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【イベントレポート】 Trip.com Group、2022年12月8日(木)に「2023年のインバウンド　旅行トレンドを探る」をテーマにWEBINARを開催いたしました。
～日本政府観光局をはじめ、空港運営事業を展開する三菱地所や、メタバース事業を展開するANA NEO、 観光産業ニュース「トラベルボイス」の有識者が登壇し解説いたしました～

【東京2022年12月13日PR Newswire】グローバル旅行サービスプロバイダーTrip.com Groupは、コロナで日本入国規制の緩和で訪日旅行の再開が本格化するなか、今まで以上に様々なインバウンドの取り組みを進めてきました。その一環として、「2023年のインバウンド旅行トレンドを探る」をテーマに、自治体、DMO、観光協会、メディア、地方創生にかかわる企業等を対象にWEBINARを12月8日（木）に開催いたしました。

各分野からインバウンド旅行が期待されている中、今回のセミナーは定員300名を大きく超えるお申込数で本番を迎えました。

当日は、日本政府観光局(JNTO)をはじめ、空港運営事業を展開する三菱地所や、メタバース事業を展開するANA NEO、観光産業ニュース「トラベルボイス」の有識者が登壇し、2023年のインバウンド旅行トレンドや今後のインバウンド需要拡大への展望に向けた見通しを解説いたしました。

質疑応答コーナーでは、たくさん寄せられた質問の中から以下の関心について講演者に直接尋ねられました。

　・ メタバース普及・浸透への課題は何か。タビマエとタビナカでは役割が違うが、どちらのほうがニーズ・商機が多いと考えられるか。

回答者：ANA NEO 渡邉氏

メタバースの普及・浸透にはキラーコンテンツがあるかどうかが重要。航空券を販売していると「タビ前」のプレゼンスが高くなるが、どんなコンテンツを顧客に提供しているかによってどのタイミングが重要か異なってくる。今後、タビ中のニーズや商機は増してくるだろう。

　・ 空港と地方自治体との連携は今まで考えてこなかったが、今後自治体はどのように空港と協働していけるのか。

回答者：三菱地所　葛西氏

空港があればただ放っておいてもお客様が来るということではない。自治体が中心となって、地域の企業、そして空港などが相互に協力しあって、その土地の魅力が何なのかを考え、伝えていくことが必要である。

・ 高付加価値という言葉が用いられるが、高付加価値観光とは何なのか。誰にどのように訴求していくべきか。

回答者：JNTO 蔵持氏

ラグジュアリーであることはもちろん、本物に触れていく、オーセンティックな体験も重要である。プライベートジェットで来る超富裕層から、1回あたりの旅行が100万円程度の方々まで様々な層の観光客がいる中、彼らが満足する宿泊施設も不足している。どのような客層に来てほしいのか、どういう魅力を出していくかを地域で考えていくことが重要である。

　・ DXを活用してタビナカコンテンツ販売が拡大する流れにあるが、見解を聞かせてほしい。

回答者：トラベルボイス　鶴本氏

判断の流動化。これまではタビ前に様々な情報を入手し、計画を立てていたが、スマホ1台あればタビ中でもさまざまな旅のコンテンツを取り入れることができる。判断が流動化していることは観光業界にとってチャンスでもあり、その機会を捉え、的確にお客様に必要な情報を届けていくことが求められる。

　・ 富裕層旅行客のトレンドを知りたい。

回答者：Trip.com Group ブレンダ・リュー

今後アフターコロナに富裕層旅行者が旅先に求めることは、より安心かつ安全で、エクスクルーシブかつ特別なストーリーがあり、今まで以上にハイクオリティな体験がますます主流となっていくだろう。

また、セミナーの最後にMCから「ずばり2023年のインバウンドについて一言でいうと何？」という問いかけに対して、登壇者の皆様からはとても印象的なキーワードを披露しました。

鶴本氏：イミ消費

意味のある消費、例えば高付加価値商品に意味（ストーリー）があり、これからはこういった商品が求められるだろう

渡邉氏：旅のメタバース

メタバースの中で旅の体験をすることで知的好奇心が触発されストーリーを知ってからいく。そこで知った世界がリアルに行く、そこが旅のメタバースだと思っている

葛西氏：広域連携

いよいよまた日本に外国人観光客がまたたくさん来られる時に、小さな範囲ではなく、地域が広く連携することが大事。

蔵持氏：持続可能性

世界ではサステナブルツーリズムが普及してきているので、日本の観光産業も世界と地域の持続可能性に貢献することを世界にアピールしないといけない時代になっている。

リュー氏：因聚而進（時と共に進み続ける）

コロナ禍を経てからも、人との人の関係、旅行会社との関係、パートナーたちとの関係、目的地との関係を構築して観光経済が進み続けていくでしょう。

今回のセミナー開催についてJNTO蔵持氏より以下のコメントが寄せられました。

「今回のセミナーは、旅行会社、メディア、受入側（空港経営）、政府機関という違った立場の登壇者が、これからのインバウンドの重要性やその方向性について同じ方向を向いていることが確認でき、私にとってもとても意義のあるセミナーだった。オンラインで300人近くの方に最後まで熱心に視聴していただき、これから本格化するインバウンドに大きな弾みになるものと確信している。」

ご好評につき、セミナーのアーカイブ視聴可能になっております。ぜひご確認ください。

また、今後も定期的にセミナーの開催を予定しております。

リンクはこちら：https://youtu.be/WnHO5DzjsFk

Trip.com Groupはこれからも旅行における様々な取り組みを拡大しながら新規と既存のパートナーシップにおいて時ともに、進み続けてまいります。

開催概要

セミナータイトル：2023年のインバウンド旅行トレンドを探る

開催日時：2022年12月8日（木）14:00～15:30

出演：

※Trip.com Group マーケティング最高責任者(CMO)、Sun Bo (スン　ボー)によるVTRメッセージ

※JNTO　理事長代理　蔵持 京治氏

テーマ：「世界の国際観光の見込みとJNTOのこれからの取組について」

※三菱地所 空港事業部長 葛西 克彦氏

テーマ：「空港をハブにした地方創生について」

※ANA NEO 取締役COO 渡邉　勝氏　

テーマ：「メタバースを活用したインバウンド戦略」

※トラベルボイス　代表取締役社長 鶴本　浩司氏

テーマ：「2023年観光デジタルマーケティングのトレンド」

※Trip.com Group　マーケティング部　駐日首席代表 Brenda Liu（ブレンダ・リュー）

テーマ：「2023年度　Trip.com Group 日本の今後の戦略に関して」

Trip.com Group（トリップドットコムグループ）について

Trip.com Group（NASDAQ:TCOM）は、Trip.com、Ctrip、Skyscanner およびQunarをブランドに持ち、多彩な旅行商品をワンストップサービスでお届けするグローバル旅行サービスプロバイダーです。モバイルアプリ、ウェブサイト、そして24 時間・年中無休対応のカスタマーサポートなど、Trip.com Group の最新の取引プラットフォームを通じて、世界中のお客さまと各地の旅行事業パートナーとつながり、便利でお得な予約を提供しています。1999 年に設立し、2003 年のNASDAQ 上場に続き、2021 年に香港証券取引所HKEX に上場（9961.HK）。「あらゆる旅を最高に」をミッションに、世界で最もよく知られている旅行サービスグループのひとつです。（https://group.trip.com/ ）

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ソース：Trip.com Group

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（日本語リリース：クライアント提供）