9月１日は防災の日。 自己処理型トイレ「未来くるBOX」で救える命

日本のトイレは世界一と称賛、だが災害時はワースト○位?!

 6/29自治体・公共Week展示会（東京ビックサイト）に自己処理型トイレ「未来くるBOX」を出展以降、自治体の方からトイレに関する様々なご相談やお問い合わせをいただきます。

ここから見えてくる現在の課題は何でしょうか。そして、私たちがすべきことは何でしょうか。

「未来くるBOX」を開発した株式会社グリーンハート・インターナショナル（本社：大阪府吹田市）は、一般社団法人水土の技術研究協会およびその賛助会員様（青森、群馬、東京、兵庫、大阪、熊本、沖縄）と、当技術の普及を通じて地域の課題解決に努めています。

（写真：未来くるBOX）

＜お客様のご相談・お困りごと＞　

・下水が引かれていないところにキャンプ場を計画している

・登山者用のトイレが汚くて臭くてクレームがきている

・古民家再生事業でトイレの計画がある

・防災公園の排水設備を計画している

・山の中にある駐車場にトイレが必要

・普段はそれほど使わないけれど観光シーズンにトイレが足りない

・店舗を増築する（合併浄化槽使用）のにトイレも計画している

・下水道を引くのに数千万かかる

・合併浄化槽で処理しているけれどトイレ増築はどうしたらよいの？

特に最近は、公園でのデイキャンプ利用が急増し、利用人数の多い祝日のし尿処理が大変です。

これらほとんどは、公共下水が整っておらず、電気もありません。つまり、断水で配管が切断されたり、停電してトイレが使えない状況と同じです。

＜異臭のする淀川河川敷のトイレを何とかしてほしい＞

　私たちの活動は、今から29年前の1993年、異臭がひどく汚物が山積みになっている淀川河川敷公園のトイレについてご相談を受けたところから始まりました。以降、土壌による浄化作用を利用した水土浄化システムを、国内外約100件設置してきました。現在は、地上に簡単に設置できる「未来くるBOX」を開発し、水道がなくても快適な水洗トイレが使える環境を整えております。

私たちは今、人の命を救う・災害時に役立つトイレとして未来くるBOXを広めています。

＜未来くるBOXが救える命＞

【過去の災害のトイレ状況】

過去の災害において、避難所の便器内は大小便の山となってしまったケースが多く報じられております。

（H17　阪神・淡路大震災）

災害用トイレ設置が困難。神戸市内の水洗化率が高く、し尿汲み取り体制が不十分。水・食料・毛布・医薬品の確保が優先され、トイレは後回し。避難所に災害用トイレが設置されたのは早くても3日以降。

死者数：6,432人　

（H16 新潟中越地震）

災害用100人に1基では足りないとの苦情。トイレが不安で水を飲むことを控えたとする人が小千谷市で33.3％、川口町で13.8％。死者60人のうち半数近くが関連死とされストレス、不眠、集団生活による感染症等。トイレを我慢したことも一因。

（H23 東日本大震災）

発災当初は寒さが厳しく、屋外に設置された災害トイレの使用は困難。トイレもバキューム車の数も不足していたため、汲み取り式のトイレが多数使用不能。

死者数：1万5900人

（出典：避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン　H28 内閣府）

⇒水洗トイレの使用不可・トイレ不足・し尿汲み取り体制に問題が集中。

【こんなトイレは今までにない・未来くるＢＯＸが役立つところ】

 未来くるＢＯＸは処理装置と一体型のトイレでその処理方法を「水土（SUIDO）浄化システム」といいます。土壌の浄化作用を使った、当システムの特徴は以下です。

・上下水道がなくても、災害時でも水洗トイレが使えます。

・トイレの汚水を浄化して綺麗にした後、トイレ洗浄水に再利用。それを繰り返すから水がなくなることはありません。むしろ、綺麗な水が余ってくるのでトイレ以外の用途（草木に散布）にも再利用します。

・設置は、完成品をクレーンで現場に据え付けるだけなので簡単。

・災害やイベント時など連続してトイレを使用しても、水がなくなることはありません。

・利用人数に応じて増設・減設もできます。

・超小型（10人～）から中規模（数百人）まで幅広く対応可能

（規模が大きくなると移動式ではなくなります）

・耐用年数20年

※「未来くるBOX」チラシ参照

　⇒未来くるＢＯＸを常設することで、普段は節水（上下水道とは独立）型で災害がおきても普段どおり水洗トイレが使え、緊急時の汲み取りも慌てることはありません。

＜地域と連携した普及活動＞

私たちは、「未来くるBOX」を通じて地域連携の強化を進めています。一般社団法人水土の技術研究協会の賛助会員様は、同じビジョンを共有できる様々な分野の企業様です。当会をプラットフォームとしてそれぞれの強みやノウハウを共有し、地域の雇用促進、災害でも安心できるまちづくり、ネットワークづくりを行っています。具体的には、設置業務、トイレ部の製作、設置後の維持管理です。

災害時、水洗トイレが使えたら、沢山の場所で命が助かります。

それを水土浄化システムは可能にします。

「令和2年度第3次補正　事業再構築補助により作成」