作成したプレスリリースをメディア各社へ配信することができる「プレスリリース配信サービス」は、その利便性や効果から多くの企業に活用されています。
本記事ではプレスリリース配信サービスの利用の流れの他、効果やメリット、さらに配信会社の選び方や比較ポイントについて詳しく説明していきます。
目次
プレスリリース配信サービスとは
プレスリリース配信サービスとは、プレスリリースの受信を希望するメディアやジャーナリストなどに、プレスリリースを一斉送信できるサービスのことです。
作成したプレスリリースを配信会社のシステムに登録し配信先選択、配信日時等を設定するだけで、プレスリリースを配信することができます。効率的かつ手軽で、しかも安全・確実に配信を完結することができるプラットフォームです。
プレスリリース配信サービスを利用するメリット
プレスリリース配信サービスを利用すると、配信会社の所有する最新のメディアリストを利用し配信することができるため、自社の所持していないメディアへのアプローチが可能です。また配信業務自体の軽減化や効果測定など、配信専門業者のノウハウを利用できるメリットもあります。プレスリリース配信会社は現在、業種や規模を問わず、全国の企業で多数利用されています。
プレスリリース配信サービスの主な機能やサービス
プレスリリース配信サービスの主要な機能やサービスには、次のものがあります。
- メディアへの配信
- プレスリリースサイトへの掲載
- 提携メディアへの掲載
プレスリリース配信サービスの最も重要な機能は、「メディアへの配信」です。配信会社の配信先リストに登録されている新聞やテレビ、雑誌、ラジオの他Webメディアなど、幅広い配信先へ確実にプレスリリースが配信されます。配信先リストの量と質の確保、鮮度の維持は非常に重要です。当社では定期的なメディアメンテナンスをしリストの品質管理を行なっています。
次に「配信会社のプレスリリースサイトへの掲載」です。例えば弊社共同通信PRワイヤーのWebサイトでは「プレスリリース掲載サイト」と、登録しているメディアのみが閲覧できるサイトに自動掲載され、多くのメディア関係者や一般生活者が閲覧できる仕組みになっています。
そして「配信会社の提携しているメディア・サイトへの掲載」です。例えば当社では、朝日新聞デジタル&M、毎日新聞公式ニュースサイトといった全国紙のWebサイトや地方紙サイト、週刊女性PRIMEやexciteニュースといった主要Webニュースサイトにも掲載されます。
共同通信PRワイヤーは、共同通信母体だからこそ、4大メディアや地方メディアとの提携が多くなっています。共同通信PRワイヤーが提携しているメディアは詳しくはこちらをご覧ください。
提携メディア一覧を見る
最近では、上記サービス以外にも、SNS上への掲載や広告出稿もできるなど、サービス内容は多岐にわたり、配信会社ごとに様々な特徴が見られるようになってきました。
プレスリリース配信サービスの流れ
プレスリリース配信サービスを利用した際の流れは、次のようになっています。
1、配信サービスに登録し、プレスリリースを配信する
プレスリリース配信サービスに会員登録すると、早速リリース配信が可能になります。
一般的には作成したプレスリリースを配信会社のサイトに登録した後、配信先メディアやカテゴリー、配信日時を選択しプレスリリースの配信となります。弊社では最大1,500件への配信が可能です。また配信の日時指定もできますが、急ぎの場合の即時配信も可能です。
2、配信されたプレスリリースの効果測定を行う
プレスリリースを配信後、配信したリリースの配信結果や掲載結果を追うことができます。
各社によりますが、例えば弊社では1リリースごとに掲載されたニュースサイトを約2,000数チェックしクリッピング。さらに記事掲載結果と広告換算値のレポートをすべて無料で行い、お知らせします。
プレスリリース配信サービスの選び方
プレスリリース配信サービスの選択ポイントとして、以下の3点が挙げられます。それぞれ説明していきます。
プレスリリースの配信目的から考えて選ぶ
プレスリリース配信会社を選択する際に最も大切にしたい視点は、プレスリリースの配信目的です。プレスリリースの配信目的を大きく分けると、次の2つになります。
1つ目は「記事化されること(パブリシティ)を重視する」。この場合、メディアにプレスリリースを見てもらいやすい環境を提供しているかどうかを確認し、次に配信後の記事化率を確認することで比較ができます。
2つ目は「できる限り多くの生活者の目に触れることを重視する」。この場合、配信会社のプレスリリース掲載サイトの閲覧数や、提携メディア数を比較することにより確認することができます。
プレスリリース配信の本来の目的は1つ目の「記事化」ですが、最近では2つ目の「生活者リーチ」も重視されるようになってきました。配信会社によってそれぞれ特徴がありますので、何を重視するかという視点で配信目的を定め、比較検討するようにしましょう。
プレスリリースの配信先、提携先を見て選ぶ
プレスリリース配信会社は、それぞれ配信先として、プレスリリースの受信許諾を得て登録されたメディアリストを所有しています。自社の業種に関係のあるメディアや、自社商品・サービスを告知したいメディアが配信先にあるかどうかを確認し、配信会社を選びましょう。
また配信会社によっては、プレスリリースの転載を契約している提携先メディアを有している場合があります。提携先メディアの内容も、別途掲載条件が必要な場合があります。これも自社の配信目的に合わせて確認し、選択するようにしましょう。
オプションサービスの充実度で選ぶ
配信会社の行っているオプションサービスは、各社によりさまざまです。そのため求めるサービスの有無や充実度で配信会社を選択することも考えられます。
オプションサービスの例を挙げると、プレスリリースの添削や作成を代行してもらえる「プレスリリース作成サポート」や、クリッピング・広告換算値などを算出してもらえる「効果測定サービス」、SNSを利用した「プレリリースの拡散」などがあります。
これらを有効に利用すると、広報活動のパフォーマンスは格段に上がります。配信目的に応じてサービスの有無を確認し、配信会社を選ぶ指標にしても良いでしょう。
プレスリリース配信サービスの比較ポイント
プレスリリース配信サービス会社を選択する際にポイントとなる比較内容は、以下の8点があります。
1、メディアリストの量と質
メディアリストとは、プレスリリースの配信先一覧のことです。プレスリリース配信会社はそれぞれ独自のメディアリストを所有しています。
配信先メディアの新規開拓を一から行うには手間と時間がかかりますが、配信会社のメディアリストを使用することで、コンタクトしにくい大手メディアにもプレスリリースを送ることが可能になります。
メディアリストは各配信会社により充実度が違います。単に量だけで判断するのではなく、品質や鮮度も確認する必要があります。重要なポイントは、配信先メディアのプレスリリースの受信を許諾しているかどうかということです。
メディア側の「どのようなジャンルの、どのようなリリースを受け取りたいのか」というニーズと、企業側の「このリリースはこのようなメディアに届けたい」というニーズをマッチングさせることが、プレスリリース配信会社の役割です。
自社の要望とマッチしたメディアリストを有しているのかという点も加味し、確認するようにしましょう。
2、提携サイトの量と質
多くのプレスリリース配信会社は、ニュース系Webサイトと提携しています。プレスリリース配信会社を利用すると、登録した自社のプレスリリースがこの提携メディアへ自動的に掲載される仕組みになっています。
メディアリスト同様、提携サイトも各配信会社ごとに質と量が違います。提携サイトも自社のリリースを届けたいメディアがあるかどうかが、選択ポイントになります。
3、サポート体制
サポート体制の充実度も比較のポイントです。プレスリリース配信会社によっては、作成したリリースの添削や相談に応じてくれるサポートを整えている場合があります。
また海外メディアへ配信を行う際には、プレスリリースを英語で作成する必要がありますが、日本語のリリースを英語翻訳するサポートや、さらに英語から現地語への翻訳を行ってくれるサポートを整えている配信会社もあります。
4、配信後の効果測定
プレスリリースの配信後は、メディアに記事掲載されたのか、効果はどうだったのかを分析し今後の対策を検討する必要があります。しかし効果測定にかかる労力はかなりのものです。
配信会社によっては、プレスリリース配信後の効果測定サービスを行っている場合があります。具体的には、掲載記事のクリッピングや広告換算サービスです。
また配信会社専用のプレスリリースサイトに掲載したプレスリリースの閲覧数の集計を、まとめて閲覧できるサービスもあります。
プレスリリースの効果測定は広報担当者の作業を軽減し効率化できるため、配信会社の主要な比較ポイントと位置づけて良いでしょう。
クリッピングについて以下の記事にまとめています。ご参照ください。
「クリッピングとは?広報担当者が知っておきたい目的と活用方法」の記事を見る
広告換算値の具体的な算出方法を下記の記事にて詳しく説明しています。ご参照ください。
「広告換算値とは?効果測定と算出方法を解説」の記事を見る
5、オプションサービス
プレスリリース配信会社のオプションサービスには、各社によりますが「SNS(X、Facebook、Instagramなど)での自動配信などによる拡散機能」「PV数のアクセス解析レポート」「Webクリッピング結果の報告」などが挙げられます。
また「ビジネスユーザー向けのディスプレイ広告配信」や「新聞の掲載記事の切り抜きを郵送」を行っている配信会社もあります。
別途料金がかかりますが、担当者の手が足りない広報部などは大変重宝するサービスになります。検討材料に挙げても良いでしょう。
6、料金・プラン
料金やプランの比較は言うまでもない選択ポイントです。プレスリリース配信会社によっては、1配信ごとの支払いが必要な場合や、月額や年間で支払うプランを設定しているなど、それぞれ違います。
自社のプレスリリースを配信する頻度を考慮し、どのプランが一番コストパフォーマンスが高いのかという視点で見比べても良いでしょう。
無料または有料プレスリリース配信サービスの特徴について、以下の記事にて詳しく解説しています。ご参照ください。
「プレスリリース配信サービスのおすすめ比較ポイントを解説」の記事を見る
7、配信会社の信頼性
数多くのプレスリリース配信会社がある中で、配信会社の信頼性も重要です。なぜならプレスリリースは配信会社の名前で送付されるからです。信頼できる配信会社であれば、メディアは安心して受け取ることができます。
実績があり信頼性の高い配信会社からのプレスリリースであれば記者にも読まれやすく、取材申し込みや記事化につながる可能性も高まります。
8、メディア掲載の記事化率
配信会社の信頼性と同等に重視したいポイントが、メディア掲載の記事化率です。記事化とは、メディアに記事として取り上げてもらい、報道や記事にしてもらうこと。有料の配信サービスを利用しても、結果が伴わなければ意味がありません。当社は業界No.1の記事化率70%の実績で、皆様の有益なプレスリリース配信をサポートしています。
プレスリリース配信会社の比較ポイントについて、以下の記事も参考になります。あわせてご確認ください。
「 プレスリリース配信サービスのおすすめ比較ポイントを解説」の記事を見る
プレスリリース配信サービスを理解して自分に合ったものを選ぼう
プレスリリース配信サービスを利用すると、自社リストにはないメディアへも幅広くアプローチすることが可能になり、記事化への期待が高まります。また配信作業の軽減だけではなく、配信後の効果測定も行ってもらえます。効率的なリリース配信により、日々のより良いPR活動への時間の確保につながるでしょう。
自社の目的に合致する配信会社を比較検討し、記事化につながるプレスリリース配信を行いましょう。
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※共同通信PRワイヤーから配信されたプレスリリースの記事掲載率を外部に調査委託。共同通信PRワイヤーから2021年12月に配信された532本のプレスリリースを2022年2月28日まで追跡。プレスリリースの転載は除外。調査対象は紙媒体・Webメディア。
詳しくは、下記のサービス紹介ページをご覧ください。
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