「BtoB企業はプレスリリースを出す意味がないのでは？」と疑問に思っている広報担当者は、再検討してください。なぜならBtoB企業こそプレスリリースを配信する価値があるからです。
本記事では、BtoB企業がプレスリリースを配信するメリットや配信効果を解説。さらに実際に配信されているBtoBのプレスリリースで、パブリシティにつながった事例もご紹介します。
目次
BtoB企業がプレスリリースを出すべき理由
BtoB企業はその名の通り「企業間取引」であるため、一般消費者を対象としたBtoC企業と違いプレスリリースを配信しても意味がないのでは、と考える広報担当者もいることでしょう。しかしBtoB企業こそ、プレスリリース配信を行うべき理由があります。
例えば業界紙や専門誌では、BtoB企業の有する専門的情報を求めています。特許取得や論文掲載、学会発表等の情報は、彼らには貴重です。またビジネス誌や経済報道番組では、経営トップの知見や製品・事業の開発ストーリー、導入事例紹介などの情報を探しています。地方紙やローカル局等の地域メディアは、地元企業や工場・研究所などの地域に根ざした情報を記事にします。
社内には経営トップを始め工場、研究所、営業部門などにも、潜在的なPRネタが必ず存在しています。広報担当者は積極的に社内情報に目を光らせ、社内を取材し、プレスリリースを配信していきましょう。
BtoB企業のプレスリリース配信メリット
BtoB企業がプレスリリースを配信するメリットは、次の3点が挙げられます。
- 企業認知度の向上
- 企業の信頼性の向上
- 企業ブランドの向上
まずは「企業認知度の向上」です。プレスリリース配信によりメディアに取り上げられることで、製品やサービス・事業等の存在を、より多くの顧客や取引先、投資家、地域社会などに知ってもらうことができます。
さらにメディアという第三者の視点で記事化されることにより「企業の信頼性の向上」も期待できます。パブリシティにつながることは、自社の製品やサービスだけではなく、自社自体の信頼性の獲得にも寄与します。特にBtoBでは、企業の信頼性は営業活動における顧客の意思決定に大きな影響を与える可能性があります。そのため、信頼性の向上は非常に重要な広報活動の一つであると言えます。
またこれらは良好な企業イメージの構築につながり、「企業ブランドの向上」をもたらします。顧客との関係構築のみならず、競合他社に対する比較優位性にもつながるでしょう。
BtoB企業はBtoC企業と違い、顧客の範囲が狭くターゲット・メディアも少ない傾向にあります。
だからこそターゲット・メディアを絞って積極的にプレスリリース配信を行うことで、メディア露出の頻度が高まります。それは、自社にとって多大なメリットをもたらすことになります。
BtoB企業がプレスリリース配信で得られるさまざまな効果
BtoB企業がプレスリリースを配信すると、以下の効果が期待できます。
- 営業活動への貢献
- インナーブランディング
- 採用活動への貢献
- ステークホルダーとの関係強化
プレスリリースを配信しメディア露出につながれば、企業名や企業ブランドを広めることが可能になります。企業認知度の拡大は「営業活動への直接貢献」につながります。
またパブリシティは、従業員のモチベーション向上や自社に対する理解と信頼を深める「インナーブランディング」にも役立ちます。企業へのロイヤリティ向上にも有用でしょう。
さらにプレスリリースによって企業の魅力的な情報が発信されることで、優秀な人材の獲得など「採用活動の促進にも貢献」する可能性も期待できます。
また、株主や投資家からの情報ニーズに応えるという点にもプレスリリース配信は寄与するため、広報担当者にとって必要不可欠な活動と言えます。
このようにBtoB企業にとってプレスリリースは、顧客、取引先、投資家、地域社会、従業員など、「さまざまなステークホルダーとの関係構築・維持・発展」に役立ちます。
それは、単なる情報発信手段ではなく、企業成長を加速させる強力なコミュニケーションツールになります。
BtoBのプレスリリース 事例を紹介
共同通信PRワイヤーで配信して記事化に繋がったBtoB企業のプレスリリースをご紹介します。
各社さまざまな切り口で、BtoB向け商品やサービス、調査リリースの配信、事業の協働などの情報をリリース配信しています。自社のBtoB向けプレスリリース作成時の参考にご覧ください。
事例1、経営発表リリース
■「先進的金属リサイクル事業」に向けた、パイロットプラントの建設を決定。～経済産業省「重要鉱物の供給確保計画」に認定～
日本化学産業株式会社は、自社の経営事業の内容発表および経済産業省における事業の認定を受けた報告をプレスリリースで情報発信されています。
画像や詳細書類は添付ファイルを使用し、より詳細が知りたいメディアへのフォローも的確にされています。
またこのリリースは「日経クロステック」「日刊工業新聞」に記事掲載され、パブリシティにつながりました。
事例2、協定締結、社会貢献
■SGホールディングスにより「SGH防災サポート財団」を設立、同財団と内閣府において連携協定を締結
政府の災害対策と一体となり、災害時の物流支援体制を強化
SGホールディングス株式会社は、内閣府との連携協定の締結をプレスリリース配信し、パブリシティにつながりました。
事業内容を画像やイラストなどを使用しながら具体的に記載し、さらに大臣、理事長の協定締結コメントも掲載。一目で分かりやすいタイトルも参考になります。
メディア掲載としては「LOGISTICS TODAY」「alterna」に記事が掲載されました。
業務提携・事業提携のプレスリリースの作成ポイントを、以下の記事にまとめています。あわせてご参照ください。
「【テンプレート付き】業務提携プレスリリースの書き方」の記事を見る
事例3、研究発表リリース
■車載用電池をめぐる循環型社会の実現を目指して～「電池循環システム」を構成する要素技術群と評価手法の提案～
豊田中央研究所は、プロジェクトの研究結果が論文誌に掲載された情報をプレスリリースにて報告されています。研究の内容を画像付きで詳しく説明し、さらにプロジェクトの背景や今後の展望、関連するリンクなど、専門的な知識がなくても理解しやすいよう随所に工夫がされています。
またこのリリースは「環境ビジネスオンライン」に記事掲載され、パブリシティにつながりました。
研究発表のプレスリリースの作成ポイントを、以下の記事にまとめています。テンプレートもご活用ください。
「大学の研究発表プレスリリースを書く5つのポイント【テンプレート付き】」の記事を見る
BtoB企業こそプレスリリース配信を行い自社の信頼性向上に務めよう
プレスリリースを配信することにより、自社の認知度を高め、信頼性を構築し、さらに企業ブランドの向上を図ることができます。それにより、自社の営業活動や採用にプラスになるだけではなく、株主や投資家などのステークホルダーとの接点を増やすなど、多岐にわたる好影響をもたらします。
BtoB企業こそプレスリリースを利用しない手はありません。広報担当者は積極的にプレスリリースを配信し、戦略的な広報活動の一つとして活用していきましょう。
BtoB企業がプレスリリースを配信する際は、プレスリリース配信サービスの利用が確実でおすすめです。
共同通信PRワイヤーは多くのBtoB企業の担当者様に選ばれ、ご好評をいただいています。その理由は、業界No.1の記事化率70%（※）のプレスリリース配信サービスであること。厳正な審査と活きたメディアリストで、プレスリリースが埋もれず、しっかりとメディアに届けることができます。
※共同通信PRワイヤーから2021年12月に配信された532本のプレスリリースを2022年2月28日まで追跡。調査対象は紙媒体およびWEBメディアで、プレスリリースの転載（提携メディア含む）は除外。
共同通信PRワイヤーでは、広報初心者の方向けにプレスリリース作成と基本のポイントについて解説しています。
「効果的なプレスリリースの書き方を知りたい」「共同通信PRワイヤーの強みを知りたい」という方は、ぜひ参考にしてください。
