Supercell、専門家のNK細胞療法の独占ライセンス所有者として 最新検測の成果を発表

SUPERCELL BIOTECHNOLOGY CORPORATION

【台北2023年12月6日PR Newswire=共同通信JBN】Supercell Biotechnology Corporationは、RMT Holding Groupによる増資に伴い、旧SinoCell Technologiesから社名変更して1周年を迎えました。Healthcare+ Expo Taiwan(ヘルスケア+エキスポ台湾)で戦略的動きを披露した同社のテーマ「希望は今から始まる(Hope Begins from Now)」は、ヘルスケア分野での同社の世界進出と変革を象徴しています。Supercellは、再生医療分野での提携を通じて、日本の免疫療法の専門家の照沼裕先生により開発されたナチュラルキラー(NK)細胞培養技術の独占ライセンスを持っています。この技術はがん細胞の除去や免疫システムの強化に重要なな役割を果たし、同社は同エキスポで最新の検測の成果を強調するものになりました[1]。

 

Supercell Biotechnology Corporationが社名変更記念の記者会見で多国間技術協力の強さを示す

 

14日目まで培養されて患者に投与されるNK細胞は主にCD56(bright)CD16-NK細胞で、免疫機能を高める効果は表れていますが、腫瘍細胞の破壊に欠かせないCD16膜タンパク質の発現は低めです。一方、照沼先生の技術により、21日目まで培養されたのはCD56(bright)CD16+NK細胞が支配的な細胞型になることを示しています。これらの細胞ではCD56とCD16の両膜タンパク質の発現が増え、細胞傷害効果と免疫調節効果の両方が実現します。また、60×108以上のNK細胞の存在、80%以上の純度、1500倍を超える増幅率によって明らかなように、質的にも量的にも優れた成果が出されました。

 

日本を拠点とするがん治療の国際的権威で、Supercellの長年のパートナーでもある照沼先生は、これまで4万例以上のNK細胞療法を成功させてきました。ある臨床試験では、末期の悪性膵臓がんと診断された63人の患者が従来のがん治療にNK細胞注入を加えた治療を受けました。その結果、生存率の有意な改善が認められ、41人の患者の存命期間が6カ月から13カ月に倍増しました[2]。さらに、英国の末期結腸がん患者は完全寛解を達成し、NK細胞療法の有効性と進歩の可能性が示されました[3]。

 

将来、台湾で標準的治療法として採用されれば、この手法は細胞免疫を強化し、進行する複雑な疾病環境に直面した際の回復力向上につながる可能性があります。

 

Supercell Biotechnology Corporationの親会社RMT GroupのSean Ishihara会長は「医療は普遍的な権利です」と強調しています。株式公開に重点を置く一般的なバイオテクノロジー企業と異なり、Supercellは安全で効果的なバイオテクノロジー・アプリケーションの研究開発を優先しています。この使命を実現するため、同社は国際的な専門家と積極的に協力しています。そうしたパートナーシップを通じて、Supercellは最高品質のソリューションを世界中に届けることを目指しています。

 

[1] Terunuma, H. Autologous Immune Enhancement Therapy for Cancer—Our experience since 2004. J. Stem Cells Regen. Med. 2012, 8, 205–206.

 

[2] Terunuma H, Deng X, Nishino N, Watanabe K. NK cell-based autologous immune enhancement therapy (AIET) for cancer. J Stem Cells Regen Med. 2013 Apr 30;9(1):9-13. doi: 10.46582/jsrm.0901003. PMID: 24693203; PMCID: PMC3908307.

 

[3] https://inews.co.uk/news/health/colon-cancer-patient-turned-away-nhs-disease-free-months-live-1845098 (Colon cancer patient who turned away from NHS 'disease free' 6 years after being told he had months to live, By Paul Gallagher, September 10, 2022 6:00 am (Updated at September 13, 2022 11:05 am))

 

 

 

PR Newswire Asia Ltd.

 

 

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