大鵬薬品 つくばの創薬拠点で実質CO2フリー電力の100%導入に加え、 ガスも新たにカーボンニュートラル都市ガスを採用
同拠点における年間CO2排出量の約56%を削減

大鵬薬品工業株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林将之、以下「大鵬薬品」）は、当社の創薬拠点であるつくばエリア（茨城県）で2021年9月より、CO2を排出しない再生可能エネルギーに由来する環境価値を活用した実質的にCO2フリーとなる電力を100%導入したこと、また新たにカーボンニュートラル都市ガスを導入したことをお知らせします。

実質CO2フリー電力の導入拡大により、従来導入分を含めてつくばエリアの年間CO2排出量の約56%*1にあたる、約5,900トンを削減できる見込みです。また、これにより大鵬薬品（岡山大鵬含む）として年間CO2排出量の約38%*2にあたる、約17,800トンを削減できる見込みです。

加えて、今回新たに、東京ガス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：内田 高史）の「カーボンニュートラル都市ガス」を導入しました。カーボンニュートラル都市ガスは、天然ガスの採掘から燃焼に至るまでの工程で発生する温室効果ガスを、CO2クレジットで相殺（カーボン・オフセット）し、燃焼しても地球規模ではCO2が発生しないとみなす天然ガスを活用したものです。

大鵬薬品の所属する大塚グループでは、環境への取り組みにおけるマテリアリティ（重要項目）を「気候変動」「資源共生」「水資源」と特定し、「気候変動」においては、「2030 年に CO2 排出量 30%削減*3」を目標に掲げ、再生可能エネルギーの積極的な導入や効率的なエネルギー利用の推進をしています。　カーボンニュートラル都市ガスなどの新たな仕組みは、地球規模での温室効果ガス削減・排出抑制に関連することに加え、持続可能な社会の実現に寄与します。大塚グループは、今後も新しい技術やソリューションの活用を通じ、グループ一体となって環境負荷低減の取り組みを進めてまいります。

大鵬薬品では、Science Based Targets（SBT）イニシアチブ*4から認定を取得した温室効果ガス削減目標*5の達成に向けて、エネルギー利用の最適化や再生可能エネルギーの導入拡大などを実施し、バリューチェーン全体での温室効果ガス削減を推進しています。また、つくばエリアは2019年10月につくばSDGsパートナーズ*6に認定されており、今後もさまざまな活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献します。

*1 　大鵬薬品　つくばエリア、2020 年比

*2 　大鵬薬品（岡山大鵬含む）、2017 年比。　国内の CO2 排出量が対象

*3 　大塚グループ、2017 年比。　国内および海外の CO2 排出量が対象

*4　SBTイニシアチブとは、国際NGOのCDP、国連グローバル・コンパクト（UNGC）、世界資源研究所（WRI）、世界自然保護基金（WWF）による国際的な共同イニシアチブで、パリ協定が目指す世界の平均気温上昇「2℃未満」の達成に向け、科学的根拠に基づく削減シナリオと整合した企業のCO2排出削減目標を認定しています。　https://sciencebasedtargets.org/companies-taking-action/

*5　2019年10月28日ニュースリリース　『大鵬薬品の温室効果ガス削減目標が「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」の認定を取得』　　https://www.taiho.co.jp/release/2019/20191028.html

*6　つくばSDGsパートナーズ　　https://www.tsukuba-sdgs.jp/index.html

以上