今回は、全国47都道府県の20～50代女性10,000人を対象に「クリスマスに一人ぼっちで過ごす人＝クリぼっち」に関する意識・実態調査を行いました。

「平成最後のクリスマス」となる2018年。“カップルで過ごす定番イベント”だった時代も今は昔、近年増えつつあるのが「クリぼっち」の存在です。そこで今回は、47都道府県の女性10,000人に調査を行い、今年2018年のクリスマスに「クリぼっち」な人が多い県や、「クリぼっち」をかわいそうだと思っている県、また、「自分に贈るクリスマスプレゼント」の実態について比較を行いました。合わせて、県民性研究の第一人者・矢野新一氏に調査結果に対する分析コメントをしてもらいました。

■調査結果サマリー

（1）平成最後のクリスマス、約7割が「クリぼっち」を受け入れ。「クリぼっち県」1位は奈良県

（2）自分へのクリスマスプレゼント、大分県の女性は5人に1人以上が「毎年購入」

（3）自分用プレゼントほしいもの1位は「ファッション小物」、都道府県別ほしいプレゼントも発表

（4）約半数が自分用のプレゼントに「通販」を利用。百貨店・デパートに次ぐ2位に

当調査結果は、JADMAが運営する「ジャドマ通販研究所」ウェブサイトでも、ご覧いただけます。

全国47都道府県の結果詳細も、公開しています。 http://www.jadma.org/tsuhan-kenkyujo/

■調査結果　詳細

（1）平成最後のクリスマス、約7割が「クリぼっち」を受け入れ。「クリぼっち県」1位は奈良県!?

はじめに、「クリぼっち」に対する意識を調べました。「クリぼっちは少しかわいそう」だと思うかきくと、69.3％が「そう思わない」（「そう思わない」「あまりそう思わない」の合計）と回答。7割近くもの女性が「クリぼっち」を受け入れていることが分かります。都道府県別で結果を比較すると、「少しかわいそうだと思う」と回答した人が最も多かったのは「山梨県」（38.5％）、最も少なかったのは「埼玉県」（24.5％）という結果になりました。

続いて、今年2018年のクリスマスに自分が「クリぼっち」で過ごしていると思うかきくと、21.3％が「そう思う」（「そう思う」「まあそう思う」の合計）と回答。女性の約5人に1人が「クリぼっち」で過ごす予定であることが分かります。また、都道府県別で見ると“クリぼっち県”1位は「奈良県」（30.0％）。逆に“非クリぼっち県”1位は「佐賀県」（12.5％）となりました。

クリスマスを1人で過ごすならどう過ごしたいか理想の過ごし方をきくと、「クリぼっち県」となった奈良県の人は「大きいローストチキンを2つスーパーで買って白米と一緒に1人で食べる。割引されたホールケーキも買って1人で食べる。最高」（34歳）など自分の好きな物を食べて思いっきり楽しみたいという人もいれば、「クリぼっち同士で、SNSでお祝いする。ぼっち最高！」（38歳）などイマドキな楽しみ方をする人も。また、「自分で自分のプレゼントを購入」（40歳）という意見も多く見られました。

県民性研究家 矢野新一氏コメント：クリぼっちはかわいそう県1位「山梨県」はどんな県？

・1位は山梨でした。山梨の女性は明るく天真爛漫に見えても、現実主義者で経済観念も発達しています。恋愛に関しては、非常にロマンチックな考え方を持っており、人とのつながりを大切にする女性が多いです。その半面、とても寂しがり屋であり、誰かにかまってほしい意識が強いようです。とある女性アンケートでは、一目ぼれした相手にすることとして、最も多かったのは「聞かれたら電話番号を教える」となりましたが、この1位は福島会津の女性、次いで多かったのは山梨の女性たちでした。

・47位は埼玉でした。埼玉の女性は、親切で温和、マイペースな県民性を持ち合わせています。それゆえに、1人でいる時間があまり苦にならず、クリぼっちをかわいそうとは思わない要因となっているのかもしれません。

県民性研究家 矢野新一氏コメント：クリぼっち県1位「奈良県」はどんな県？

・「今年のクリスマスはクリぼっちで過ごしているかも？」の1位は奈良でした。もともと奈良は、「奈良の寝倒れ」と言われていました。これは、太陽が出たら起きて仕事をはじめ、太陽が沈むと寝るという農業中心の地域だったこともありますが、奈良県人の消極的な性格を表しています。いまでもロードサイドを除くと、喫茶店も夜11時まで、飲み屋も全国で1番少なく、相変わらず夜の早いところなのです。消極的な人が多いだけに、クリぼっちで過ごしているのも仕方がないのではと思っているのでしょう。

・47位は佐賀でした。ある調査データでは、「一目ぼれしたときに、すぐに相手の電話番号を聞く」のは1位：福井、2位：北海道港町、3位：佐賀南部でした。こちらは積極的な女性が多いだけに、自分がクリぼっちで過ごすなんて、ありえないのでしょう。

■調査結果　詳細

（2）　自分へのクリスマスプレゼント、大分県の女性は5人に1人以上が「毎年購入」

続いて「自分へのクリスマスプレゼント」について質問しました。すると、「毎年購入している」という人は15.3％（「当てはまる」「どちらかといえば当てはまる」の合計）にとどまる一方で、「（実際に購入しているかいないかは問わず）購入してもよいと思う」という人は7割超（72.6％）（「当てはまる」「どちらかといえば当てはまる」の合計）もいるという結果に。

「自分へのクリスマスプレゼント」を毎年購入している人が47都道府県中最も多かったのは「大分県」（22.5％）、最も少なかったのは「群馬県」（11.0％）となりました。

多くの女性が「自分へのクリスマスプレゼント」を望みながらも、なかなか購入にまでは至らない中、大分県では5人に1人以上が「自分用プレゼント」を毎年購入していることが分かりました。

■調査結果　詳細

（3）自分用プレゼントほしいもの1位は「ファッション小物」、都道府県別ほしいプレゼントも発表

そこで「自分用にほしいクリスマスプレゼント」をきくと、1位「バッグ・財布などファッション小物」（52.5％）、2位「服」（47.2％）、3位「スイーツ」（43.8％）が続きました。

「自分用プレゼント」に出せる金額としては、「10,000円以上20,000円未満」（20.6％）が最多に。

クリスマスくらいは少し奮発して、10,000円以上のプレゼントを購入したいという人も多いようです。

■各項目それぞれ1位の都道府県はどこ？

・ファッション小物…「熊本県」「鹿児島県」（62.0％）

・服…「山形県」（56.0％）

・スイーツ…「千葉県」（51.0％）

・アクセサリー…「鳥取県」（51.5％）

・コスメ類…「宮崎県」（37.5％）

・外食・レストラン…「和歌山県」（36.0％）

・食品…「山形県」（30.5％）

・家電…「和歌山県」（25.5％）

・家具・インテリアグッズ…「鹿児島県」「広島県」（21.5％）

・下着…「山形県」（23.5％）

・ゲーム・本・音楽ソフト…「茨城県」（23.0％）

・アルコール類…「山形県」（19.0％）

県民性研究家 矢野新一氏コメント：自分用プレゼント購入県1位「大分県」はどんな県？

・自分用プレゼントの購入率の1位は大分でした。大分の女性は、目立たないですが、男子に比べ明るく何事にも積極的で、行動力もあります。男性よりは社交的で、見かけより芯が強く、粘り強い人が多いです。考え方も堅実ですから、流行に流されることもありません。結婚すると姉さん女房になり、家計のヤリクリもしっかりして、日常的に買い物を我慢しているだけに、自分用プレゼントを購入しているのでしょう。妙に気になったのは、山形です。服、食品、下着、アルコールで1位に入っています。

・山形の女性は男っぽく見えても、本質的にはとても女性らしい。地味で一見無愛想そうに見えますが、何事にも真面目に粘り強く取り組むのが特徴です。自分用クリスマスプレゼントにほしいものは、ファッション小物が一番多く52.5％で、地域で言えば熊本、鹿児島が1位というのも興味深いですね。

■調査結果　詳細

（4）約半数が自分用のプレゼントに「通販」を利用。百貨店・デパートに次ぐ2位に

さらに「自分用のプレゼント」を購入するならどこで購入するかきくと、「百貨店・デパート」（57.7％）に次いで、「通販」（45.8％）となりました。

「通販」を選んだ人にその理由をきくと、「家にいて購入できるのが魅力。12月は仕事が忙しく、バタバタしているので」（31歳）、「田舎なので近所に百貨店やちょっと高級な店がない」（47歳）などの意見がきかれ、忙しい人にも郊外にお住まいの人にとっても、ファッション小物もスイーツも手軽に購入できる通販は、「自分用プレゼント」に利用することも多いようです。

■県民性研究家 矢野新一氏　プロフィール

1949年東京生まれ。神奈川県立横浜平沼高校卒、専修大学経営学部（コンピュータ経営管理）卒業後、市場調査会社、ファーストフード業界を経て、（株）ランチェスターシステムズに入社。チーフコンサルタントとして活躍後、1985年に独立。（株）ランチェスター戦略研究所を、1990年には（株）ＮＯ．１戦略研究所を設立。現在に至る。マーケティング販売戦略の第一人者として東奔西走中。特に地域戦略やランチェスター戦略に関しての理論や指導はNO.1。ランチェスター戦略関連本は20冊。また、県民性研究の第一人者で「県民性博士」と呼ばれている。県民性の著作も20冊を超える。

調査概要

調査名：　ジャドマ通販研究所 通販女子大調査2018

実施時期：　2018年10月16日から17日

調査手法：　インターネット調査

調査対象：　20～50代女性10,000人

（東京都400人、神奈川県300人、大阪府300人、愛知県300人、福岡県300人、他都道府県は均等割付）

参考

団体概要

公益社団法人  日本通信販売協会（Japan Direct Marketing Association・略称JADMA・ジャドマ）は、特定商取引法の第30条に位置づけられた通信販売業界を代表する公益法人です（1983年設立）。アフターケアの徹底、広告表現の適正化、通販110番での相談などを、消費者団体や、官公庁の消費者窓口などと協力して進めています。

所在：東京都中央区日本橋小舟町3-2リブラビル2階、会長：阿部嘉文

正会員社数：465社（2018年12月10日現在）　http://www.jadma.org/

通販110番について

通信販売に係る消費者トラブルの迅速、的確な処理と通信販売業界に対する要望の収集を目的として、1984年5月からJADMA（ジャドマ）の中に消費者相談窓口「通販110番（電話03-5651-1122）」を設けています。消費生活センター、一般消費者からの苦情、問い合わせ、要望等について、公的な資格を有する相談員が応じています。