（ロンドン・ニューヨーク発）　トムソン・ロイターは、行動計量学データのマーケットリーダーであるマーケットサイク・データとのパートナーシップを通じてトムソン・ロイター市場心理指数（TRMI）のセンチメントデータを拡充し、上位100の仮想通貨の動向を追跡しています。この新しい市場心理指数では、機械学習と自然言語処理を用い、仮想通貨取引に影響し、市場参加者の行動を左右し得るニュースサイトやソーシャルメディア・サイトにおける心情や時事問題をめぐる話題の広がりを測定します。

トムソン・ロイターが今年4月公表した調査によると、金融機関の約20%が3－12カ月内の仮想通貨の取引開始を検討していることを示唆。その一方で、従来の金融サービスアセットクラスと違い、仮想通貨はオンラインでのコミュニケーションや情報の流れがその価値に著しい影響を与えるため、取引の見通しを市場に示す作業はかなり独特と言えます。仮想通貨市場のセンチメント分析には、購入者がどこで情報を得ているのかを理解することが欠かせません。情報交換のためにどのデジタルプラットフォームが利用され、使われた具体的な言葉遣いや用語が、FOMO（取り残される不安）やHODL（落胆しても保持）など今後のトレンドを示す可能性があるためです。

トムソン・ロイターは2018年3月にビットコインに関するセンチメントデータの提供を開始しました。これに続き、TRMI仮想通貨センチメントデータフィード（TRMI 3.1）を導入します。TRMI 3.1は2000以上のグローバルニュースサイト、800以上のソーシャルメディアをリアルタイムでモニターし、上位100の仮想通貨に関する43のテーマとセンチメントを導き出します。2009年までデータを辿ることが可能です。TRMI 3.1には回帰モデル、クロスセクショナル・ローテーションモデルなどのマーケットサイク開発の可視化ツールや定量化結果が備わっており、　一連の各種定量調査結果を使用。影響のあるテーマを突き止め、戦略的な投資判断を手助けします。

トムソン・ロイターのマネージングディレクター兼投資・アドバイザリー担当グローバル責任者、プラディープ・メノンは次のように述べています。「当社が行った仮想通貨調査によれば、仮想通貨が徐々に受け入れられつつあり、各金融機関が数カ月内の取引開始を検討するなど、市場で広範囲の変化が起きていることは明らかです。当社のクロスアセットソリューションに、今回新たに仮想通貨に特化したセンチメントデータフィードが加わったことで、戦略的投資判断に寄与し得る計り知れない洞察をお客様に提供できます」

TRMI 3.1は、トムソン・ロイターが従来のアセットと仮想通貨を含む新しいアセットの双方に対応したサービスを提供するための総合的クロスアセットソリューションとエンドツーエンド取引インサイトの一つです。今年初めには、執行管理システムであるREDIに仮想通貨取引機能を追加し、完全な価格発見機能とチャート機能を備え、シカゴ・オプション取引所（CBOE）とシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）でのビットコイン先物取引が可能になりました。REDIはEikonの取引前コンテンツ・機能と連動し、シームレスな統合的取引ワークフローをサポートします。トムソン・ロイターでは現在、各種仮想通貨の価格情報をEikonを通じて提供しているほか、新しい「仮想通貨リアルタイムレート」は、Elektron Data Platform（データプラットフォーム、EDP）またはEikonのカスタマイズAPIからご利用いただけます。

2012年から提供している市場心理指数では、世界で主要な2000のニュースサイトと800のグローバル金融ソーシャルメディア・サイト上のニュースやソーシャルメディアをリアルタイムで解析。大量、多様な専門ニュースやソーシャルメディアを扱いやすい情報フローに転換し、さまざまなアセットクラスでの投資判断やリスク管理を容易にします。データは定量、定性解析にシームレスに組み込むことができ、投資家や、その他のプロが担当業務に関連したパターンを素早く把握するのに役立ちます。この市場心理指数のテキスト解析エンジンには、特許を取得した自然言語処理ソフトウェアを採用しています。

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