平成26年6月から一般用医薬品のインターネット販売が解禁され、半年以上が経過しました。そこで、くすりの適正使用協議会（東京都・中央区、理事長：黒川達夫）は、インターネット販売解禁後の一般市民の意識と行動を明らかにするため、昨年6月以降にインターネットで一般用医薬品を購入した経験がある人500名を対象に調査を実施しました。

　調査結果から、利用者は医薬品を選ぶポイントとして副作用や飲み合わせには関心が低く、圧倒的に価格を重視しており、購入サイトに関しては店舗の情報よりも、属しているオンラインモールの大きさで選択していることなどが分かりました。

　昨年11月には医薬品医療機器等法（旧：薬事法）が施行され、医薬品の適正使用に関する「国民の役割」が明記されたことから、国民一人ひとりが医薬品の有効性や安全性について正しい知識を持ち、より高い意識を持って適正使用することが求められています。

　今回の調査を監修した帝京平成大学 薬学部 教授の井手口直子氏は、『本調査では、実際の店舗では初めて買う薬やすぐに必要な薬、インターネットではよく知っている薬と購入場所を使い分けている人が一定以上確認された一方、購入サイトや医薬品の選択基準については不安が多い結果となりました。「医薬品」は体内に取り込み効果を期待する特殊な商品です。法改正も背景に「自己責任」が問われている今、生活者としての「知識」と「知恵」を身に付け、薬局や薬剤師を活用しながら、かしこい生活者になることが求められているのではないでしょうか。』とコメントしています。

　インターネットでの購入においても医薬品は一般消費材と異なることを意識し、“医薬品リテラシー”をつけた上で利用する必要性が今回の調査により確認されました。　

*医薬品リテラシー：医薬品の本質を理解し、医薬品を正しく使用する能力

■Point１　購入にあたり重視するのは、副作用や飲み合わせ等よりも「価格」（図1）

・インターネット販売で一般用医薬品を選ぶポイントは圧倒的に「価格」。本来重要視すべき副作用や飲み合わせは考慮されない傾向に。

■Point2　販売サイトの選択ポイントは、店舗の情報よりも「属しているオンラインモール」（図2）

・6割以上がサイトを運営する店舗（薬局）の詳細よりも、販売サイトが属しているオンラインモールを基準にサイトを選択。

■Point3　インターネット販売に関する知識が不足（図3）

・インターネット販売が出来る薬局には、実際の店舗があることを知らない人が約8割。

・インターネット販売を行う店舗は厚生労働省HPの一覧で確認出来る事を知らない人が約6割。

【参考】　インターネット販売の今後の利用意向は高く、　特に若年～中年男性にリピーターが多い

・約65％が今後も積極的に一般用医薬品のネット販売を利用したいと回答。

・特に20代～40代の男性が、リピーターとして一般用医薬品のインターネット販売を利用。

■調査概要

調査方法　: インターネット調査（ネオマーケティング）

実施期間　: 2014年12月19日（金） ～ 2014年12月22日（月）

調査対象者: 2014年6月以降にインターネットで一般用医薬品を購入したことがある20-60代の男女：500名

■調査結果の詳細　（電子媒体）

http://www.rad-ar.or.jp/information/pdf/nr14-150227.pdf（くすりの適正使用協議会 ホームページ）

■くすりの適正使用協議会について

くすりの適正使用協議会は、くすりのリスクとベネフィットを検証し、社会に提示することで患者さんのメリットに寄与することを目的に、1989年に研究開発指向型製薬企業11 社によって設立されました。創設当初より、医薬品の本質を評価する学問「薬剤疫学」の普及、医薬品適正使用情報「くすりのしおり」の提供など、医薬品の本質の理解促進と正しい使い方の啓発活動を行ってまいりました。2012年度からはキーコンセプトを「医薬品リテラシーの育成と活用」と定め、活動を行っています。