Trellix(トレリックス)、2023 年の事業戦略を発表

卓越した検知機能から高度なフォレンジック機能まで、豊富な脅威インテリジェンスと専門家の洞察を強みにセキュリティ運用の変革を推進

Trellix（法人名：Musarubra Japan株式会社、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：権田 裕一）は本日、2023年の事業戦略を発表しました。XDR（Extended Detection and Response）の未来を提供するサイバーセキュリティ企業として、2023年は“XDRの進化とセキュリティ運用の変革”をキーメッセージに加え、すべての経路にわたるセキュリティを強化する統合機能を持つTrellixの包括的なXDRでセキュリティ運用の変革を推進します。

サイバーセキュリティを取り巻く環境は2022年、大きく変化しました。ロシアによるウクライナ侵攻の影響によりサイバーリスクが高まり、日本でもサプライチェーンを標的にした攻撃の甚大な被害や、大企業のみならず中小規模の企業や組織を狙ったランサムウェア攻撃が多発しています。攻撃によるビジネスへの影響は、営業機会の損失や復旧・補償などのコスト面に加え、信頼を損なうなど莫大な損失をもたらします。攻撃がより巧妙化、洗練していることに伴い、組織を守るためのサイバーセキュリティ対策はますます複雑化して、安全を確保するためのセキュリティ運用の負荷はますます高まっています。

Trellixは、2022年1月にブランド名を発表し、McAfee EnterpriseとFireEyeの統合への一歩を踏み出しました。XDRに注力することを掲げ、両社の製品の統合や開発を進めるとともに、ビジネスの維持および拡大に取り組んでまいりました。さらに脅威研究部門のアドバンスト リサーチ センター（Advanced Research Center）を設立し、脅威インテリジェンスの活用や専門家の洞察といったXDRに必要な要素でもあるTrellixの強みをより強化してきました。2023年もさらなる製品拡充を進めており、セキュリティ運用の負荷を軽減しより高度なセキュリティ対策を実現する「セキュリティ運用の変革」、XDRの進化の基礎となる「エンドポイントセキュリティ」、高度な外部からの攻撃を防ぐための「メールセキュリティ」、XDRにおける重要な内部攻撃センサーの位置づけであり、機密データの内部からの流出を防ぐ「機密情報保護」の4点を重点領域として取り組んでいます。

セキュリティ運用の変革

セキュリティ運用の課題を解決するために、私たちは「Trellix XDR」でセキュリティ運用の変革を推進します。現在のセキュリティ対策は、ネットワーク、Eメール、およびエンドポイントなどのポイントソリューションでサイロ化されてしまいがちですが、これからのセキュリティ運用では、従来の境界は取り払われた、新しい統合されたセキュリティアプローチが必要です。それを実現するのがXDRといわれており、Gartnerの定義＊1では、「XDRは、脅威の予防、検出、対応に、より統一的で効率的なアプローチを提供することを実現する新しい技術である」とされています。

TrellixのXDRは、10億以上のセンサーから収集されたデータを人工知能、機械学習を活用して常に学習し続け、柔軟に適応することで動的な脅威を予測・防御し、攻撃者に先んじて検知します。また自社の幅広い製品ポートフォリオとのシームレスな統合、オープンAPI等を活用して他社製品を含む1000以上のセキュリティツールを統合し、分析することが可能です。さらに、業界トップクラスの脅威インテリジェンスを専門家が分析したうえで検知ルール、推奨プラン、自動化アクションとして組み込むため、分析や解決にかかる時間やコストを削減できます。XDRの機能が経験の浅いアナリストのスキル向上にも貢献します。

また、XDRの導入時の事前のセキュリティ運用の成熟度の評価、構築・導入フェーズの設計・実装支援、運用フェーズのXDR利活用戦略支援等、それぞれのフェーズにおいて、TrellixのプロフェッショナルサービスのXDR関連サービスをご利用いただくことが可能です。自社内で行うには難易度の高い専門的な知識を必要とするコンサルティングサービスは、これまでも、既存のセキュリティ対策に加えより高度なセキュリティ対策を検討される際やセキュリティ対策の強化のためにお客様にご利用いただいておりますが、XDR導入の本格化を前に、サービスメニューとして新設しています。

エンドポイントセキュリティ

Trellixは、30年以上の経験を有し脅威の検知や保護に強みを持つMcAfee Enterpriseと、脅威の可視化や傾向分析、フォレンジック機能など事象発生後の対処の仕組みを構築してきたFireEyeが統合することで、エンドポイントセキュリティに必要な要件を大幅に強化。脅威のブロックから侵害検知、インシデント対応、そしてさらにフォレンジック機能まで、より高度な攻撃への対応を可能にするUnified Endpoint Securityへと進化します。攻撃されることを前提としながらも、堅牢な保護を実現するTrellixのエンドポイントセキュリティは他社EDR製品を導入する企業が継続して弊社EPP製品を使用していることでも実証されています。段階的に機能拡充を進めており、既存のお客様には随時更新を、新規にご利用いただくお客様には今年後半の利用開始に向けて、具体的な導入のための事前準備をスタートさせていただくよう尽力していきます。

メールセキュリティ

当社が2022年11月に実施した調査＊2では、セキュリティ専門家の懸念材料のトップは、従業員による危険なファイルのダウンロードや、悪意あるURLのクリックなどの行為でした。またサイバー攻撃の多くはメールからの感染といわれています。TrellixのEmail Securityは、市場をリードしてきたFireEyeのサンドボックス技術を搭載しており、高度なURL解析、動的解析、さまざまなファイルの分析等を実現、他社製品ではすり抜けてしまうような脅威への対策が可能です。また他社製品ではオプション提供となる場合の多い標的型メール攻撃対策を標準機能としているため、二重投資にならずに既にメール対策を導入されている場合でもさらにTrellix Email Securityを採用いただく機会が増えています。未だ注意喚起が続くEmotetに対しても強みを発揮しており、プロアクティブで迅速な対応を実現しています。

機密情報保護

昨年経営幹部の情報持ち出しによる機密情報漏洩事件が報道されて注目が集まったように、データ保護については外部からの攻撃による侵害だけでなく、内部からの機密データの情報漏洩保護への対策として、Data Loss Prevention（DLP）のニーズが高まっています。DLPは、Web入力、ファイルの内容、メール本文、添付ファイルなどをポリシーに照らして電子的に機密度を判断し結果に応じた必要な対応を自動で実施します。Trellix DLPは、エンドポイントからクラウドまで、全方位の機密情報保護を実現し、偶発的、意図的な暴露から組織の機密情報を保護します。さらに、DLPにおいても、顧客企業の状況に合わせ、リスクアセスメントから導入・運用まで幅広く支援するプロフェッショナルサービスを提供し、DLPの採用拡大を図る方針としています。

変わりゆくサイバー環境に適応したより安心、安全な世界を目指し、Trellixは、これからの組織の守り方に対応した包括的XDRプラットフォームを強化するとともに、セキュリティ運用の変革の推進に取り組んでいきます。

*1：Gartner®, Market Guide for Extended Detection and Response, Craig Lawson, Peter Firstbrook, Paul Webber, Nov, 2021.

*2：Trellix「2022年の情報セキュリティに関する意識調査」

Trellixについて

Trellixは、サイバーセキュリティの未来を再定義するグローバル企業です。オープンかつネイティブなTrellixのXDR（Extended Detection and Response）プラットフォームは、現在最も高度な脅威に直面するお客様が業務の保護や回復に確信を持って対応するための支えとなります。Trellixのセキュリティ専門家は、広範なパートナーエコシステムとともに、データサイエンスと自動化によりテクノロジーイノベーションを加速させ、4万を超える企業や政府機関のお客様の力となっています。