ダボスの世界経済フォーラムで子どもの精神衛生を世界的な優先事項にするHuman Changeキャンペーン始動
子どもの生活の過剰なデジタル化によって今「Human Change(人類の変化)」が起きている - 世界は技術進歩と子どもの健全な発育を調和させることを優先しなければならない
ダボス(スイス), 2024年1月15日 /PRNewswire/ -- 世界的な権利擁護キャンペーンHuman Changeが15日、世界経済フォーラム(World Economic Forum、WEF)開催中のダボスで始動しました。子どものソーシャルメディア利用と生活のデジタル化への取り組み方の意識を高め、変革を促します。
Margarita Louis-Dreyfus氏が立ち上げたキャンペーンは、子どもをデジタル化の悪影響から守る取り組みを共有する各層の人々 - 学者、小児科医、弁護士、開業医、教師、そして最も重要な両親と若者 - を結び付けます。
Human Changeキャンペーンは世界の健康ナラティブを再構築し、子どもの健康にもたらすソーシャルメディアやデジタル機器の影響を健康に関する国際的議論の最前線に据えることに取り組んでします。
一連の最先端パネル討議で、心理学、医学、ビジネス、政府などの国際的な専門家がHuman Change Houseに結集し、どのようにデジタル化とソーシャルメディアが子どもたちを変えているのか、そして大人になった子どもたちがどのように未来を形作るのかについて討議します。その他の討議は、どれくらいのエドテック(ed-tech)が多すぎるのか、次世代を守る規制改善に政府の責任があるか、将来の労働力に対するデジタル中毒の影響-に焦点を当てます。
著名な臨床医、その分野のリーダーがこれらの差し迫った質問の答えを探ります。
ダボスのオーディエンスは米国心理学会(American Psychological Association)最高科学責任者のMitch Prinstein博士、デジタルウェルネスラボ(Digital Wellness Lab)を開設したボストン小児病院(Boston Children's Hospital)のMichael Rich博士と精神科医長のStacy Drury博士、また、心理学者でありWinston Family Foundationの理事であるJim Winston博士から、科学に裏付けられた議論を聞きます。
パネルはさらに、シートンホール大学法学部(Seton Hall University School of Law)ギボンズ法科学研究所(Gibbons Institute of Law Science and Technology)共同所長であるHuman ChangeのGaia Bernstein博士が登壇し、タバコ・食品産業からどのような教訓が描かれるべきかを討議し、Protect Young EyesのChris McKenna創設者兼最高経営責任者(CEO)がテクノロジー中毒の抑制に必要な政府緊急規制の必要性について話します。
Human Changeキャンペーンは、#HalftheStoryのLarissa May創設者兼事務局長、Alberta Teacher's Association執行役員のPhil McRae博士とプラットフォームを共有できることを誇りに思います。彼らは、次世代のソーシャルメディア、メンタルヘルス、およびテクノロジーとの関係を強化し、新しいテクノロジーに対するさまざまな視点を奨励しています。
Human Change の主要なコメンテーターが集結し、McCourt GlobalのFrank McCourt氏やAustralian eSafety CommissionerのJulie Inman Grant氏など、著名なWEFメンバーとともに何ができるかを議論します。
Davos Promenade 49のHuman Change Houseは毎日オープンし、パネルやレセプションが開催されます。
Human Change Houseイベントの参加希望者はinfo@humanchange.com に連絡してください。
▽問い合わせ先
Human Change
info@humanchange.com
Logo - https://mma.prnasia.com/media2/2317595/Human_Change_Logo.jpg?p=medium600
(日本語リリース:クライアント提供)
PR Newswire Asia Ltd.
PR Newswire
1954年に設立された世界初の米国広報通信社です。配信ネットワークで全世界をカバーしています。Cision Ltd.の子会社として、Cisionクラウドベースコミュニケーション製品、世界最大のマルチチャネル、多文化コンテンツ普及ネットワークと包括的なワークフローツールおよびプラットフォームを組み合わせることで、様々な組織のストーリーを支えています。www.prnasia.com
本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。
このプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。
プレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。