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東京, 2021年12月7日 /PRNewswire/ -- JTは、国際NGOのCDP※1より気候変動と水セキュリティへの対応と戦略において優れた取り組みを行う企業として、最高評価である「Aリスト」※2に3年連続で選定されました。

JTグループは、健全かつ持続可能で豊かな環境が将来の世代に引き継がれるよう、社会およびJTグループのバリューチェーンにおける環境課題に取り組み、企業活動と環境の調和の実現に注力しています。

近年、事業環境が大きく変化するなか、JTグループは、2019年に「JTグループ環境計画 2030」を策定し、「エネルギー・温室効果ガス」「自然資源」「廃棄物」の3つを重要な取り組み領域に選定し、環境課題への取り組みを推進しているところです。具体的には、気候変動に関して再生可能エネルギーの導入推進、ならびに事業活動および購入する原材料・サービスに由来する温室効果ガス排出量削減等に取り組んでいます。水セキュリティに関しては、事業における水使用量の削減、およびサプライチェーンにおける水リスク管理等を推進しています。

このたびCDPによる国際的に影響力のある企業調査において「Aリスト」に選定されたことは、このような取り組みの成果と透明性ある情報開示が評価されたものと考えています。2021年の評価対象となった13,000社以上のうち、気候変動と水セキュリティともに「Aリスト」に選定されたのは全世界で53社、日本で18社です。JTはその１社として、気候変動は2016年、2019年、2020年に続き4回目、水セキュリティは2019年、2020年に続き3回目の「Aリスト」選定となります。

JTグループでは、サステナビリティを経営の中枢に据え、ESG課題に取り組んでおり、「JTグループ環境計画2030」については、目標を上回るペースで順調に進捗しています。なお、本計画は、世界の脱炭素社会構築に向けた社会的責任を果たすべく、エネルギー・温室効果ガスに関する目標を更新予定です。

今後もステークホルダーの皆様から信頼される企業であり続けるためにJTグループが生み出す価値をより一層高めてまいります。

※1 CDP

CDP（本部：ロンドン）は企業に対し、環境や自然資源に及ぼす影響に関する情報の開示や、その影響を軽減する対策を取るよう働きかけている国際NGO。運用資産110兆米ドルを有する590以上の機関投資家を代表して世界の上場企業を対象に企業の気候変動や水資源等に関する考え方、取り組み、実績等に関する質問書を送付し、その回答をもとに評価を行い、公表している。

※2 Aリスト

CDPは各企業の回答結果に基づき、リーダーシップレベル（A・A-）、マネジメントレベル（B・B-）、認識レベル（C・C-）、情報開示レベル（D・D-）の4段階に評価する。さらにリーダーシップレベルの中から、最高レベルのＡリスト企業が選定される。

Dinesh Babu Thotakura, General Manager

Jo Oshiana Ogawa, Associate Manager

Media and Investor Relations Division

Japan Tobacco Inc.

Tokyo: +81-3-6636-2914

E-mail: jt.media.relations@jt.com

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（日本語リリース：クライアント提供）