一人ひとり異なる視覚障害者の目の見え方を可視化するツール「VISIONGRAM」の一般公開を開始

障害者と健常者の相互理解を深め、共生社会の実現を支援

2024/3/29 13:15

2024年3月29日

株式会社　電通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑、以下「電通」）は、視覚障害者の目の見え方を可視化するツール「VISIONGRAM」※1を本日よりウェブサイト上※2で一般公開しました。誰でもスマートフォンやPCの画面上に再現された視覚障害者の見え方を体験･共有することができるため、障害者と健常者の相互理解を促進します。電通は、「VISIONGRAM」の一般公開を通して、障害の有無に関わらず、全ての人が暮らしやすい社会の実現に向けた支援を行います。

　視覚障害者の目の見え方は、障害の程度や種類によって一人ひとり異なりますが、健常者が障害者のさまざまな見え方を想像・理解することは困難であるという課題があります。また、視覚障害者が自分の見え方を言葉で説明することは難しく、特に先天性の障害者にとっては、自分の目の見え方しか分からないため、さらに説明が困難であるという現状があります。

　「VISIONGRAM」は、視覚障害者の目の見え方を可視化するツールです。ウェブサイト上で入力した障害者本人の視力の数値や検査データをもとに視界をドットデザインに変換し、それぞれの「視力」「視野」「色覚」を、ドットの数・密度・色の違いで再現した独自のデジタルフィルターを生成します。スマートフォンやPCのカメラを通じて、誰もが視覚障害の見え方を体験できると同時に、視覚障害者本人も、自身の見え方をより簡単に伝える事ができるようになります。また、再現したデジタルフィルターのデータをQRコードやURLでシェアすることも可能です。

＜「VISIONGRAM」見え方のイメージ＞

　「VISIONGRAM」は、開発を担当したクリエイティブチームが、視覚障害者アスリートとの会話を重ねる中で、視覚障害と一言でいっても、一人ひとり見え方に違いがあることや、見え方を互いに共有できないことで生じるさまざまな誤解などに着目しました。それぞれの見え方を可視化することで、新たなコミュニケーションを生み出し、障害者と健常者の相互理解を促進したいとの思いで開発されました。監修・協力は、NPO法人日本視覚障害者柔道連盟のクラス分け委員会の委員長も務める眼科医の辻拓也氏が担当しました。

　2023年12月に開催された視覚障害者柔道の世界大会「IBSA柔道グランプリ大会東京2023」にて日本代表選手団が「VISIONGRAM」を採用しました。発表記者会見には、電通のクリエイティブディレクター志村和広（下記写真左）、日本視覚障害者柔道連盟の初瀬勇輔氏（下記写真中央）、東京2020パラリンピック銅メダリストの瀬戸勇次郎選手（下記写真右）が登壇し、VISIONGRAMへの期待を語りました。大会期間中、各選手は「VISIONGRAM」を活用して自身の見え方を名刺などに印刷するなどして発信を行いました。また会場には、選手の見え方をスマートフォンやモニターで体感できる「VISIONGRAM」の特設ブースが設置され、さまざまな方が体験しました。

＜ IBSA柔道グランプリ大会東京2023での様子＞

　電通は、「VISIONGRAM」の一般公開をきっかけに、子どもが視覚障害者の見え方を体験できるインクルーシブ教育や、特別支援学級･学校での生徒支援、医療現場でのコミュニケーションツール、視覚障害者アスリートの指導･育成支援での使用といった新たな活用法を模索していきます。

　今後も電通は、さまざまなソリューションの開発と普及を通じてDEI※3を推進し、インクルーシブな社会の実現を支援していきます。

■本リリースにおける「障害」の表記について

　「障害」の表記については、当事者団体や有識者の中でも議論が続いており、複数の意見が存在しています。本リリースにおいては新聞用字用語集（第14版）にのっとり、「障害」と表記をしていますが、具体的なソリューションの提供においては、ご協力いただく当事者や専門家のご意見と、顧客企業のご意見を踏まえたうえで、その場に最も適切と考えられる表現を使用していきます。

※1 VISIONGRAMは、視覚における検査や医療分析・診断を行うためのツールではありません。

※2 VISIONGRAM プロジェクトサイト：https://visiongram-project.com/

（システムの利用にはID･パスワードの申請が必要になります）

※3 DEIとは、「ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン」の略。社会における人々の多様性（ダイバーシティ）、公平性（エクイティ）、包摂性（インクルージョン）に関する課題と、それを高める対策のことを指します。

以上

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。

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