MediaMath Japan、LIVE BOARDマーケットプレイスと連携しインプレッションベースでの運用型DOOH広告の提供を開始

LIVE BOARD

2022/4/21 10:00

株式会社 LIVE BOARD(住所:東京都渋谷区 代表取締役社長 櫻井 順 以下、LIVE BOARD)は、MediaMath Japan株式会社(本社:東京都品川区 代表取締役社長CEO 豊福直紀 以下、MMJ)と、インプレッション(広告視認者数)ベースでのデジタルOOH※1広告(デジタルOut of Home:以下DOOH )のプランニング、広告枠の取引、配信までを自動化する「LIVE BOARD マーケットプレイス」と連携※2し、DOOH広告の提供を開始します。

 

MMJを利用している広告主や広告会社は、LIVE BOARDが提供する全国各地の屋外広告、交通広告およびリテールショップなどに設置されたデジタルサイネージに、MMJを経由した効率的な広告配信と、効果検証が可能になります。

 

※1 Digital Out of Homeの略。交通広告、屋外広告、商業施設などに設置されたデジタルサイネージを活用した広告媒体

※2 MMJは、MediaMath本社とHivestack社のグローバルパートナーシップを通じて、LIVE BOARDと連携しております

 

 

◆MMJとの連携で新たにご提供できるサービス

  

・DOOHターゲティング

配信面、時間帯別のターゲット含有率の高い特定の媒体への配信が可能です。

今後はMMJが提供する各種ターゲティングデータと連携したソリューションも提供します。

 

・リターゲティング/クロスターゲティング

MMJが提供する位置情報ターゲティングを活用し、スマートフォンなど各種スクリーンと合わせたプランニングと配信が可能です。DOOHに接触した可能性の高いターゲットに対して、他スクリーンにおけるリターゲティングや、メディアやスクリーンを横断して同時に広告メッセージを届けることも実現できます。

 

・レポート

広告配信後、DOOH広告を見ていると想定できる人数(=インプレッション)を算出し、レポートとして提供します。広告価値の基準を明確化し、実際に配信されたインプレッションもわかるため、キャンペーン評価、さらにはリプランに活用することが可能です。

 

今回のパートナーシップにより、DOOH広告においてもインターネット運用型広告同様、パフォーマンスに基づいた柔軟な取引が可能になります。今後のアップデートにご期待ください。

 

 

MediaMath Japanとは?

 

 

MediaMath Japanは、米国中心に進化を続けているコネクティッドTV (CTV)やデジタル屋外広告(DOOH)などの最新テクノロジーの日本国内導入に取り組みます。また、プライバシー規制強化やクッキーレスというグローバルスタンダードを日本に浸透・発展させることでプログラマティック広告の透明性向上を図り、生活者や広告主に対して安心安全の広告サービス提供に努めてまいります。

 

 

MediaMathとは?

 

 

MediaMathは、広告をより良くすることを使命とする、テクノロジーのリーディング・パイオニアです。私たちは、強力なアドテクノロジー、パートナーシップ、次なるものへの好奇心を通じて、優れた結果を提供しています。3,500社以上の広告主が複雑なマーケティング課題を解決し、スクリーン全体と世界中で顧客との関係を深めることができるよう支援しています。

 

MediaMathは、SOURCEエコシステムを通じて、アカウンタビリティ(説明責任)、アドレサビリティ、および整合性のある業界初の100%透明性のあるサプライチェーンを形成する取り組みを開始しました。 SOURCE by MediaMathは、代理店、ブランド、テクノロジー企業、媒体向けの技術的および商業的フレームワークであり、ブランドセーフでビューアブルな在庫を提供し、クリーンなデジタルメディアサプライチェーンに長期的に持続可能なソリューションを提供するように設計されています。 MediaMathは、世界15の都市にオフィスを構え、ニューヨーク市に本社を置いています。 革新的なマーケターがどのようにMediaMathを活用して顧客を喜ばせ、実際のビジネスを促進しているかについて、詳しくは、@ mediamathでフォローするか、www.mediamath.comにアクセスしてください。

 

 

株式会社 LIVE BOARD

 

 

データドリブンにターゲティングや効果検証を実現する

デジタルOOHアドネットワークオペレーター

OOH領域において国内で初めてインプレッション(広告視認者数)に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、“そのとき、その場所で、その広告を”見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった“ヒト”基点による配信を可能にしました。

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