マカフィー、ZTNA(ゼロトラストネットワークアクセス)ベンダー3社をSIAパートナーに認定

Trellix

2021年3月30日

マカフィー株式会社

マカフィー、ZTNA(ゼロトラストネットワークアクセス)ベンダー3社を

SIAパートナーに認定

McAfee Endpoint SecurityやMcAfee Unified Cloud Edgeと統合し、

プライベートアプリへのアクセスを保護

ニュースハイライト:

・Appgate、Axis Security、TransientXなどの主要ZTNAベンダーと

McAfee SASEおよびMcAfee Endpoint Securityソリューションとの

相互運用性を認定

・統合が認定されることで、マカフィーのエンドポイントから

状況に応じたセキュリティ対策と脅威情報が提供され、

ZTNA(ゼロトラストネットワークアクセス)を強化

・すでに発表されているSD-WANパートナーに加え、

ZTNAパートナーをMcAfee Security Innovation Alliance (SIA) に加え、

MVISION Unified Cloud Edgeと統合し、

企業にSASEアーキテクチャの防御機能を提供

デバイスからクラウドまでを保護するサイバーセキュリティ企業である

米国マカフィー(McAfee Corp、本社:米国カリフォルニア州、

Nasdaq:MCFE)は、主要ゼロトラストネットワークアクセス(ZTNA)

ベンダーと新たに提携したことを発表しました。

これにより、企業顧客向けのZTNA導入に対するセキュリティが強化されます。

Appgate、Axis Security、およびTransientXはMcAfee SIAプログラムに参加し、

ゼロトラストに対するSIAのオープンプロバイダーアプローチの一環として、

マカフィーのテクノロジーとの統合が認定されます。

これは、Google Cloud’s BeyondCorp Allianceへの参加を含む、

マカフィーの既存のゼロトラストイニシアチブに基づいています。

この1年間にリモートワークへの移行が進んだことで、

ビジネスに不可欠なアプリやデータへのアクセスを

保護する必要性が高まっています。

最近の調査によると、米国の労働者の半数以上が現在、

勤務時間の一部あるいはすべてを在宅での勤務にしています1。

コンテナを使用したクラウドネイティブアプリの開発は1年でほぼ倍増し、

自社のデータセンター外に社内用アプリを配置することが増えています2。

これらの変化にVPNが対応できていないのが現状で、

クラウドへのアクセスは複雑化し、遅延が発生するだけでなく、

拡張コストも増加しています。

企業は、パブリッククラウドやデータセンター内の社内アプリに、

どこからでも効率的にアクセスできる安全な方法を必要としています。

VPNからZTNAに移行することで、企業はコストと複雑さを軽減しながら、

重要なリソースへのアクセスを迅速に行うことが可能になります。

マカフィーの製品戦略・アライアンス部門のグローバルヘッドである

ジェイブド・ハサン(Javed Hasan)は、次のように述べています。

「マカフィーは、ZTNAプロバイダーと質の高い統合を実現し、

大規模なエンドポイントセキュリティ基盤から

セキュリティ対策に関する情報を共有するため、

当社のプラットフォームに対するオープンなアプローチに投資してきました。

これにより、お客様の環境に最適な選択肢を提供できるとともに、

マカフィーのエコシステムの貴重なインテリジェンスを活用し、

効果的な導入を実現します。マカフィーは、SIAパートナーと共に、

企業が日常的に利用している重要なアプリのセキュリティを強化します。」

SASE(Secure Access Service Edge)アーキテクチャへの移行

ビジネスに不可欠なアプリケーションやデータへのセキュアなアクセスを

求める傾向は、企業ネットワークをデータセンターから切り離し、

さまざまな場所にいる従業員がどこでも仕事ができるようにするという、

より大きな動きの一環で、SASE(Secure Access Service Edge)と呼ばれる

アーキテクチャにより、クラウドからサービスとしての接続および

サービスとしてのセキュリティが提供されています。

企業がこのアーキテクチャに移行する中で、データを保護し、

データセンター外の脅威を阻止する機能が不可欠です。

McAfee SASEセキュリティサービスであるMVISION Unified Cloud Edgeは、

すべてのコントロールポイントに対して、ワンクリックで脅威対策と

データ保護を行い、ユーザーエクスペリエンスと生産性の向上、

セキュリティコストの削減、管理の簡素化を支援します。

ZTNAおよびSD-WANのアクセスパートナーと共に、企業は業界をリードする

データ保護と脅威対策を備えた安全性の高いSASEアーキテクチャへの

移行が可能になります。

ZTNAパートナーとの統合

各ZTNAパートナーはマカフィーのエンドポイントインテリジェンスへの

アクセスが可能となり、プライベートアプリへのセキュアな

アクセスのために強化されたポリシーを施行できます。

企業ユーザーがプライベートアプリにアクセスすると、

ZTNAソリューションは、アクセスを許可するための決定を行うために、

McAfee Endpoint Securityによって検出された脅威を含む、

エンドポイントのセキュリティ対策を評価します。

侵害されたエンドポイントは内部アプリへのアクセスをブロックされ、

企業内で侵入を試みる攻撃者から保護されます。

また、ZTNAソリューションでは、エンドポイントのMcAfeeThreat Prevention、

DLP(データ損失保護)およびその他ソフトウェアなどから、

状況に応じた詳しい情報が提供されます。

パートナー各社より

「マカフィーのエコシステムのインテリジェンスによって、

当社の柔軟なZTNAソリューションを使用している顧客、特に防衛部門、

また最も厳しいセキュリティ要件を持つFortune 100クライアントに

提供する価値を拡大することができます」

- Appgate グローバルチャネルおよびアライアンス部門 シニアバイスプレジデントTina Gravel氏

「マカフィーのパートナーとなったことで、より多くの企業がVPN技術から

適応性に優れ、費用対効果が高く、かつ完全なアプローチのZTNAへ

移行できるよう、支援を行っています。

アプリケーションにおける当社の継続的な可視性、承認、

行動インテリジェンスと、エンドポイントにおけるマカフィーの

インテリジェンスを組み合わせることで、われわれの共通顧客への

アクセスの安全性が強化され、エージェントの有無にかかわらず、

プライベートアプリとパブリックアプリの両方に簡単に安全にアクセスできます」

- Axis Security チーフテクノロジーオフィサー&共同創立者 Gil Azrielant氏

「ZTNAに対する当社のシンプルなアプローチは、

お客様から高く評価されています。

マカフィーとのパートナーシップにより、あらゆるデバイスや場所から、

ユーザーとアプリをつなぐことで真のゼロトラスト・セキュリティを

実現するプラットフォームを通して、迅速かつ一貫した

ユーザーエクスペリエンスを提供するアプローチを引き続き実行します。

この独自のアプローチにより、ネットワークの変革に向けた

重要なステップを踏み出すとともに、セキュリティに関する

重要な問題を解決し、ZTNAの導入を加速させます」

- TransientX 創立者兼最高経営責任者 Egemen Tas氏

参考情報:

MVISION Unified Cloud Edge : 統合データ/脅威保護でSASEアーキテクチャの採用を加速

McAfee Endpoint Security : インテリジェントなエンドポイントセキュリティと統合XDRで、将来を見据えた防御を実現

McAfee Security Innovation Alliance(SIA)

・Blog: Axis Security Achieves Certification with McAfee(英語)

1 https://news.gallup.com/poll/321800/covid-remote-work-update.aspx

2 https://www.cncf.io/wp-content/uploads/2020/11/CNCF_Survey_Report_2020.pdf

■マカフィーについて

マカフィーはデバイスからクラウドまでを保護する

サイバーセキュリティ企業です。業界、製品、組織、そして個人の垣根を

越えて共に力を合わせることで実現するより安全な世界を目指し、

マカフィーは企業、そして個人向けのセキュリティ ソリューションを提供しています。

詳細は https://www.mcafee.com/enterprise/ja-jp/home.html をご覧ください。

* McAfee、マカフィー、McAfeeのロゴは、米国およびその他の国における

 米国法人 McAfee, LLCまたはその関連会社の商標又は登録商標です。

* その他の会社名、製品名やブランドは、該当各社の商標又は登録商標です。

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