いつの間にか定着した「ブラックフライデー」。記念日が広まる理由を広報の視点で考える

バレンタイン、ホワイトデーも企業の仕掛け?「○○デー」に隠れたPRのヒント

黒地に金色の光が散る背景の前に並ぶ、「BLACK FRIDAY」と書かれた黒い紙の手提げ袋2つ

11月になると、街中の店舗やネットショップで目にする「ブラックフライデー」の文字。

黒を基調とした広告や大幅な割引セールを見かけると、「今年もこの季節がやってきた」と感じる人もいるのではないでしょうか。

でも、少し考えてみると不思議です。

「ブラックフライデーって、そもそも何の日?」

「昔は日本になかった気がするけれど、いつから始まったの?」

実は、ブラックフライデーが日本で本格的に広まり始めたのは、比較的最近のことです。

一方、バレンタインデーやホワイトデーも、企業の販促活動などをきっかけに日本独自の文化として発展してきた歴史があります。

今回は、ブラックフライデーの由来や日本での広がりをたどりながら、「○○デー」が人々の暮らしに定着していく背景を、広報・PRの視点から考えます。

1. いつの間にか広まったブラックフライデー

ブラックフライデーが日本でどれほど知られるようになったのか。その変化を示す興味深い調査があります。

電子チラシサービス「Shufoo!」を運営する株式会社ONE COMPATHが2026年11月に発表した調査によると、ブラックフライデーの認知度は84.8%でした。

2017年の調査開始時点では30.9%。10年間で約2.7倍に増えています。

ブラックフライデーの認知度を示すグラフ。2026年は「知っている」84.8%(n=7,870)。過去の認知率は2017年30.9%、2018年65.6%、2019年75.1%、2020年76.5%、2021年75.1%、2022年74.9%、2023年75.8%、2024年83.7%、2025年84.6%、2026年84.8%
ブラックフライデーの認知度の推移(出典:株式会社ONE COMPATH「ブラックフライデーに関する意識調査」)
調査年ブラックフライデーの認知度
2017年30.9%
2018年65.6%
2024年83.7%
2025年84.6%
2026年84.8%

※2026年調査は、全国のShufoo!利用者7,870人を対象としたものです。日本人全体の認知率を示すものではありません。

さらに同調査では、最も期待するセールとして「ブラックフライデー」を挙げた人が51.4%となり、「初売り・福袋」の38.9%を上回りました。

一方で、2026年のブラックフライデーに買い物をしたいと回答した人は51.9%で、前年より減少しています。

認知度が高まる一方で、生活者はセールだからといって必ずしも買い物をするわけではなく、必要な商品や価格を見極めていることもうかがえます。

それにしても、わずか10年ほどで、これほど認知されるようになったのはなぜでしょうか。

その背景を知るために、まずはブラックフライデーの起源を見てみましょう。

2. ブラックフライデーって、そもそも何?

ブラックフライデー(Black Friday)は、アメリカの感謝祭(サンクスギビングデー)の翌日にあたる金曜日のことです。

感謝祭は毎年11月の第4木曜日に行われ、その翌日からクリスマス商戦が本格化することから、アメリカでは大規模なセールが行われるようになりました。

2026年のブラックフライデーは11月27日(金)です。

「ブラック」は黒字の意味ではなかった?

ブラックフライデーという名前については、「小売店の売り上げが伸び、赤字から黒字になる日」という説明を聞いたことがあるかもしれません。

しかし、実は別の由来があります。

アメリカの歴史専門メディア「HISTORY」によると、1950年代のフィラデルフィアでは、感謝祭の翌日に買い物客や観光客が押し寄せ、交通渋滞や混雑が発生していました。

こうした状況を地元の警察が「ブラックフライデー」と呼んでいたとされています。

つまり、もともとは必ずしも歓迎される意味の言葉ではなかったのです。

その後、1980年代後半になると、小売業界で「赤字から黒字になる」という前向きな意味づけが広まっていきました。

現在では、大型セールを象徴する言葉として定着しています。

同じ言葉でも、時代とともに意味やイメージが変わっていく。

ブラックフライデーの歴史には、そんな面白さもあります。

3. 日本にはいつやってきた?

アメリカの感謝祭は、日本では一般的な行事ではありません。

それにもかかわらず、なぜブラックフライデーは日本でも広まったのでしょうか。

日本での普及を考えるうえで注目したいのが、2016年のイオンの取り組みです。

イオンは2016年11月25日から27日にかけて、全国のショッピングモールや店舗で「イオン ブラックフライデー」を大規模に開催しました。

イオンの情報誌「AEON MAGAZINE」によると、全国140のショッピングモール、2万500店舗で展開したとされています。

アメリカの商習慣を、日本の11月の新たな買い物イベントとして提案したのです。

もちろん、日本でブラックフライデーを実施した企業がイオンだけだったわけではありません。

その後、さまざまな小売企業やネットショップが参加し、ブラックフライデーは11月を代表するセールの一つとなっていきました。

2026年は「セール」から「フェス」へ

そして、2026年のイオンの取り組みには、さらに興味深い変化があります。

2016年の開始から11年目を迎えた今年、イオンは従来の「イオン 超!ブラックフライデーセール」を「イオン 超!ブラックフライデーフェス」へと変更しました。

値引きやお買い得商品だけでなく、参加する楽しさや驚きを感じられる買い物体験を強化する方針です。

また、店舗での開催に先立ち、ネット限定の先行セールを10月31日から開始するなど、実施期間も広げています。

こうした動きから見えてくるのは、ブラックフライデーが単に「安く買える日」から、「毎年楽しみにする買い物イベント」へと発展していることです。

企業が継続的に企画を展開し、生活者のニーズに合わせて内容を変化させる。

その積み重ねも、ブラックフライデーが日本に広まった理由の一つと考えられます。

4. バレンタインやホワイトデーとの共通点

考えてみると、日本には「○○デー」と呼ばれるイベントがたくさんあります。

中でも身近なのが、バレンタインデーとホワイトデーです。

バレンタインデー:海外の文化が日本独自の習慣に

バレンタインデーは海外に起源を持つ行事ですが、日本ではチョコレートを贈るイベントとして広まりました。

その普及に関わった企業の一つが、メリーチョコレートカムパニーです。

同社の沿革によると、1958年2月に東京の百貨店でバレンタインセールを実施しました。

翌1959年には、贈り手と相手の名前を入れられるハート型のチョコレートを発売するなど、バレンタインデーに合わせた商品提案を続けています。

現在では、恋人だけでなく、友人や家族、自分自身への贈り物など、バレンタインデーの楽しみ方も多様化しています。

企業による提案をきっかけに、生活者がそれぞれの楽しみ方を見つけながら、習慣が広がっていった例といえるでしょう。

ホワイトデー:日本で生まれた「お返し」のイベント

一方、ホワイトデーは日本で生まれた習慣として知られています。

全国飴菓子工業協同組合は、バレンタインデーのお返しとしてキャンディーを贈る日を提案し、1980年3月に催事化しました。

興味深いのは、当時の関係者が、ホワイトデーという名称を特定の業界だけで独占するのではなく、さまざまな業界で使ってもらうことを考えていたという点です。

実際に、その後はファッション業界もホワイトデーという名称を使い始めました。

共通するのは「新しい行動のきっかけ」をつくったこと

ブラックフライデー、バレンタインデー、ホワイトデー。

始まりや歴史はそれぞれ異なりますが、共通点があります。

それは、特定の日に何かをするという行動のきっかけを、企業が商品や情報発信を通じて提案してきたことです。

ただし、企業が仕掛ければ必ず広まるわけではありません。

人々の暮らしや価値観に合い、楽しみ方が共有され、何年も繰り返されることで、初めて身近な習慣へと育っていくのでしょう。

5. なぜ「○○デー」は広報と相性がよい?

日本では「○○の日」をきっかけとしたキャンペーンや情報発信が数多く見られます。

では、記念日には広報・PRの面でどのような特徴があるのでしょうか。

① 発信する理由が明確になる

企業が自社の商品やサービスを紹介する際、「なぜ今、その情報を発信するのか」は重要なポイントです。

記念日は、その理由をわかりやすく示せるきっかけになります。

例えば、バレンタインデーならギフト、ブラックフライデーなら買い物、環境に関する記念日なら企業の環境活動というように、季節や社会の関心と結びつけて情報を届けられます。

② 生活者が参加しやすい

記念日には、誰もが共通して認識できる日付があります。

SNSでの投稿、イベントへの参加、商品の購入など、生活者が自分なりの形で関われることも特徴です。

企業が一方的に情報を伝えるだけでなく、参加や体験を通じて話題が広がる可能性があります。

③ 毎年、新しい話題をつくれる

記念日は毎年やってきます。

そのため、一度きりのキャンペーンで終わらず、前年の反応や生活者の変化を踏まえて、企画を育てていくことができます。

ブラックフライデーも、企業が毎年継続して取り組み、内容を変化させてきたことで、生活者にとって身近なイベントになっていったと考えられます。

ただし、記念日であれば必ずニュースになるわけではありません。

報道機関に取り上げてもらうためには、その日ならではの新しい取り組みや、生活者・社会との関わりなど、伝える価値のある情報が必要です。

6. 広報の視点:記念日は「つくる」だけでなく「育てる」もの

ブラックフライデーの広がりから、企業の広報担当者が学べることは何でしょうか。

大切なのは、記念日を単なる販促の口実にするのではなく、自社と生活者との接点として考えることです。

自社に関係する記念日を探してみる

まずは、自社の商品やサービス、事業内容と関係する記念日がないかを探してみましょう。

食品、健康、環境、教育、地域など、さまざまな分野に関連する記念日があります。

既存の記念日に合わせて、商品開発の背景や社員の取り組み、調査結果などを発信することも考えられます。

自社ならではの記念日を考えてみる

創業日やサービス開始日、商品発売日など、自社にとって意味のある日を活用する方法もあります。

例えば、サービス開始日に合わせて利用者の声を紹介したり、創業日に企業の歩みを振り返ったりすることも、広報活動の一つです。

重要なのは、日付を設けること自体ではなく、「なぜその日を大切にしているのか」という背景や思いを伝えることです。

一度きりで終わらせず、継続する

ブラックフライデーの例からもわかるように、新しい習慣が広まるまでには時間がかかります。

初年度の反応だけで判断するのではなく、毎年の取り組みを振り返りながら、生活者の関心に合わせて企画を発展させていくことが大切です。

また、継続して情報発信することで、企業と特定の記念日との結びつきが少しずつ認識される可能性もあります。

記念日は、つくった瞬間に企業の資産になるのではなく、続けていくことで価値が育つもの。

ブラックフライデーの日本での広がりは、そのことを考えるきっかけを与えてくれます。

7. まとめ:何気ない「○○デー」にも、広報のヒントがある

今では当たり前のように目にするブラックフライデー。

しかし、日本で広く知られるようになったのは、この10年ほどのことでした。

アメリカで生まれた商習慣が日本に持ち込まれ、企業による継続的な企画や情報発信を通じて、新しい買い物イベントへと発展してきました。

バレンタインデーやホワイトデーも、企業の提案と生活者の受け入れ方が重なり合い、今日のような文化に育ってきたと考えられます。

普段、何気なく使っている「○○デー」という言葉。

その背景をたどってみると、企業の工夫や時代の変化、生活者とのコミュニケーションの積み重ねが見えてきます。

新しい記念日をつくることだけが、広報活動ではありません。

すでにある記念日を新しい視点で捉えたり、自社にとって大切な日を継続的に発信したりすることも、生活者との接点を増やす一つの方法です。

今年のブラックフライデーをきっかけに、自社の広報活動に活かせる「○○の日」がないか、探してみてはいかがでしょうか。

この記事の著者:堀内 麻美

出典:株式会社ONE COMPATH「ブラックフライデーに関する意識調査」(2026年11月11日)/HISTORY「History of Black Friday: Shopping on Thanksgiving」/イオン株式会社「AEON MAGAZINE」Vol.56(2017年3月)/イオン株式会社 ニュースリリース「イオン ブラックフライデー 参加して楽しむ“体験型消費”を強化」(2026年10月27日)/メリーチョコレートカムパニー「沿革」・「メリーのバレンタインヒストリー」/農畜産業振興機構「ホワイトデーはキャンディーの日」(トップインタビュー・2018年3月7日更新)

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