「メディアに取り上げられる」
プレスリリース配信
共同通信PRWIRE

  • メディア
    露出/記事化率

    No.1

    ※1 記事化率70%

  • メディア
    配信数平均

    No.1

    ※2 平均1,500件超

  • 提携メディア
    掲載数

    No.1

    ※3 平均50媒体超

  • ※1 共同通信PRワイヤーから配信されたプレスリリースの記事掲載率を外部調査(国内配信が対象)。共同通信PRワイヤーから2021年12月に配信された532本のプレスリリースを2022年2月28日まで追跡。プレスリリースの転載(提携メディア含む)は除外、調査対象は紙媒体およびWebメディア。
  • ※2「メディア配信件数」は、プレスリリース1回の配信でメディアに配信できる件数で、国内主要プレスリリース配信サービス5社を比較。2024年3月時点での開示情報より取得。
  • ※3「提携メディア掲載数」は、提携メディアでの原文転載実数値です。国内主要プレスリリース配信サービス5社を比較。2024年3月時点での開示情報より取得。

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プレスリリース配信担当者に聞きました!

プレスリリースのよくあるお悩み3選

  • プレスリリースを配信しても
    世間の認知が上がらない…

    プレスリリースを配信しても世間の認知が上がらない…
  • プレスリリースの強み
    実感できていない…

    プレスリリースの強みを実感できていない…
  • 配信数が多くても
    効果が感じられない…

    配信数が多くても効果が感じられない…

PRWIREなら

メディア露出/記事化率  業界No.1!

「メディア露出/記事化率」とは?

「メディア露出」とは、プレスリリースをもとに、Webメディアや新聞などで記事として取り上げられること。
「記事化率」は、そのプレスリリースが実際に記事になる確立を意味します。
メディアに取り上げられることで企業や自治体の信頼性や評価が高まり、ブランド価値が向上します。
また、さまざまなメディアに情報が広がることで、独自のメディアリレーションの構築も期待できます。

取り上げられたメディア例

  • NHK
  • 日本テレビ
  • フジテレビ
  • TBSテレビ
  • テレビ朝日
  • 東洋経済
  • Yahoo!ニュース
  • 日経ビジネス
  • ITmedia
  • 産経新聞
  • 日本経済新聞
  • 朝日新聞
  • 毎日新聞
  • 読売新聞

このほか各地域の新聞や、業界専門メディアまで、多くのメディアに取り上げられています

  • 社員の士気が向上

    社員の士気が向上

  • ステークホルダーの信頼アップ

    ステークホルダーの信頼アップ

  • 採用に貢献

    採用に貢献

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  • ・ご利用企業様の声
  • ・よくあるご質問

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固定費用で月30回まで配信制限なくご利用いただけるため、
ご契約時に配信回数が未定でも必要に応じて自由にプレスリリースを配信いただけます。

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導入されたお客様の声

Case

PRWIREでメディアに取り上げられた
記事実績一覧

    • 日本テレビ
    • フジテレビ
    • 日本食品新聞
    • Yahoo!ニュース

    太子食品工業株式会社 様

    物価高・少量化のトレンド、使い切りサイズのニーズを捉えた商品「小分けで便利な “ミニ”な豆腐」をプレスリリースされました。全国局の報道・情報番組で放映、そのほか各メディアでも掲載・取材多数、広告換算で2億円を超えるパブリシティーを獲得しました。

    • GIZMODE
    • ヨムーノ
    • Yahoo!ニュース
    • WEB防災情報新聞

    株式会社ドリームホールディングス 様

    「アートとしても楽しめる防災トイレ」の新商品をプレスリリース、有力Webメディアを中心に多数記事になりました。トイレへの備えの重要性が認知されていない現実がある中、より多くの人に知ってもらうための社会的意義のあるニュースとして好意的に報じられています。

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Features

「記事化」に強い、
PRWIREの3つの特徴

  • 1回の配信で、平均1,500のメディアに配信。より多くの認知と注目を集めます。

    1回の配信で、
    平均1,500のメディアに配信。
    より多くの認知と注目を集めます。

    プレスリリースの内容に応じて「カテゴリ」を選ぶだけで最適なメディアを選択でき、一度に配信できるのは平均1,500件ほど。配信先はWebメディア・新聞・雑誌・テレビ・ラジオはもちろん、編集プロダクションや番組制作会社など「取り上げられる」上で必要な配信先を網羅しています。

    また、共同通信加盟社(地方紙)を中心とする新聞社のニュースサイトなど、PRWIREの提携メディアである57サイトについては、すべてのプレスリリースが、そのまま転載対象となっています。

    企業のロゴ
  • 共同通信PRワイヤーだから利用できる世界のプレスリリース配信網

    共同通信PRワイヤーだから利用できる
    世界のプレスリリース配信網

    共同通信PRワイヤーは世界の主要通信社大手広報通信社と提携し、海外配信ネットワークを構築しています。

    アジア太平洋地域は「AsiaNet」、アジア太平洋地域以外は「PR Newswire」を通じてお客様のプレスリリースを配信。

    いずれの配信ネットワークも国内から利用できるのは共同通信PRワイヤーだけです。

  • メディアのフィルタを通して配信するから信頼性が高まる

    メディアのフィルタを通して
    配信するから信頼性が高まる

    共同通信PRワイヤーは「共同通信」のグループ企業です。運営母体がメディアであることを活かし、メディアならではのノウハウをもとに運営しています。

    プレスリリース配信においても「発信元の信頼性」「情報の質」「正確性」「速報性」を重視。「メディア」のフィルタを通してプレスリリースをお届けするので、配信先のメディアから高い信頼を得ています。

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  • ・ご利用企業様の声
  • ・よくあるご質問

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配信効果をサポートする豊富な機能

  • 画像添付

  • 動画添付

  • Youtube添付

  • ファイル添付

  • 即時配信

  • 日時指定配信

  • オリジナルリスト
    配信

  • アクセスレポート

  • ニュースサイト
    クリッピング

  • 新聞クリッピング
    オプション料 38,500円

  • SNS広告 Auto・Pro
    オプション料 16,500円〜

  • インフィード広告

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ご契約時に配信回数が未定でも必要に応じて自由にプレスリリースを配信いただけます。

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配信効果をサポートする豊富な機能

  • 海外メディア配信

  • 駐日特派員配信

  • プレスリリース
    Web転載

  • PRWIREサイト転載

  • 業務完了報告書
    クリッピングレポート

  • SNS広告 Auto・Pro
    オプション料 16,500円〜

  • インフィード広告

  • 日本語リリースの
    英訳

アメリカ

アメリカ

4,330ヵ所対応

「全米US1回線」へ配信した場合、4,330カ所に配信できます。

海外配信作業料

海外配信作業料

40,000円

配信料金400ワード以内

配信料金

152,700円

ご利用料金

ご利用料金

245,100円

追加料金100ワード毎

追加料金

47,500円〜

中国・香港・台湾

中国・香港・台湾

2,143カ所対応

「グレーターチャイナ 観光・レジャー回線」へ配信した場合、
2,143カ所に配信できます。

海外配信作業料

海外配信作業料

40,000円

配信料金400ワード以内

配信料金

205,100円

ご利用料金

ご利用料金

245,100円

追加料金100ワード毎

追加料金

12,000円〜

イギリス・フランス・ドイツ

イギリス・フランス・ドイツ

5,637カ所対応

「イギリス・フランス・ドイツ一般ニュース回線」へ配信した場合、
5,637カ所に配信できます。

海外配信作業料

海外配信作業料

40,000円

配信料金400ワード以内

配信料金

190,200円

ご利用料金

ご利用料金

230,200円

追加料金100ワード毎

追加料金

51,300円〜

FAQ

よくあるご質問

  • 他社のプレスリリース配信と何が違いますか?

    共同通信が運営母体のため、地方・ビジネスに強く社会性や公共性が高いことが特徴です。
    取り上げられるためのメディアリストを保有するため、記事化率も70%を達成。世界の主要通信社や大手広報通信社と提携した海外配信に強みがあるのも大きな特徴です。
  • 配信先メディアはどのように選定していますか?

    メディアリストは、プレスリリースの受け取りを希望したメディアのみを審査したうえで追加。年に2回配信メディアの連絡先などの情報更新も欠かしません。メディアリストのメンテナンスを継続することで、プレスリリースを確実に受け取っていただけるメディアとの関係性と配信ネットワークを構築しています。
  • 地方メディアへのプレスリリース配信にはどのような効果がありますか?

    地方メディアは、地元で非常に大きな影響力を持っており、日本全国約8割の地域で、地元新聞の普及率がトップに。地方メディアは記事作成のために多くの情報を求めているため、地域情報がマッチングしやすいように、都道府県や地域を選んで配信できる「エリア」カテゴリも用意しています。

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