・2016年暦年（2016年1月－12月）、2016年第4四半期（10月－12月）共に上位薬効では、「L01抗腫瘍剤」が首位。特に暦年では「L01抗腫瘍剤」が薬効領域全体として初めて9,000億円を突破。

・2016年暦年（2016年1月－12月）上位10製品では、昨年に続きハーボニーハイゴウが首位。2014年発売のオプジーボが3位にランクイン。2016年第4四半期では、昨年首位のハーボニーハイゴウがオプジーボと順位を入替え2位へ。

・2016年暦年（2016年1月－12月）は、小野薬品工業が販売会社レベル**で13位、販促会社レベル**で16位と、売上上位20社にランクイン。ギリアド・サイエンシズが販売会社レベル**で6位、販促会社レベル**で5位と、売上上位10社にランクイン。

2017年2月9日、アイ･エム･エス・ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：宇賀神史彦）は、2016年暦年（2016年1月－12月）と、2016年第4四半期（10月－12月）の日本医療用医薬品市場（薬価ベース）を、「IMSジャパン トップライン市場データ」として発表しました。

IMSジャパンは、日本のヘルスケア産業の発展と透明性の創造、および社会の皆様に日本のヘルスケア市場についての理解を深めていただくため、市場規模や薬効、製薬企業および医薬品の売上、処方、疾病に関するトップラインデータをメディアや医療・医学の研究に携わっている学術研究機関に提供しています。トップラインデータを開示することで、弊社は皆様と情報の共有化を図り、日本のヘルスケアの発展に貢献したいと考えています。

【2016年暦年（2016年1月－12月）】日本医療用医薬品市場トピックは以下の通りです。

・当該期間の日本医療用医薬品市場は、10兆6,246億36百万円（前年比0.3%）で、暦年では昨年に続き10兆円を超えた。

・上位10薬効*では、売上トップがL01抗腫瘍剤で9,582億19百万円（前年比16.8%）で薬効全体で初めて9,000億円を突破。J05全身性抗ウイルス剤は6,080億69百万円（前年比22.3%）で2位につけた。

・販促会社レベル**の上位20社では、昨年に続き1位がファイザー5,827億27百万円（前年比－6.0%）、小野薬品工業が2,348億31百万円で16位と上位20社にランクイン。ギリアド・サイエンシズは3,937億47百万円で昨年18位から5位へ順位をあげた。

・上位10製品では、昨年に続き1位がC型肝炎治療薬ハーボニーハイゴウ2,960億49百万円（前年比151.7%）、免疫療法剤オプジーボが1,079億25百万円（前年比1,658.6%）で3位にランクインした。一方、昨年3位のプラビックスはランクアウト。

【2016年第4四半期（10月－12月）】日本医療用医薬品市場トピックは以下の通りです。

・当該期間の日本医療用医薬品市場は、2兆7,761億46百万円（前年比－7.3％）。病院市場（病床100床以上）が1兆1,793億55百万円（前年比－7.4%）、開業医市場（病床100床未満）が6,025億73百万円（前年比－5.6%）、その他市場（主に調剤薬局）は9,942億19百万円（前年比－8.2%）。特にその他市場は2016年第2四半期から連続マイナス成長し、3市場共にマイナス成長は過去10年で初めて。

・上位10薬効では、L01抗腫瘍剤が2,569億35百万円（前年比17.2%）で再びトップにつき、昨年トップだったJ05全身性抗ウイルス剤は971億80百万円（前年比－57.5%）で9位に順位を下げる。

・上位10製品では、オプジーボ356億16百万円（前年比1,821%）がトップとなり、昨年トップだったハーボニーハイゴウ297億47百万円（前年比－73%）は2位と順位を入れ替えた。前年2位のソバルディはランクアウト。

* IMSジャパン「日本医薬品市場統計」における「薬効」はATC分類に準拠しています。

「ATC分類（Anatomical Therapeutic Chemical Classification）は、薬の消費量に関する国際的な統計を取るために考案された医薬品の分類法。WHOの医薬品統計法共同研究センター(Collaborating Centre for Drug Statistics Methodology)で統括管理されている。薬効、作用部位・器官および化学的特徴によって5段階レベルで分類され、原則的に一成分の主薬効に対して１つのコードが付与される。」　　　                                　　　　　　　　　　（公益社団法人 日本薬学会 「薬学用語解説」より抜粋）

**IMSジャパン「日本医薬品市場統計」における「販売会社レベル」と「販促会社レベル」の定義は以下の通りです。

・販売会社レベル：卸店に対して製品を販売し、その代金を回収する機能を持つ製薬企業。

・販促会社レベル：MRによる学術宣伝を通じて販促活動を行なっている製薬企業。

QuintilesIMS について

QuintilesIMS (NYSE:Q)は、情報・テクノロジーにより強化された統合ヘルスケアサービスを世界各地で提供するリーディング企業として、お客様の臨床・サイエンス・営業・マーケティングの各領域のパフォーマンス向上の貢献に邁進しています。QuintilesとIMS Healthの合併により誕生したQuintilesIMSでは、およそ50,000人の社員が100カ国以上で活動しています。治療のイノベーションによる実臨床（リアルワールド）におけるアウトカムの向上や高度な臨床開発のアウトソーシングを探し求めるお客様にとって、QuintilesIMSの保有する多様なヘルスケア情報、テクノロジーおよびサービスソリューションを活用頂くことにより、新たなインサイトや課題解決策を導き出すことができるようになります。QuintilesIMSは、臨床開発から営業・マーケティング活動までの一貫したソリューションをご提供することで、お客様のイノベーションの成果を最大化し、治療のアウトカムの更なる向上に貢献していきます。

また、ヘルスケア情報を利活用し、実診療（リアルワールド）における疾患および治療に関するインサイトを提供するにあたり、膨大なヘルスケア情報を取り扱う上での患者様の個人情報保護の分野における世界的なリーダーとして、多様な匿名加工・暗号化等の先端技術によって、ヘルスケア情報を厳格に保護・管理しています。QuintilesIMSのヘルスケア情報から導き出されるインサイトやサービスは、バイオテクノロジー企業、医療機器企業、製薬企業、医療研究機関、政府機関、保険者およびその他ヘルスケア関連企業における、新たな治療方法の開発・承認、アンメットニーズの特定、医薬品の有効性、安全性およびその価値の理解・周知に役立っています。詳しくは、http://www.QuintilesIMS.comをご覧ください。

※2016年10月3日（米国東部標準時）、Quintiles Transnational Holdings Inc.（米国クインタイルズ社）とIMS Health Holdings, Inc.（米国IMS Health社）は合併してQuintilesIMSとなりました。　日本での事業につきましては、現時点ではIMS JapanとQuintiles Transnational Japanの両社が継続して行います。