「LGBTマーケティングレポート2021 シリーズ1:消費者としてのLGBT分析」発刊

矢野経済研究所

2020/12/22 10:30

2020年12月22日

株式会社矢野経済研究所

「LGBTマーケティングレポート2021 シリーズ1:消費者としてのLGBT分析」

~LGBTの出現率は4.9%、LGBTの方を1人1人の「消費者」として捉え、

その消費動向、消費者としての意識を分析~

株式会社矢野経済研究所(本社:東京都中野区)は、当社として初となるLGBT市場に関連した市場調査資料「LGBTマーケティングレポート2021」のシリーズ第1弾として「消費者としてのLGBT分析」を発刊致しました。

本資料は、社会的に性的マイノリティーとされるLGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダー)の方を、あくまで1人1人の「消費者」として捉え、その消費動向、消費者としての意識を分析するレポートとなっております。

ご興味をお持ちの方は、是非一度ご購入を検討いただきまよう、宜しくお願い致します。

調査結果概要

1.LGBTの出現率は4.9%、LGBT人口を623万人と試算!

本調査において、矢野経済研究所Xビジネスは、2020年11月に約18,000人を対象としたインターネットによる消費者アンケート調査を実施いたしました。

アンケート調査結果では、自分の性的指向・性自認がLGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダー)に該当する人は4.9%、日本の人口に割り戻す(拡大推計)とおよそ623万人が該当する、と試算されました。

過去に公開されている、国内外の様々なLGBTに関しての類似調査では、7~10%の出現率としているデータが多いのですが、当社の調査ではこのような結果となりました。

2.商品・サービスを売るベンダーにとって、LGBTを自認する方は、魅力的な消費者と判明!

本調査においては、LGBT当事者の方を対象としたアンケート調査と並行して、非LGBTの方にも同様の質問を行い、それぞれの消費行動の特性を対比する、という試みを行いました。

その結果、さまざまなことが判明しましたが、結論から言えば、LGBTの方は、外食、文化・教養、情報収集等に積極的に支出をし、Twitterを中心にSNSを使いこなす人が多く、「こだわり消費」を行う優良な消費者であることが分かりました。

人口が減り、インバウンド需要も激減した日本において、商品・サービスを売るベンダー側にとっては、富裕層やシニア層等に加えて、LGBT層は、魅力的な消費者なのではないか?ということが、本調査から伺えます。

掲載内容

本資料では、LGBTおよび非LGBTの方をモニターとして、様々な消費行動を分析しております。LGBT別の分析、非LGBTの方のデータとの比較分析など、集計表・グラフを用いて細かく分析しております。

1. LGBT基本データ(推定人口・自己評価傾向)

1.LGBTの出現率およびLGBTの推定人口

2.LGBT・非LGBTの人間関係について

3.LGBTの方の海外指向

4.LGBTの方の消費心理

5.LGBTの方の自己能力評価

6.LGBTの方のこだわり

7.LGBTの方のメンタリティー

2. 消費支出の傾向

1.1か月に自由に使える金

2.外食への支出(1か月あたり)

3.ファッションへの支出(1か月あたり)

4.家具・生活用品への支出(1か月あたり)

5.個人的な趣味・ホビーへの支出(1か月あたり)

6.文化教養・情報収集への支出(1か月あたり)

7.健康維持・増進への支出(1か月あたり)

8.人との交際費支出(1か月あたり)

9.レジャー・遊びへの支出(1か月あたり)

10.投資・金融商品への支出(1か月あたり)

11.貯金額(1か月あたり)

12.旅行費用額(国内旅行/年間)

13.旅行費用額(海外旅行/年間)

3. 旅行先の傾向

1.一番好きな国内の旅行先

2.旅行先として一番好きなところ

3.旅行先としていきたい国

4. SNS利用傾向

1.「LINE」の利用状況

2.「Twitter」の利用状況

3.「Facebook」の利用状況

4.「Instagram」の利用状況

5.「Tiktok」の利用状況

6.「Pinterest」の利用状況

7.「YouTube」の利用状況

5. まとめ

発刊日:2020年12月10日

体裁:A4 / 55頁(PDF商品)

定価:27,500円(本体25,000円 消費税2,500円)

⇒資料の詳細内容はこちら

当資料は、株式会社矢野経済研究所 Xビジネス が企画制作しております。

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シリーズ第2弾となる「LGBTマーケティングレポート2021 シリーズ2:職場におけるLGBT調査」は2021年1月の発刊を予定しております。

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  • 所在地 東京都
  • 業種 その他情報・通信業
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