大容量リレーショナル・データの蓄積と処理の経済性を変えるTeradata Extreme Data Appliance 1700販売開始

日本テラデータ

あらゆるデータの深堀分析に最適な価格設定、処理パフォーマンス向上および膨大なストレージ容量を実現するTeradata Extreme Data Applianceは、低コストのストレージ導入により、分析の堅牢性を犠牲にすることなく全データを活用できるようになります。

2013年11月13日

日本テラデータ株式会社

日本テラデータ、大容量なリレーショナル・データの蓄積と処理の経済性を変えるTeradataプラットフォーム「Teradata Extreme Data Appliance 1700」を販売開始

- あらゆるデータの深堀分析に最適な価格設定、処理パフォーマンス向上および膨大なストレージ容量を実現-

 日本テラデータ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:吉川幸彦)は、超大容量データ分析用アプライアンスの「Teradata Extreme Data Appliance 1700」を本日より販売、出荷開始します。

 Teradata Extreme Data Appliance 1700は、Teradata Extreme Data Appliance 1650の後継機種で、処理速度とストレージ容量、分析コストパフォーマンスを大幅に向上させました。圧縮データで500ペタバイトを超えるユーザー領域をサポートし、非常に大規模なリレーショナル・データの分析用に設計されており、クリックストリーム・データの分析やセンサー・データ、保険数理分析、法令順守のためのアーカイブ・データの分析など、深堀のためのデータウェアハウス環境をより安価に提供します。

価格は最小構成でハードウェア、ソフトウェア込みで7,900万円(税別 ※1)からです。

 あらゆる業界において、生成され蓄積されているデータの量は爆発的に増加し、数百テラバイト単位から数百ペタバイト単位にまで上昇しています。そのような環境の中で、大容量となるリレーショナル・データは、通常はオフロードされ、時には破棄されることさえあります。しかし企業が分析を推進するためには、サンプル・データではなく、すべての詳細な履歴データに迅速かつ容易にアクセスできる必要があります。Teradata Extreme Data Applianceは、低コストのストレージ導入により、分析の堅牢性を犠牲にすることなく全データを活用できるようになります。

 米国にて実施した1テラバイトのデータをできるだけ速くソートすることを目的としたベンチマークテストでは、Hadoopクラスタはサーバー数が8倍だったにもかかわらず60秒かかったのに対し、Teradata Extreme Data Applianceは20秒未満で完了しています。このシンプルなベンチマークは、データのソートでのパフォーマンスにおけるTeradata Extreme Data Applianceの優位性を立証しています。パフォーマンスに加えてお客様はあらゆるデータの複雑な分析に必要となるデータベースの高度な機能による利点、例えばセキュリティ、最適化、索引付け、ワークロード管理などの機能も利用可能となります。ソリューションの実現可能性を評価する際には、単にサーバーのコストだけではなく、運用も含め成果をもたらすために必要な総所有コスト(TCO)の検討が重要です。

 Teradata Extreme Data Appliance 1700は、Teradataデータベースを搭載し、一般的に利用されている分析アプリケーションやビジネス・インテリジェンス・アプリケーションを利用でき、ビジネス・ユーザーによるビッグデータ分析を容易に行うことを支援します。またこのプラットフォームは、インメモリ技術であるTeradata Intelligent Memory(※2)、統合ワークロード管理機能、堅牢なセキュリティ機能を提供し、ANSI SQLに準拠しています。

◆主な強化点

Teradata Extreme Data Appliance 1700では、前機種よりもコスト効果の高いストレージ・オプションとして3テラバイトのドライブを提供します。オプションのホット・スタンバイ・ノードとホット・スペア・ドライブを追加したことにより、システムの可用性を強化しました。また、データ・ストレージ・アーキテクチャの改善により、データの保護がより強固になりました。プロセッサーにはデュアル8コア インテル Xeonを採用しています。

◆ 深堀分析

情報量が増えるにつれて、深堀分析を実行する必要性がますます高まりつつあります。Teradata Extreme Data Appliance 1700の最適な活用分野としては以下のような例があげられます。

・マシン生成データの蓄積と分析 - 航空機のジェットエンジンは飛行時間30分毎に10テラバイトものデータを生成します。これを蓄積、分析することにより、保守と修理の要件に対する理解を深め安全性をより高めることが可能となります。

・Web分析 - 統合的なクリックストリーム・データの収集と分析が可能になり、さらに製品の販売を推進することが可能となります。

・法規制の遵守 - 保管義務やその他行政の要求などの規制を遵守するための詳細な複数年の履歴データを蓄積し、さまざまな依頼事項に瞬時に対応することができます。

・センサー・データ分析 - RFIDタグ付き商品の場合、その動きと監視が可能になります。

・通信ネットワーク分析 - ネットワーク、携帯電話基地局、電話機のパフォーマンスに対する評価を実施できます。

・保険数理分析 - 保険業者は、顧客の多様な特性を分析することにより、顧客のリスク因子を究明できます。

◆ Teradata Unified Data Architecture (Teradata UDA)

Teradata Extreme Data Applianceに蓄積されるデータは、同じTeradataフォーマットおよびスキーマで保存されるため、いずれのTeradata統合データウェアハウス間でも容易に移動させることが可能です。このような特色により、このプラットフォームはTeradata UDA内にシームレスに適合することができます。(※3)

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(※1)価格構成:ハーフキャビネット構成:1ノード、114TB(非圧縮時)ユーザー容量、3TB x 84ドライブ、基本ソフトウェア(Teradataデータベース14.10、ユーティリティ)Linux OS

(※2)Teradata Intelligent Memory

Teradata Intelligent Memoryは、Teradataデータベース14.10に新しく組み込まれたインメモリ技術です。データをアクセス頻度で管理する「多温度データ管理」をメモリー層まで拡張し、最もアクセス頻度が高いデータを高速なデバイスであるメモリー上に自動的に配置することで、分析クエリーのパフォーマンスが飛躍的に向上します。アプリケーションやクエリー側の変更は一切必要ありません。

(※3)Teradata UDA

Teradata UDA は、統合データウェアハウスのTeradata、ビッグデータ分析プラットフォームの Teradata Aster、そしてオープンソースの Apache Hadoop の 3つのデータ・プラットフォームを相補的に活用するために、プラットフォームへの透過的なアクセスやプラットフォーム間での自在なデータ移動、さらには各プラットフォームの一元的な管理を実現するアーキテクチャです。あらゆる種類のデータを収集し、分析する環境を、あらゆる人に提供することが可能となります。

■ Teradata UDAの詳細はこちら

http://www.teradata-j.com/product/unified-data-architecture/index.html

■ 当プレスリリースの全文はこちら

http://www.teradata-j.com/press/2013/20131113.html

■ Teradata Extreme Data Appliance 1700の詳細はこちら

http://www.teradata-j.com/product/hw/1700.html

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◆ Teradata Corporationについて

テラデータ・コーポレーションは、統合データウェアハウス、ビッグデータ分析、およびビジネスアプリケーションにフォーカスした、データ分析ソリューション分野における世界最大規模の企業です。革新的な製品とサービスによってデータ統合とビジネスの洞察力を実現し、企業を競争優位へと導くベストな意思決定を可能にします。http://www.teradata.com/

◆ 日本テラデータについて

日本テラデータ株式会社はテラデータ・コーポレーションの日本法人です。データベース・ソフトウェアおよび関連製品を中心に、ハードウェア・プラットフォーム、データウェアハウスに関するコンサルティング、構築支援、教育、メンテナンスサポートなど各種サービスを提供しています。

* Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションの米国およびその他各国における商標または登録商標です。Teradata Unified Data Architecture、Teradata Intelligent Memoryは米国テラデータ・コーポレーションにおける商標です。その他記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。

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プレスリリース添付画像

Teradata Extreme Data Appliance 1700

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