女性が活躍できる社会の実現を目指し、医療、美容、栄養、キャリアカウンセリング等の専門家が集い“ホルモンケア”の啓発活動を行う「ホルモンケア推進プロジェクト」(WEBサイト： http://hormonecare-pj.net/ )は、「介護の日」(11月11日)に合わせ、全国の40、50代の男女447名(男性222名、女性225名)を対象に、「夫婦間における介護への意識と対策」についてインターネット調査を行いました。

現在の日本は超高齢社会といわれるように、わが国の平均寿命は世界に類をみないスピードで伸びています。それと同時に要介護者数も増加し、健康寿命との乖離が問題となっています。厚生労働省の発表によると、2013年の平均寿命は女性が86.61歳、男性が80.21歳で、健康寿命は女性が74.21歳、男性が71.19歳となっており、その差である女性の12.40年、男性の9.02年は何かしらの介護をうけている要介護状態であると考えられます。厚生労働省の平成25年国民生活基礎調査によれば、要介護の主な原因は第一位が脳血管疾患、次いで認知症、骨折や転倒など高齢による衰弱となっています。このうち第2位と第3位にあげられる認知症と骨密度の低下および、脂質異常などは女性の更年期以降において女性ホルモンが低下することに伴い高まる健康リスクの一つです。

女性ホルモン(エストロゲン)の低下に伴う健康リスクの高まりが女性の健康寿命に大きく関係していることから、女性ホルモン様作用をする腸内産生物質「エクオール」が、女性の健康寿命延伸に作用する可能性があると注目されています。東北大学が70歳以上の要介護認定の無い590人を対象に、2003年6月30日より7年間追跡調査した疫学調査でも、「エクオール」を腸内で産生できる人は要介護リスクが軽減される可能性があると発表しています。

ホルモンケア推進プロジェクトは、健康的にアクティブな生活をできるだけ長く送るために、女性更年期についての知識を夫婦で深め、女性ホルモンの正しいケアについて夫婦で話し合うことを推奨しています。

■調査結果サマリ

●40、50代夫婦にとって、介護は他人事？

約6割以上が「配偶者に介護が必要になる可能性は低い」と回答

●女性の健康リスク／介護リスクは本人も配偶者も知らぬうちに高まる可能性

・毎年健康診断を受けている割合：男性が約8割に対し、女性は約半数

・配偶者の健康診断の結果を把握している割合：妻の約7割は夫を把握、夫は約4割が妻を把握

●女性更年期の健康リスクへの影響について、40、50代の約4割が「知らない」

約半数の男女が「介護リスクが高いのは男性」と認識するも、実態は女性の被介護者が多い。

■40、50代夫婦にとって、介護は他人事？

約6割以上が「配偶者に介護が必要になる可能性は低い」と回答

40代から50代の男女に対し、自分の配偶者に将来介護が必要になる可能性があると思うか聞いたところ、男女共に約6割以上が「介護が必要になる可能性は低い」(「あまり高くないと思う」「全くないと思う」の合算値)と回答しました(グラフ1)。

■女性の健康リスク/介護リスクは本人も配偶者も知らぬうちに高まる可能性

次に、自身と配偶者の現状の健康状態についてどれだけ把握しているかを調査すべく、健康診断の受診頻度と対策有無について聞いたところ、男性は厚生労働省が事業者へ1年以内ごとに1回の定期健康診断を義務付けていることもあり、毎年受診する割合は約8割と高いのに対し、女性は毎年の定期健康診断の受診率が低く、約半数にとどまりました(グラフ2)。

配偶者の健康診断の結果について、内容を確認すると回答した割合は男女共に約8割と高いものの、相手の結果について話し合いをすると回答した割合は男性では約半数に留まり(女性は約7割)、妻の健康診断の結果について把握している男性は約4割と少ないことが明らかになりました(グラフ3)。

女性の健康診断の受診率の低さや、夫婦で話し合う機会が少ない事から、女性は自分自身も家族も知らぬうちに健康リスクが高まり、介護リスクを高めている可能性が高いと考えられます。

■半数の男女が「介護リスクが高いのは男性」と認識

現実は、介護サービスの利用者数は、女性は男性の2倍以上(厚生労働省)

女性の介護原因は、女性ホルモンと深く関わっている！？

本調査で男女における要介護リスクの割合を問うと、約半数が「介護リスクが高いのは男性」と認識していることがわかりました(グラフ4)。しかしながら、厚生労働省「介護給付費実態調査月報」によると、介護保険サービスの女性利用者は、男性の2倍以上にのぼります。要介護の原因を男女別に分析すると、男性で多い原因は「脳血管疾患」、女性は「関節疾患」「認知症」「骨折・転倒」が多いことがわかります。女性に特徴的なこれらの症状は、女性ホルモンと深く関わっている可能性があるといわれています。

そこで、女性ホルモンが低下することによりおこる健康リスクについての知識を聞いたところ、全体で約4割が「よく知らない」と回答しました(全項目で「よく知らない」と回答した人の平均値)。男女別にみると、男性は「骨密度」以外の項目で「よく知らない」が約半数を占め、女性は男性に比べて認知率が高いものの、「詳しく知っている」と回答した人の平均は女性でも約3割と少なく、男女共にあまり知られていない事がわかりました(グラフ5)。

■エクオールを腸内で産生できない人は、要介護、死亡リスクが1.4倍(2003年 東北大学)

食生活の一部として、大豆製品やエクオールを摂取することが、QOL向上に貢献！？

エクオールとは、大豆イソフラボンに含まれるダイゼインという成分が、腸内細菌の力を借り、変換されて生み出されます。ダイゼインのままと比べ、よりエストロゲンに似た働きをすると言われています。そのため、近年は、骨密度やしわの改善に効果があることが明らかになっています。

東北大学は仙台市宮城野区鶴ケ谷地区の70歳以上の一般住民を対象に、2006年6月30日時点で、要介護認定のない590人を7年間追跡し、2009年6月30日時点で要介護認定を受けずに生存していた人を「要介護なし生存群」、要介護認定を受けた人・死んだ人を「要介護・死亡群」とし、342人分の調査時点での凍結血清を用いて比較しました。その結果、普段からエクオールを多く作られている人の中で7年後も健康な人は32％、要介護・死亡の人は21％と十分なエクオールを体内で作れない人と比較して、有意にリスクが低いことが確認されました。つまり、エクオールを腸内で作れない人は要介護、死亡リスクが1.4倍高い可能性がうかがえるといえます。

この結果だけでは、断定することはできませんが、エクオールには要介護に対する予防効果がある可能性が示唆されたともいえます。QOL向上のために、食生活の一部として、大豆製品やエクオールを含む食品を摂取してみてはいかがでしょうか。

◆ホルモンケア推進プロジェクトについて

■設立：2015年(平成27年)2月

■活動内容

1．WEBサイトによるホルモンケアに関する情報発信

2．女性を対象としたセミナー及び個別相談会「ホルケア(ホルモンケア)トレーニング」の実施

3．男性向けに、女性ホルモンに関するセミナーの実施

4．企業向けセミナー「ホルケアサロン」の実施

■協賛・協力

大塚製薬株式会社、株式会社エイチーム、株式会社ヘルスケアシステムズ、日本航空健康保険組合

■URL

http://hormonecare-pj.net/

※本調査のグラフ数値について、四捨五入により合計値が100とならない場合がございます。