早稲田大学（本部：東京都新宿区、総長：鎌田 薫）は、Coastal Disasters: Tsunamis and Storm Surges - Lessons from the 2011 Japan Tsunami （英語配信仮題、邦題：沿岸災害、津波と高潮──2011東北津波の教訓）と題した、全6回の公開オンライン講座を2016年1月中旬より、世界に向けて配信いたします。

【詳細】

本学では2011年3月11日に発生した東日本大震災の深刻な状況を踏まえ、被災地の復興と日本全国にわたる災害研究を新たな重要研究戦略として位置付けてきました。そのような中、理工学術院の柴山知也教授（創造理工学研究科）を研究代表者とするプロジェクト「減災研究の国際展開のための災害研究基盤の形成」が、文部科学省平成２５年度私立大学戦略的研究基盤形成支援事業に採択され（2013～2018年）、早稲田大学内にカナダ、イギリス、イラン、インドネシア、タイ、タンザニア、ブータン、チリ、ベトナム、スリランカとバングラデシュなど世界各国の災害研究者・留学生が集う研究拠点を形成し、津波・高潮・地震・噴火による複合災害研究を進めています。

本研究拠点では三次元津波実験装置（幅４m，長さ10m，深さ0.5m）を設置し、津波による漂流物の運動解析や津波の陸上での流動特性の把握などを行うなど、災害研究の先進国である日本の学問的蓄積や早稲田大学理工学術院内の災害研究の伝統を活かし、①津波・地震による構造物被災の減災技術研究、②複合災害機構の解明と減災、という２つの面からプロジェクトを展開しています。５年計画で世界各国の被災経験を分析し、災害研究手法の汎用化と高度化、都市型複合災害の実態解明とその対応に関する研究を推進しており、その成果は多くの国際研究誌に掲載され、国際的評価が非常に高いものとなっています。

今回の講座は、大規模公開オンライン講座（MOOC：Massive Open Online Course)の提供機関であるedX（米国ハーバード大学とMITが創設）を利用することによって、世界中の大学生や高校生を含むあらゆる年代の学習者に向けて配信します。本講座では、2011年東北地方太平洋沖地震津波、2004年インド洋津波などの津波災害、2013年フィリピン国Haiyan高潮災害などを科学的に分析し、工学的対応方法を紹介して減災への意識を高めるほか、世界の若者へ沿岸災害研究の現在を紹介します。

講座の担当教員である柴山教授は「早稲田の災害研究の成果を基礎的な理論とともにわかりやすく説明したい。これまでの研究から蓄積してきた減災の知識を世界に広くに発信し、海岸を有するすべての国と、津波研究をはじめとする災害研究の国際的なネットワークを形成したい。すでに柴山研究室には多くの留学生が学びに来ており、多くの卒業生がそれぞれの国に帰国してからも大学や研究所で研究活動を続けたり、政府機関で勤務したりと学んだ知識を自国の減災政策につなげている。このオンライン講座を通して、日本まで留学に来られない学生にも、知識を発信し、減災研究に取り組むきっかけにしてもらいたい。」と熱意を語っています。

この講座は、2015年11月より学習の受講登録を開始し、2016年1月より講義の配信が始まります。

【ご参考：早稲田大学がedXとMOOC講座配信に関する提携契約を締結】

2015年9月、早稲田大学は米国におけるMOOCの代表的なプラットフォームであるedXと講座配信に関する提携契約を締結した。edXはHarvard大学、MITが共同で設立したオンライン授業配信プラットフォームであり、約75の教育機関ならびに企業・団体が参画、600以上のコースに約500万人の学習者が登録している。日本国内では、本学の他に京都大学、東京大学、大阪大学、東京工業大学の4大学が加盟している。