電通、アジア22カ国・地域における2018年・2020年・2022年・2024年オリンピック競技大会の放送権を取得
株式会社電通は、国際オリンピック委員会(IOC)から2013年に取得したアジア22カ国・地域における2014年・2016年のオリンピック競技大会の放送権に加え、新たに同地域における2018年・2020年・2022年・2024年大会の放送権を取得しました。
2015年7月29日
株式会社 電 通
電通、アジア22カ国・地域における、
2018年・2020年・2022年・2024年の
オリンピック競技大会の放送権を取得
株式会社電通(本社:東京都港区、社長:石井 直、資本金:746億981万円)は、社の強みであるスポーツマーケティング事業をさらに積極的に推進していくため、国際オリンピック委員会(IOC)からオリンピック競技大会の放送権を取得いたしました。
これは、2013年に取得したアジア22カ国・地域※における2014年・2016年の放送権に加え、新たに同地域において2018年・2020年・2022年・2024年大会の放送権を取得したものです。
具体的には、第23回オリンピック冬季競技大会(2018/韓国・ピョンチャン)、第32回オリンピック競技大会(2020/日本・東京)、第24回オリンピック冬季競技大会(2022/開催地未定)および第33回オリンピック競技大会(2024/開催地未定)、のアジア22カ国・地域における放送権で、テレビ、ラジオ、インターネットを含むすべてのメディアがその対象になります。
なお、上記期間内に開催されるユースオリンピック競技大会の放送権も、取得権利の対象となります。
※アフガニスタン、ブルネイ、カンボジア、台湾、東ティモール、香港、インドネシア、イラン、カザフスタン、キルギス、ラオス、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、パプアニューギニア、フィリピン、シンガポール、タジキスタン、トルクメニスタン、タイ、ウズベキスタン、ベトナム。(アルファベット順)
以 上
本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。
このプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。
プレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。
このプレスリリースを配信した企業・団体
- 名称 株式会社電通
- 所在地 東京都
- 業種 広告・広報
- URL http://www.dentsu.co.jp/
過去に配信したプレスリリース
電通と東京藝術大学、AIと芸術の共同研究契約を締結
11/5 11:15
電通、立命館大学デザイン・アート学部と未来の教育を共創する連携・協力協定を締結
11/4 11:15
創刊80周年記念展示「電通報が見た『時代』80年」を11月6日から開催
10/30 13:15
デンツウゲームセンターが独自開発した新作ゲームを「東京ゲームダンジョン14」に出展
10/30 11:15
電通、広告への「注目」を研究する「Attention Frontier」を発足
10/29 11:15
電通、男子ラグビーワールドカップ2027の国内放送・配信権を取得
10/22 11:00
電通、テレビCMのリーチ運用サービス「SHAREST REACH MAX」を提供開始
10/20 13:15





