LINEヤフーは7月22日、「Yahoo!ニュース」がサービス開始から30年になったのに合わせ、30周年の特設サイトを公開した。年表には、1998年7月に始まった「Yahoo!ニュース トピックス」(ヤフトピ)の見出しが11文字でスタートし、2022年1月に最大15.5文字になったことが書かれている。サイトによると、いま集まる記事は1日あたり約9,000本、月間のページビューは165億に上る。

見出しは11文字から始まった
ヤフトピは、主要なニュースを簡潔にまとめて一覧できる枠として1998年7月に始まった。特設サイトの説明では、当時の見出しは11文字。その後、デバイスの変化などに伴って2022年1月に最大15.5文字になった。
最大15.5文字になるまでには、2段階あり、Yahoo!ニュースは2020年10月から「トピックスの13.5文字は最適かどうか」を調べている。13.5文字から16.5文字までの見出しを複数用意し、認識する速さと、記事内容を正確に理解できるかどうかを比べたもので、対象はヤフー社員149人。
一般ユーザー1000人へのアンケートを参考情報として添えている。正確に理解できるかという点では15文字以上の評価が高く、認識する速さには明確な差が出なかった。これを受けて、2021年4月にまず最大14.5文字に広げ、翌年1月に15.5文字とした。
710媒体から1日約9,000本
記事を出している媒体は710(2026年4月時点)。そこから1日あたり約9,000本が集まる。コメントの投稿は1日あたり30.8万件で、月間のページビューは165億。記事本数とページビューは2025年4月から2026年3月まで、コメント投稿数は2025年10月から2026年3月までの平均。いずれもYahoo!ニュースが自社で集計した数字だ。
年表には社会の出来事も並ぶ
サービスが始まったのは1996年7月22日。年表によると、同年4月に「Yahoo! JAPAN」が誕生し、その3カ月後にロイター・ジャパンと提携して「Yahoo!ニュース」がスタートした。その後の主な動きは、2007年10月のコメント欄(現「ヤフコメ」)、2012年9月の「Yahoo!ニュース 個人」(現「Yahoo!ニュース エキスパート」)、2013年7月のiPhone版アプリなど。エキスパートは55人の書き手で始まり、いまは1750人が参画しているという。2014年6月には、スマートフォンからの閲覧数が初めてPCからの閲覧数を上回った。
年表に載っているのは自社の歩みだけではない。阪神・淡路大震災、地下鉄サリン事件、Windows 95日本語版の発売、リーマン・ショック、東日本大震災、「LINE」のサービス開始、「ChatGPT」のリリースといった出来事が、機能の追加と同じ並びに置かれている。写真には「ロイター/アフロ」などのクレジットが付く。
AI機能のページも
特設サイトはAI機能も紹介している。6月29日に提供を始めた「ヤフコメまとめ」は、生成AIがコメント欄の論点を分類してグラフにするもので、AIエージェント「Agent i」との対話で深掘りできる。ほかに、ヤフトピの要点をまとめる「AIまとめ」、記事の基本情報や背景を生成AIが一部生成・編成する「ココがポイント」がある。2024年9月に始まった、投稿を確定する前にAIが表現の見直しを提案する機能については、LINEヤフーが2025年2月に検証結果を発表しており、導入前の4週間と導入後の4週間を比べて、一定の不快度を超えるコメントの投稿が約24%減ったとしている。

広報TIPS — ニュースの見出しは、載る場所ごとに使える文字数が決まっています。ヤフトピは11文字で始まり、いまは最大15.5文字。一方、プレスリリースの見出しには社名も商品名も入りますから、そのままの形で短い枠に収まることはまずありません。発表資料を作るときに、いちばん伝えたい一点だけを15文字前後で書いた行を別に用意しておくと、削られたときに何が残るのかを、出す前に自分たちで確かめられます。
出典:LINEヤフー「Yahoo!ニュース、サービス開始30周年特設サイトを公開」(2026年7月22日)/「Yahoo!ニュース 30周年特設サイト」/LINEヤフー「Yahoo!ニュース、生成AIがコメント欄の論点を分析・整理する「ヤフコメまとめ」の提供を開始」(2026年6月29日)/news HACK「Yahoo!ニュース トピックスの見出し文字数を最大14.5文字に変更します」(2021年4月13日)/news HACK「Yahoo!ニュース トピックスの見出し文字数を最大15.5文字に変更します」(2022年1月27日)/LINEヤフー「Yahoo!ニュース、投稿内容の表現の見直しを提案するAI「コメント添削モデル」導入後の効果を発表」(2025年2月13日)
