メンション
めんしょん
「メンション（mention）」とは、自社名やブランド、商品が、第三者の発信やAIの回答のなかで名前を挙げて言及されることを指します。AI検索が広がるなかで、AIの回答に自社名が挙がる状態、つまり「AIにおすすめされる」状態が、指名検索や問い合わせの起点になりつつあります。
メンションとは
メンションとは、ある対象が文章や会話のなかで取り上げられ、名前を挙げて言及されることを指します。広報・マーケティングの文脈では、次の3つが代表的です。
- SNS上での言及（投稿やリプライで企業名・商品名が挙げられる）
- ニュース記事やWebメディアでの言及（報道や紹介記事に社名が載る）
- 生成AIの回答での言及（ChatGPTやAI Overviewsが回答のなかで企業を挙げる）
メンションは、リンクが張られているかどうかに関わらず、名前が挙がったかどうかを捉えます。つまりメンションとは、自社が第三者の文脈にどれだけ登場しているかを表す、認知の広がりの指標です。
メンションと引用・サイテーションの違い
似た言葉に「引用」と「サイテーション」があります。サイテーションはWeb上の言及の蓄積を指す広い概念で、その中に、名前が挙がる「メンション」と、出典や根拠として示される「引用」が含まれます。AIの回答でいえば、社名が候補として挙がるのがメンション、回答の裏づけとして情報源に使われるのが引用です。メンションはブランド想起に、引用はサイト流入や態度変容に、それぞれつながりやすい違いがあります。
| 観点 | メンション | 引用 |
| 定義 | AIや第三者が名前を挙げること | 回答の裏づけに情報源として使われること |
| 出典リンク | 問わない（無くても成立） | 伴う |
| つながりやすい成果 | ブランド想起・指名検索 | サイト流入・態度変容 |
メンションを増やす条件と注意点
AIが回答を組み立てる際は、複数の信頼できる媒体で繰り返し言及されている発信元を優先する傾向があります。言及の数と、その出どころの信頼性が、AIに名前を挙げてもらえるかを左右します。
【条件】
- 一次情報で裏づけられた発信であること
- 複数の信頼できる媒体で繰り返し言及されていること
- 発信元が誰か明確であること（企業情報と一次情報をセットで示す）
【注意点】
- 自社発信を増やすだけでは、第三者によるメンションは増えにくい
- 量だけを追うと、信頼性の低い媒体での言及が混ざる
- ネガティブな文脈での言及も含まれるため、中身の把握が必要
効果は、PV以外の指標で測る
メンションの成果は、PVやセッション数だけでは捉えきれません。AIの回答に名前が挙がっても、クリックを経ずに認知される場合があるためです。指名検索数、AIメンションの発生、AI経由の流入といった指標を併せて見ることで、ブランド認知への寄与を測れます。
実例で見るメンションの増え方
メンションは、発信内容の整え方や継続的な発信によって実際に増えています。共同通信PRワイヤー自身の事例では、企業情報ページで自社の強みを「数より質」と明確にし直したところ、AIの回答での自社へのメンションが、施策前の0件／日から約8か月で約208件／日まで増えました（共同通信PRワイヤー調べ、計測期間は2025年3〜11月）。あわせて、ChatGPT経由のアクセスは、通常の流入と比べて問い合わせ率が約3倍でした（共同通信PRワイヤー調べ、計測期間は2025年1月7日〜2026年1月7日）。AIに名前を挙げてもらう状態が、問い合わせや購入に近いユーザーの来訪につながると示しています。
事例の詳細はAIの「メンション」とは？（汐留PR塾）で解説されています。
プレスリリースの継続配信も、メンションを増やす有効な手段です。ある小売業の企業では、プレスリリースを毎週配信し始めたあと、AI Overviewsでの自社メンションが月あたり約1,000件規模まで伸びています（PRwire調べ）。あわせて引用（出典付きの言及）も同時期に増えており、AIの回答で自社が扱われる機会が全体として広がっています。
信頼できる場所での言及を積み上げる
メンションは、小手先で増やす数字ではなく、信頼できる場所での言及をどれだけ積み上げられるかという発想で捉えるものです。生成AIは報道機関やニュースサイトなど信頼できる第三者メディアを参照する傾向があります。報道機関のサイトに自社の情報が繰り返し載る状態をつくれば、AIの回答に引用・メンションされやすくなり、その回答を読む人にも届きます。
共同通信PRワイヤーは、1945年創立の共同通信社を中核とする報道機関ネットワークを配信基盤に持ち、国内2,350媒体・約3,800ヶ所への配信、提携69サイト中51サイト（うち約半数が報道機関）への原文転載、約7割の記事化率（転載除く）を実現しています。信頼できる媒体での言及を積み上げる土台として、報道機関ネットワークを使ったプレスリリース配信が参考になります。
