NETSCOUT SYSTEMS, INC.（本社：米国マサチューセッツ州ウェストフォード、日本法人（サービスプロバイダー事業部門）／所在地：東京都千代田区、以下ネットスカウトシステムズ）は、市場調査会社の株式会社富士キメラ総研がまとめたDDoS攻撃対策ツールに関する調査レポートで、3年連続となる日本国内市場シェア第1位を獲得しました。富士キメラ総研は、同社発行の「2019 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」において、ネットスカウトシステムズの国内市場占有率（金額ベース）を、2018年度実績で63.3%と推定しています。

富士キメラ総研によると、2018年度の国内におけるDDoS対策ツール市場規模は37.9億円で、前年から約14%増加しました。2019年度見込みは43.6億円で、2023年度まで年率10～15%程度の推移で伸長していくと同社は予想しています。2020年はアスリートや観光客などの世界各国からの訪問者が大幅に増加することに備えて国内のDDoS対策市場は堅調に拡大し、通信事業者をはじめとしてDDoS対策製品の大規模導入が進むとの見解を示しています。2020年以降も、IoT機器の増加・普及などにより、引き続き大規模なDDoS攻撃の拡大が予測されています。

ネットスカウトシステムズ（サービスプロバイダー事業部門）のアジアパシフィック ヴァイスプレジデント：ジェフ・バールは次のように述べています。「当社の年次調査レポート『ワールドワイド・インフラストラクチャー・セキュリティ・レポート（WISR）』によると、2018年のDDoS攻撃傾向は、攻撃サイズの大規模化やクラウドサービスへの攻撃シフトなどが世界的に顕著になりました。日本においても攻撃の最大サイズが高止まりの傾向にあり、DDoS関連のインシデントを経験した割合は世界の主要国の中で最も高い値を示しています。今後も通信事業者・サービスプロバイダーおよびエンタープライズに向けたビジネスを推し進め、日本におけるDDoS攻撃に関する見通しの提供ならびにお客様に対する具体的な対策支援を行っていきます」

ネットスカウトシステムズのArborセキュリティ製品は、DDoS検知・ミティゲーション製品として通信事業者・サービスプロバイダー向けの「Arbor Threat Mitigation System（TMS）」およびエンタープライズ向けの「Arbor Availability Protection System（APS）」、ネットワーク境界防御製品の「Arbor Edge Defense（AED）」、DDoS検知機能を備えたネットワーク監視・分析製品「Arbor Sightline」および「Arbor Sightline with Insight」をラインアップしています。独自の脅威レベル解析システム「ATLAS（Active Threat Level Analysis System）」によるグローバルの脅威インテリジェンスを活用し、クラウドベースの管理ソリューションである「Arbor Cloud」と組み合わせて提供いたします。

■ネットスカウトシステムズについて

NETSCOUT SYSTEMS, INC.は、デジタル・ビジネス・サービスの可用性、性能、セキュリティを実現する最新のソリューションを提供しています。スマートデータ技術とアナリティクスを組み合わせ、市場とテクノロジーを牽引しています。リアルタイムの幅広い可視性と洞察を提供し、お客様のデジタルトランスフォーメーションの実現をサポートします。私たちのアプローチは、サービスやアプリケーションの計画・提供・統合・テスト・展開の方法を変革するものです。nGeniusサービス・アシュアランス・ソリューションは、サービス、ネットワーク、アプリケーションのリアルタイムでコンテキストを加味した分析機能を提供します。Arborセキュリティソリューションは、可用性に脅威を及ぼすDDoSや重要な企業資産を盗むためにネットワークに侵入する高度な脅威に対する保護機能を提供します。