量子情報通信ネットワークの実現に向けた、「量子もつれ交換」の高速化に成功 ~従来の1,000倍以上~
情報通信研究機構(NICT)は、電気通信大学と共同で、量子情報通信ネットワークの基本操作である「量子もつれ交換」を従来の1,000倍以上の高速化に成功しました。これにより、光ファイバーネットワーク上で、量子もつれ光子対に対する回線交換や量子暗号を長距離化するための中継実験を行うことが可能になります。
2015年3月20日
独立行政法人 情報通信研究機構
国立大学法人 電気通信大学
量子情報通信ネットワークの実現に向けた、「量子もつれ交換」の高速化に成功
~1秒間に108回、従来の1,000倍以上の高速化を実現~
【ポイント】
■ 「量子もつれ交換技術」を従来の1,000倍以上に高速化
■ NICT独自開発の高速の「量子もつれ光源」と「超伝導光子検出器」を用いて実現
■ 原理実証レベルの実験から本格的な試験ネットワーク上での実証実験へ
独立行政法人 情報通信研究機構(NICT、理事長: 坂内 正夫)は、国立大学法人 電気通信大学(学長: 福田 喬)と共同で、量子情報通信ネットワークの基本操作である「量子もつれ交換」を従来技術の1,000倍以上の高速化に成功しました。これまでの量子もつれ交換技術は、速度が遅すぎて、原理実証実験はできても、実際のネットワーク上での通信実験に適用することは不可能でした。本成果により、光ファイバーネットワーク上で、量子もつれ光子対に対する回線交換や量子暗号を長距離化するための中継実験を行うことが可能になります。
なお、本成果は、英国科学誌「Scientific Reports」(Nature Publishing Group)(電子版: 英国時間3月20日(金)午前10:00)に掲載されます。
【背景】
量子もつれ光子対は、離れた2地点にある光子の間に強い結びつき(いわゆる量子もつれ相関)を持つため、レーザー光では実現できない安全な通信(量子暗号)や高速の計算(量子計算)を実現することができます。複数の量子もつれ光子対をネットワーク上で伝送し、必要な地点間で量子もつれ相関を自在に形成することができれば、量子暗号の長距離化や量子計算機のネットワーク化が可能になります。
そのための基本的なプロトコルが量子もつれ交換です。これは、地点A、B間及び地点B、C間でそれぞれ量子もつれ光子対A-B及びB-Cを共有し、中間地点Bにおいて各対の光子2つにベル測定と呼ばれる操作を行うことで、本来、相関のなかった地点A、C間に量子もつれ相関を形成するものです。
量子もつれ交換を通信ネットワーク上で実現するためには、光ファイバーに適した通信波長帯の光子対を用いる必要があります。通信波長帯における量子もつれ交換の処理速度は、これまで最大でも10秒ごとに1回程度しか行うことができなかったため、プロトコル自体の原理実証はできても、実ネットワーク環境下の通信実験には至っていませんでした。
【今回の成果】
量子もつれ交換を高速化するためには、要素技術となる光子検出器の高速化と高感度化、さらに、A-B間、B-C間の量子もつれ光子対を生成する量子もつれ光源の高輝度化と高純度化が必要です。
NICTでは、平成25年11月に、通信波長帯超伝導光子検出器の大幅な高感度化(検出効率30%→80%)に成功しました。
さらに、平成26年12月、光ファイバー通信波長帯において、高輝度・高純度量子もつれ光を生成できる周期分極反転ポタシウムタイタニルフォスフェート(KTiOPO4)結晶を用いた独自の高純度かつ高速の「量子もつれ光源」を開発しました。
今回、これらの要素技術を統合し、さらに、2つの独立な量子もつれ光源から生成されたA-B間、B-C間の2組の量子もつれ光子対の光子を地点Bで極めて高精度で干渉させるための同期技術を確立することにより、1秒間に108回の量子もつれ交換を行う装置の開発に成功しました。これは、従来の速度の1,000倍以上に相当します。
【今後の展望】
今回の成果により、これまでは速度が遅すぎて不可能だった、光ファイバーネットワーク上での量子もつれ交換実験が可能になります。このことにより、量子暗号の長距離化に向けた研究開発が大きく前進します。数百kmを超える長距離量子暗号を実現するためには、送受信者間で量子もつれ光子対を形成する必要があります。しかし、量子もつれ光子は、伝送中の雑音・損失によりその性質が容易に破壊されてしまうため、中継点で破壊された量子もつれの性質を回復する「量子中継技術」の実現が不可欠となります。量子もつれ交換は、その量子中継を実現するための最も重要な要素技術の一つであることが知られており、今回の成果は、量子中継の実現に向けた大きな前進となります。
NICTでは、今後も産学官の機関と連携し、量子暗号の長距離化や量子計算機のネットワーク化に向けた研究開発を進めていく予定です。
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- 業種 その他情報・通信業
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