・IoTセンサーの後付けにより、油の状態監視データをリアルタイムに取得可能に

・監視データを元に故障リスクや予兆寿命をダッシュボードで可視化

・データ分析に基づいた交換時期の最適化や投資コスト削減に貢献

エネルギーマネジメントおよびオートメーションにおけるデジタルトランスフォーメーションのリーダーであるシュナイダーエレクトリックは、産業廃棄物処理とリサイクル事業を展開する豊田ケミカルエンジニアリング株式会社（所在地：愛知県半田市、代表取締役社長林　由浩、以下豊田ケミカル）に、工場の受変電設備で使用される油入変圧器に対して遠隔での常時状態監視と予兆管理が可能となる「EcoStruxure　Transformer Expert（エコストラクチャー トランスフォーマー エキスパート）」を導入したことを本日発表しました。本製品の導入は、日本国内で初めてです。

豊田ケミカルは、日本最大規模の廃油再生・産業廃棄物焼却処理工場を1973年に設立して以来、産業廃棄物処理とリサイクルで産業を支え、環境産業の一翼を担ってきました。また、設立当初より、環境問題に最大限に配慮し、公害の発生への配慮、工場排水の循環回収による再利用におけるクローズドシステムを採用する等、環境保全を最大の課題とする経営姿勢を貫いています。

一般的に、油入変圧器は常時監視が難しいことから故障の予兆に気づきにくく、交換時期の判断も難しいため、まだ使用できる状態であってもメーカー各社が推奨する時期に定期的な交換・廃棄を行うしかありませんでした。豊田ケミカルでも、使用中の油入変圧器で一般寿命を下回る分析結果が出たことをきっかけに、年1回の定期検査でしか油の情報を取得できないメンテナンス環境を改善し、より精度の高い寿命予測やデータ分析に基づく設備の長寿命化を実現したいと考えていました。この課題を払拭するため、24時間体制で産業廃棄物処理を行う重要プラントである豊田ケミカルの半田工場（愛知県半田市）において、油入変圧器の常時リアルタイム監視と、シュナイダーエレクトリック独自のアルゴリズムに基づき、寿命予測診断を可能にする「EcoStruxure Transformer　Expert （エコストラクチャー トランスフォーマー エキスパート）」（以下、Transformer Expert）の導入を決定しました。

Transformer Expertは、油入変圧器に取り付けた通信機能付きのIoTセンサーから、オイルの水分含有量や温度などを常時リアルタイムに取得し、取得データを分析することで、変圧器の寿命予測診断を行うことが可能となるソリューションです。これまで決まった周期で行うメンテナンスだけでは故障リスクの見極めが難しかった油入変圧器においても、設備の状態を正しく把握し、故障・不具合が発生する前に対応することが可能となりました。また、メンテナンスの最適化、安全な運用を実現することで、施設の電源周りの冗長化、油入変圧器自体の長寿命化に貢献します。今回の導入で、リアルタイムに温度などのデータを測定しながらロギングできるようになり、蓄積データを活用した運用計画によって定期分析での予測寿命を超えて変圧器を使い続けられる見込みが立っています。

シュナイダーエレクトリックでは、Transformer Expertをはじめとする、デジタルデータを活用したソリューション、サービスの提供を、日本市場においても更に加速し、持続可能な社会の実現を目指します。

ご紹介動画はこちら　https://youtu.be/PkwpNBAIxTI

導入事例資料はこちら　https://www.se.com/jp/ja/download/document/CR_TCE_sucess_JP/

豊田ケミカルについて

昭和48年に設立以来、環境に配慮した設備設計や環境保護に取り組みながら、産業廃棄物中間処理やリサイクル、環境分析などを行ってい

る。持続可能な社会を目指し、お客様の期待に応え、環境産業のリーディングカンパニーを目指している。

Schneider Electricについて

シュナイダーエレクトリックは、あらゆる人がエネルギーや資源を最大限活用することを可能にし、世界の進歩と持続可能性を同時に実現することを目指しています。私たちはこれを「Life Is On」と表現しています。私たちの使命は、持続可能性と効率性を実現するためのデジタルパートナーになることです。世界をリードするプロセス技術やエネルギー技術と、エンドポイントとクラウドをつなぐ製品、制御機ｘ器、ソフトウェアやサービスとを、ライフサイクル全体を通して統合し、その統合された管理を住宅、ビル、データセンター、インフラストラクチャ、各種産業に展開することでデジタルトランスフォーメーションを推進します。私たちは、最もローカルなグローバル企業です。社会にとって意義深い目的を持ち、多様な意見を取り入れ自ら行動するという価値観を持って、オープンスタンダードとパートナーシップエコシステムの拡大に尽力します。

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