海外進出を考えている企業は、現地の情勢やトレンドなどを知っておく必要があります。
本記事では、世界の主要な通信社、新聞社、テレビ局のリンク先をご紹介します。海外メディアの情報収集にお役立てください。
目次
海外へのPRは海外メディアの情報収集から始めよう
グローバル社会の時代になり、海外へ進出する日本企業も続々と増えてきています。
海外展開をするためには、まずは現地の情報を知っておくことが大切です。現地の情報収集に、海外メディアのチェックを行いましょう。
海外メディアの中でも、PR Wire編集部がピックアップした世界主要国の「通信社」「新聞社」「テレビ局」のリンク先をご紹介します。
北米エリアのメディア
北米エリアの下記の国の通信社、新聞社、テレビ局のリンク先一覧です。
アメリカのメディア
■通信社
Associated Press（AP通信）
Thomson Reuters
Bloomberg
United Press International（UPI通信社）
Dow Jones
■新聞社
USA Today
The Wall Street Journal
The New York Times
Los Angeles Times
New York Post
Chicago Tribune
The Boston Globe
Minneapolis Star Tribune
The Washington Post
The Philadelphia Inquirer
The Seattle Times
Newsday
San Francisco Chronicle
The Denver Post
Houston Chronicle
■テレビ局
ABC（American Broadcasting Company）
NBC（National Broadcasting Company）
CBS
FOX
CNN
PBS
カナダのメディア
■通信社
■新聞社
■テレビ局
アジア地域のメディア
アジアエリアの下記の国の通信社、新聞社、テレビ局のリンク先一覧です。
中国のメディア
■通信社
■新聞社
人民日報
光明日報
参考消息
China Daily
解放日報
新京報
環境時報
■テレビ局
台湾のメディア
■通信社
■新聞社
■テレビ局
公共電視台（公視）
中華電視公司（華視）
台湾電視公司（台視）
中国電視公司（中視）
民間全民電視公司（民視）
韓国のメディア
■通信社
■新聞社
■テレビ局
KBS（韓国放送公社）
MBC（文化放送）
SBS
JTBC（中央東洋放送）
ヨーロッパ地域のメディア
ヨーロッパエリアの下記の国の通信社、新聞社、テレビ局のリンク先一覧です。
イギリスのメディア
■通信社
Reuters
Press Association（PA通信）
■新聞社
The Sun
Daily Mail
Daily Mirror
Daily Star
Evening Standard
The Daily Telegraph
Daily Express
The Times
Financial Times
Daily Record
■テレビ局
フランスのメディア
■通信社
■新聞社
Le Monde
Le Figaro
Liberation
Les Echos
La Tribune
■テレビ局
France Télévisions（FTV）
Radio France
ドイツのメディア
■通信社
dpa（Deutsche Presse-Agentur GmbH）
■新聞社
Frankfurter Allgemeine Zeitung
Süddeutsche Zeitung
BILD-Zeitung
■テレビ局
ARD
ZDF
RTL
SAT 1
ProSieben
VOX
RTL 2
オセアニア他主要地域のメディア
オセアニアエリアの通信社、新聞社、テレビ局と、複数エリアの情報を取り扱うメディアのリンク先一覧です。
オーストラリアのメディア
■通信社
AAP（Australian Associated Press）
■新聞社
Herald Sun
Daily Telegraph
Sydney Morning Herald
The Age
■テレビ局
ABC（Australian Broadcasting Corporation）
SBS（Special Broadcasting Service）
Channel 7（Seven Network）
Nine Network
Network 10
複数エリアの情報を取り扱うメディア
NNA.ASIA（共同通信グループ）
NNA.EU（共同通信グループ）
News from the Middle East
国内から海外メディアへのアプローチ方法
日本国内から海外メディアへアプローチする場合、下記の4つがあります。それぞれ解説していきます。
グローバルWebサイトの開設
海外メディアへのアプローチとしてスタンダードな方法が、ホームページなどWebサイトを使用した情報発信です。グローバル企業のほとんどが、英語版や中国語など、日本語以外のサイトを用意しています。企業公式アカウントのFacebookやTwitterなどを、多言語で発信することも有効な手段です。
作成の際はただ日本語を訳すだけではなく、各国や各地域の文化、社会、商習慣などを考慮した内容や言葉を選んだ情報発信を心掛けるようにしましょう。逆効果になってしまったり、不要なトラブルを避けるためにも必要なことです。
英字メディアへのアプローチ
英字メディアとの関係づくりも、海外メディアへのアプローチの一つです。
日本のニュースを取り扱う英字メディアに「ジャパンタイムズ（The Japan Times）」や、読売新聞社発行の「ジャパンニュース（The Japan News）」などがあります。
これらは日本に住む外国の方や、外国特派員、外国公館やビジネスリーダーなどにも読まれているメディアです。そのためこれらの英字メディアに情報を取り上げてもらうことは、世界への情報発信につながります。
駐日特派員とのリレーションづくり
「駐日特派員」とは、日本に在駐しながら取材活動を行う、外国メディアの特派員やジャーナリストのことです。
ロイター（英）、ブルームバーグ（米）、朝鮮日報（韓）、新華社通信（中）など欧米やアジアのメディア数十社が日本に特派員を置き、取材・報道活動を行っています。
この駐日特派員にアプローチすることも、海外メディアへのアピールになります。
駐日特派員は、東京の日本外国特派員協会（FCCJ）を中心に活動を行っています。彼らへの情報提供やリレーションづくりも、海外メディアへのPRにつながります。
海外メディアへの広報活動について、下記の記事も参考になります。あわせてご確認ください。
「グローバル広報のはじめの一歩！海外向けプレスリリース配信サービスを紹介」の記事を見る
海外メディアに強いプレスリリース配信会社の利用
海外メディアにネットワークのあるプレスリリース配信会社を活用することもおすすめの方法です。
共同通信PRワイヤーでは、海外メディアにプレスリリースを配信するサービスを行っており、日本国内から海外メディアへの確実なアプローチが可能です。
共同通信グループ企業としての強みを活かし、アジア太平洋地域は「AsiaNet」、 欧米その他の地域には「PR Newswire」を通じて着実に、プレスリリースの配信を行います。
この2つの配信ネットワークを持つのは、日本国内では共同通信PRワイヤーだけです。
特に欧米では、このプレスリリース配信をする「ワイヤーサービス」からのプレスリリースしか受け取らない、というメディアが多い傾向にあります。
日本国内から海外メディアへアプローチができる当社の海外プレスリリース配信サービスを、ぜひご検討ください。
詳しくは下記をご参照ください。
「事前相談から配信、クリッピングまで！海外向けプレスリリース配信サービスの手順を紹介」
共同通信PRワイヤー「海外へのプレスリリース配信サービスのご案内」
海外メディアにアプローチし商品・サービスの認知を広げよう
グローバル社会において、企業の海外展開は益々重要なものになってきました。
海外にPRするためには、まずは現地の情報収集を行い、国政情勢や文化の違い、トレンドなどを知り、理解することが重要です。
ご紹介したWebサイトを活用しながら、情報収集を行いましょう。
海外での広報活動において、手間なく正確に行いたい場合は、「海外プレスリリース配信サービス」の利用がおすすめです。共同通信PRワイヤーだけが持つネットワークを使用しながら、確実なPRが可能になります。現地語翻訳などのサービスも充実しています。この機会にぜひご検討ください。
共同通信PRワイヤー「海外へのプレスリリース配信サービスのご案内」
また共同通信PRワイヤーでは、海外へのプレスリリース配信サービスの他、広報・PR活動に役立つさまざまなサービスをご用意しております。
詳細な資料を用意しておりますので、ぜひご利用ください。お申し込みは下記より可能です。
サービス資料ダウンロードページを見る
