商品開発におけるマーケティング調査や地方自治体の住民意識調査、あるいは広報部門のPR調査と調査リリースの配信など、アンケート調査を活用する機会は数多くあります。
本記事ではアンケート調査の基本的な種類や違いのほか、調査手法の概要と選び方のポイントなどを解説していきます。広報・PR担当者やマーケティング担当者はぜひお役立てください。

アンケート調査とは

アンケート調査とは、調査対象の意見や行動を把握するために、あらかじめ用意した質問に基づいて回答を求め、特定の期間内にデータを集める調査方法です。調査対象を誰にし、どのような質問を提示するか、どのような調査手法を選ぶかは、調査目的によって異なります。
アンケート調査の目的はさまざまですが、収集したデータは企業経営やマーケティング施策、広告・宣伝、広報・PRなど、様々な分野で活用されます。
広報・PR担当分野の代表的な調査には「パブリシティ調査」（PR調査）があります。パブリシティ調査は、メディアに取り上げてもらえるような情報やネタづくりのために行い、調査結果は「調査リリース」として配信し、パブリシティに活かします。

アンケートの作り方について、以下の記事がお役立ていただけます。あわせてご参照ください。
「アンケートの作り方とは？質問のポイントと回収率アップの方法まで徹底解説」の記事見る

調査の種類は大きく二つ

一般的に調査には、大きく分けて「定量調査」「定性調査」の2種類があります。
「定量調査」とは、あらかじめ質問文と回答用の選択肢を記載した質問紙（調査票）を対象者に渡し、各自で記入する形式のものです。「アンケート調査」は定量調査のことを指します。
「定性調査」とは、回答者が「yes／no」では答えられないような行動の根拠や理由、経緯など変容性のある情報を、インタビューなどを通して詳細に収集する調査です。
定量調査と定性調査は、基本的に調査目的に合わせ使い分けて実施します。定量調査と定性調査を組み合わせ実施することもあります。

定量調査の種類

定量調査には、主に以下の9種類があります。それぞれ説明していきます。

• 面接調査
• 郵送調査
• 留置（とめおき）調査
• 電話調査
• 集合調査
• 会場調査（CLT）
• ホームユーステスト（HUT）
• 来場者調査
• インターネット調査

面接調査

調査員が回答者のもとへ直接訪問します。特に意識調査では、対象者の個人宅まで伺います。そして現地にて、口頭で質問紙を読み上げ、口頭での回答をもらい、調査員が記入し、調査票を持ち帰ります。
メリットは、回答者が本人であるかどうかを確認できること、本人以外の第三者からの影響を受けにくいこと、複雑なことも質問できること、回収率が高いことです。
デメリットは、費用が高いこと、センシティブな質問をすることは難しい、などがあります。

郵送調査

調査票の配布・回収ともに、郵送によって行われます。対象者へ質問紙と返信用封筒を郵送します。回答者自身が記入したうえで期日までに返送してもらいます。
メリットは、費用が安い、広域を対象とした調査が可能、無記名調査にすればセンシティブな質問も比較的入れやすいこと。
デメリットは、本人の回答であるかどうかが確認しにくい、第三者から影響される可能性がある、複雑な質問がしにくい、質問数が多いと回答率が下がる、回収率が低くなる、など。回収率を上げるには、何度も督促する必要があります。

留置（とめおき）調査

調査員が対象者のもとへ訪問して調査票を渡し、対象者は回答記入します。調査員は１週間後くらいに再訪問して回収します。
メリットは、面接調査よりも費用が安い、郵送調査よりも回収率が高い、記入済みの調査票を厳封するなどして匿名性を確保すればセンシティブな質問もしやすい、本人確認はある程度可能、などです。
デメリットは、複雑な質問はしにくい、第三者からの影響を受ける可能性がある、郵送調査に比べると費用が高い、などがあります。

電話調査

対象となった回答者へ電話をかけて、口頭にて調査依頼し、質問し回答してもらいます。電話機のプッシュボタンを押すことで回答する形式もあります。速報性を重視するマスコミの選挙調査などでよく用いられています。
電話番号は、コンピュータで無作為に数字を組み合わせるランダム・デジット・ダイヤリング（Random digit dialing、RDD）方式で生成されます。この方式だと、電話帳に番号を掲載していない人にも調査を依頼することができます。
メリットは、面接法や留置法に比べて安価・迅速であること、対面よりも素直に回答しやすい、広範囲に調査できる、など。
デメリットは、質問数や内容に制限がある、オペレーターの聞き方次第で結果が偏る恐れがある、などがあります。
最近では、定型的な会話業務をAIに任せることができる「電話自動応答サービス」が登場しており、安定した調査が可能です。

集合調査

特定の場所に回答者に集まってもらい、その場で調査票を配布し、一斉に記入してもらう方法。
メリットは、司会者（インストラクター）のコントロール下で行われるため、調査対象者の回答誤差を最小限に抑えられ、説明したりサンプルを提示したりしながら質問することができることです。
デメリットは、調査対象者に会場まで足を運んでもらうためのコスト（謝礼金）がかかることが上げられます。
集合調査は、学校で生徒を対象にした調査や、特定企業の従業員調査など、使用可能な場面が限定されます。

会場調査（CLT）

あらかじめ用意した会場で、対象者に商品に触ってもらったり、広告やCMを観てもらったり、試飲・試食してもらいながら、アンケートやインタビューを行う方法です。CLTはCentral Location  Testを略しています。
メリットは、商品現物や提示物に対するリアルな反応が確認でき、発売前の商品など機密性の高い提示物の場合でも厳重な管理の下に調査できること。
デメリットは、普段の生活の中のようにリラックスした状況ではないこと、数日間利用して評価してもらいたい製品の調査に向いていないことなどが上げられます。
数日間利用してもらう必要がある場合は、ホームユーステストを使用します。

ホームユーステスト（HUT）

商品サンプルなどを調査対象者の自宅に送付し、普段の生活の中で一定期間、試飲・試食または試用してもらい、その評価を得る調査手法。会場調査（CLT）の家庭版であり、HUTはHome Use Testの略です。
メリットは、一定期間試用しないと正確に評価できない商品の調査ができること。普段の生活の中で試用するため、より実態や本音に近い結果が得られ、日記的に記録を継続してもらえたり、家族の意見も得られることがあります。
デメリットは、発売前の商品の場合は情報漏えいのリスクがあり、調査員が側にいないため記入時点での確認や深堀ができず、リアルな反応を観察できないことです。身近で反応を確認したい場合は、会場調査（CLT）を行いましょう。

来場者調査

企業や団体が開催するイベントや常設の展示場、大きな商業ビル、空港や駅などの交通拠点等に来場した人々に対してアンケートを行う方法です。現場でアンケート用紙を配布するやり方で調査します。
メリットは、その場で調査するため調査対象者の記憶が鮮明なうちに回答を収集できること。調査員が聞き取れば、回答ミスや回答漏れを防止でき、会場案内やクーポンなどとセットにすれば来場者へのサービスにもつながります。
デメリットは、短時間なので質問数は限られており会場の混雑具合など状況によっては想定していたサンプル数が集まらない可能性があります。
その場で回答してもらわず、郵送による返送やWebを使う方法も併用されています。

インターネット調査

インターネット調査（Web調査、ネットリサーチ）の利用は2005年頃から急増し、現在マーケティング調査などでは最も頻繁に利用されています。最近では官庁や地方自治体の意識調査でも採用されるようになってきました。ネットリサーチなどとも呼ばれます。
インターネット調査では、回答者は指定されたURLにアクセスし、Web画面上に表示された調査票の選択肢をクリックするなどして設問に回答します。最後に送信ボタンをクリックすると、回答結果はサーバーへ蓄積されます。

定性調査の種類

定性調査には、主に以下の3種類があります。それぞれ説明していきます。

• グループインタビュー（FGI）
• デプスインタビュー
• 行動観察調査（エスノグラフィ）

グループインタビュー（FGI）

FGIは「フォーカス・グループ・インタビュー」の略。集団面接法とも呼ばれます。4～8人程度の調査対象者を集めて一つのグループを作り、司会者（モデレーター）の進行に沿って、調査テーマについて自由に発言・意見交換をしてもらう手法です。実施時間は120分程度。

デプスインタビュー

対象者とインタビュアーが1対1の面談形式で行う調査手法。1人あたり30～90分程度の時間をかけ、じっくり話を掘り下げていきます。
ターゲット層のペルソナ（人物像）や思考・感情・行動プロセスを詳しく把握したいときや、パーソナルなテーマを取り扱うときに適しています。

行動観察調査（エスノグラフィ）

専門の調査員が調査対象者の日常生活に同行し、行動している様子を観察する手法。例えば、自宅でテレビを見る、ネットサーフィンをする、スーパーに買い物に行くといった様子を観察することで、購買行動のプロセスなどを調べることができます。
普段のありのままの行動には無意識に行っている癖や意識が表れることがあるため、アンケート調査には出てこない行動原理やインサイトの発見が可能です。

定量調査と定性調査の違い

定量調査と定性調査の違いをまとめると以下のようになります。

	定量調査	定性調査
目的	仮説検証、実態把握	仮説構築、原因把握
方法	アンケート形式	対面形式（インタビューなど）
データ	数値	非数値
サンプル数	多い（数百人〜数万人）	少ない（数人〜十数人）
メリット	・対象者負担が少なく協力が得やすい ・大量データから統計的な分析ができる	・行動の背景や理由などを深掘りできる ・新たな発見や想定外の結果が得られる
デメリット	・設問が決めっているため、回答の背景や理由などの深掘りができない ・データの集計分析など統計的な知識・スキルが必要	・サンプル数に限界があるため統計的な分析はできない ・調査員のスキルによって結果が左右される

定量調査は文字通り「量」の調査です。収集されたデータを数値化できるように設計され、調査結果は統計学的に分析されます。主に仮説を検証したり、実態を把握したりする目的で実施されます。
定性調査は、仮説の構築や原因把握のために、対象者の生の言葉や行動、あるいは調査員が観察したままの状態や印象など、数値化できない「質」のデータを収集し分析します。
定性調査と定量調査は、それぞれの特徴やメリット・デメリットを踏まえた上で、目的に応じて使い分けたり組みわせたりしていくことが大切です。

最適なアンケート調査方法を選ぶには

一般的に、調査方法が異なれば調査結果も変わります。調査目的によってどの調査方法を選ぶべきか、よく検討しましょう。
定性調査と定量調査は目的に合わせて使い分けるのが基本ですが、2つを併用した方が信頼性・有用性の高い結果が得られる場合もあります。
2つを組み合わせた調査には次の2パターンがあります。

• 定性調査を先に行い仮説を立て、定量調査を行う
• 定量調査を先に行い全体傾向を把握後、定性調査で深堀りする

定量調査は仮説に基づいて設問を設計し調査票を作成します。そのため、仮説を立てられるだけの情報が不足していると質問や選択肢が的外れなものになり、精度の高い結果を得ることができません。
このような場合には、あらかじめ定性調査を実施して仮説を立てて設問設計の材料にし、定量調査で量的な傾向を検証します。
また先に定量調査を実施して全体傾向を把握し、その後の定性調査で詳細を深堀りするパターンもあります。
例えば、定量調査の結果、特定のターゲットに注目すべき傾向が見られた場合、該当する人にグループインタビューやデプスインタビューを行い、掘り下げて確認します。定量調査の自由回答欄に記入してもらうこともできますが、本人が自覚している表面的な情報に留まる可能性があります。その点、定性調査では調査員との会話を通じて潜在的な意識にまで迫ることができます。

アンケート調査を活用しPRやマーケティング活動に役立てよう

調査対象の考えや行動を把握し、必要とされるデータを収集・分析するためには、目的に応じて調査手法を使い分け、またアンケート手法を組みわせて実施することが大切です。それぞれの手法のメリット・デメリットを考慮しながら選択し、結果を有効活用できるような調査内容を考えて実施しましょう。

アンケートの作成において知っておきたいポイントやコツを以下の記事にまとめています。ご参照ください。
「アンケートの作り方のコツは？NGな質問を解説」の記事を見る

また調査結果を活用したプレスリリースは、メディアや生活者に説得力を与えます。当社「新着のプレスリリース」にも日々多くの調査リリースが配信されています。調査結果はぜひ「調査リリース」としてプレスリリースを配信しましょう。

調査リリースについて、以下の記事内に詳しくまとめています。ご参照ください。
「調査リリースの書き方とは？事例もご紹介【テンプレート付き】」の記事を見る