イタリアパビリオンと伊日財団が大阪・関西万博に向け協力 イタリアのプレゼンスを強化するための覚書

【ローマ2024年2月5日ANSA＝共同通信JBN】

イタリアのプレゼンスを強化するための覚書

2025年大阪・関西万博のイタリア・コミッショナージェネラルと伊日財団（Italy Japan Foundation）は、2025年大阪・関西万博でのイタリアのプレゼンスを強化するための共同イニシアチブやイベントの組織に関する基本合意書（MOU）に署名しました。2025年4月13日から10月13日まで日本で開催される次回の万国博覧会は「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマとし、イタリアパビリオンは「Art Regenerates Life（アートはいのちを再生する）」という旗印の下でこのテーマを解釈することを選択しました。

建築家マリオ・クチネッラ（Mario Cucinella）氏の設計によるこのプロジェクトは、ルネッサンスの理想都市（Ideal City）を現代的に再解釈したもので、典型的なイタリアの都市モデルの中心に劇場、広場、庭園を配し、人間関係と個人に役立つテクノロジーの重要性を強調します。

2025年大阪・関西万博のイタリア・コミッショナージェネラルのマリオ・バッターニ（Mario Vattani）大使は「イタリアと日本は150年以上の政治的関係で結ばれています。両国はG7、G20（主要20カ国・地域）、経済協力開発機構（OECD）のメンバーであり、2023年1月に行われたジョルジャ・メローニ（Giorgia Meloni）首相と日本の岸田文雄首相との会談以来、両国の外交関係は戦略的パートナーシップのレベルに格上げされました」と述べました。大使は「万博は当然ながらグローバルなイベントになりますが、イタリアの目的の1つは、既に良好な日本との2国間関係を強化することです。両国間の対話の促進に常に尽力してきた伊日財団との協力は、この意味で発展していくでしょう」と続けました。

伊日財団のウンベルト・ドナーティ（Umberto Donati）事務局長は「伊日財団は両国の相互知識を促進しています」と述べました。「日EU経済連携協定（EPA）の発効に向けて実施された数多くのプロモーション活動」を思い起こしながら「伊日財団は日伊ビジネスグループ（Italy-Japan Business Group）の創設メンバーであり、わが国の経済構造と領土の開発を支援しています」と続け、ドナーティ氏は「伊日財団が2025年大阪・関西万博イタリアパビリオンという大きなファミリーの一員となることを大変うれしく思っています。これはイタリアの国家システム全体の成長にとって素晴らしいチャンスです」と締めくくりました。

ソース：General Commissioner’s Office of Italy for Expo 2025 Osaka