データや広告接触データなど、スポーツファンにまつわるデータを保有しています。3社はこれらのデータを掛け合わせることで、DAZN上での視聴行動に加え、地上波での番組・中継視聴、さらにはスタジアムへの来場行動に至るまで、多様化するスポーツファンの行動を人基点で分析できるようになります。加えて、DAZN広告への接触がウェブサイトや店舗への来訪に寄与していたかどうかの計測や、DAZN広告×テレビCMにおける統合リーチ計測など、DAZN広告の効果を多角的に検証することが可能になります。

　
　また、本ソリューションは、国内電通グループのデータクリーンルーム一元管理システム「TOBIRAS」※3と連携することで、高品質な分析ソリューションを迅速に提供し、クライアントの意思決定を強力にサポートします。今後は、分析によって広告効果が高いと想定される生活者へ直接アプローチする機能も追加する予定です。これにより、スポーツファンの分析、DAZN内での広告配信、効果検証までを人基点で一気通貫に実現します。

　3社は、本ソリューションを起点に、ファーストパーティーデータや他の企業が保有するデータクリーンルームとの連携、グローバル展開などにも取り組み、企業の課題により広範かつ柔軟に対応することで、スポーツコンテンツの価値証明と企業マーケティングのROI向上を推進してまいります。

※1　2025年5月7日発表のニュースリリース：電通、テレビ実視聴データを用いた 統合マーケティング基
　　  盤「STADIA」を「STADIA360」としてアップデート。

　　  https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/0507-010878.html

※2　Over the Top：インターネット回線を通じてコンテンツを提供するサービス。

※3　2022年8月25日発表のニュースリリース：複数のデータクリーンルーム環境を一元管理する
　　  「TOBIRAS」を開発

　　  https://www.dentsu.co.jp/news/release/2022/0825-010544.html

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