ポルシェジャパン　正規インポーターとして20周年を迎える

2018/1/1 14:00

日本国内におけるポルシェの登録台数は20年で4倍以上に

ポルシェジャパン株式会社（本社：東京都港区　社長：七五三木敏幸）はこの2018年1月1日、ポルシェ本社100％出資の正規インポーターとして20周年を迎えました。当初、911（タイプ996）およびボクスター（タイプ986）という2車種の取り扱いでスタートし、正規販売店の数は32拠点でした。この年の登録台数（JAIA調べ）は1,487台というものでした。しかし2002年のカイエン導入、2009年のパナメーラ、そして2014年のマカンなど、モデルレンジの充実も図りながら着実にマーケットを拡大してきました。

2018年はこれまで以上にIntelligent Performanceコンセプトを推し進め、パナメーラターボS Eハイブリッドなどプラグインハイブリッドモデルの充実を図るとともに、コネクティビティとデジタル化などを含め、近い将来に控えている電気自動車の国内導入に向けて選任プロジェクトチームを組んで準備を進めています。

現在の販売店は新車販売店であるポルシェセンターが44店舗に上るほか、認定中古車センターは13を数えます。2017年度の登録台数はまだ公開されていませんが、2016年度の実績6,745台（JAIA調べ）と同程度になると予測しています。

代表取締役社長　七五三木敏幸のコメント：

「2018年1月1日をもってポルシェジャパンは営業開始から20周年を迎えることができました。皆様からの長年に亘るご支援に心より感謝いたします。営業開始当時には今では伝えきれないほどの苦労があったと初代社長である黒坂登志明さんからも聞かされています。ポルシェでは販売終了から10年が経った車は原則的に”クラシック”にカテゴライズされます。つまり営業初年度に販売された車は、すでにクラシックとなって久しいことになります。我々はポルシェの歴史を過去から現在、そして未来へ繋ぐように、お客様が長きに渡ってポルシェを所有し続けるための施策としてポルシェクラシックを展開しています。

現在、ポルシェが販売する全ての車はスポーツカーとして第一級の性能を持ちますが、我々が誇る高い効率性のアイコンとしてパナメーラおよびカイエンには、プラグインハイブリッド(PHEV)モデルをラインナップしています。ル・マンで活躍した919ハイブリッドから生まれた多くの技術がこれらPHEVモデルに共有されています。2019年にはポルシェ初の100%電気自動車、ミッションEがスポーツカー新時代の幕開けを告げるモデルとしてデビューする予定です。現在、私どもはミッションEの導入、そして日本における電動化をリードすべく全社一丸で取り組んでいます。そしてポルシェジャパンが30周年、40周年を迎えた時も、日本でポルシェならではのスポーツカードライビングを楽しんでいただける環境づくりのため、今後も努力して参ります」

モータースポーツ活動もポルシェジャパンにとって重要なテーマのひとつです。2018年には17シーズン目を迎えるポルシェカレラカップジャパン（PCCJ）が、タイプ991GT3（II型）をベースとした新型の911 GT3カップで争われることになり、すでに23台の新車がシーズン開幕へ向けて準備を整えています。2018年のPCCJは4月7日の岡山国際サーキットを皮切りに、最終戦の鈴鹿サーキットまで、全11戦を予定しています。PCCJへのエントリーカテゴリーとして2010年からスタートしたポルシェ GT3カップチャレンジも、8シーズン目となる今年は10戦を開催予定です。

その他、ドイツ本国のミュージアムから取り寄せたオリジナルコンディション車両の展示やヒストリックカーラリーへの協賛など、ヒストリック活動もこれまで以上に活発に行う予定です。

ポルシェジャパンの沿革

1995年11月：ドイツポルシェAG社の100％出資子会社として、

　　　　　　　　「ポルシェ自動車ジャパン株式会社」を東京都港区に資本金5千万円で設立

1996年12月：本社を東京都港区より東京都目黒区に移転

1997年6月：社名を「ポルシェジャパン株式会社」に変更

1997年10月：資本金を8億円に増資、ポルシェAG社によるポルシェジャパン株式会社および

　　　　　　　　ニュー９１１モデルのプレスリリース発行

1998年 1月　：ポルシェ車の総輸入販売元として営業開始

2002年 7月　：神奈川県横浜市にトレーニングセンターを開設

2016年 7月　：本社を東京都目黒区より東京都港区の現住所に移転

主要販売モデルの変遷