EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、スポーツ業界の新たなDE＆Iの指標である「スポーツ版PRIDE指標（仮称）」の開発に向けた実行委員会に参加することをお知らせします。

このたび開発が始まる新たな指標は、職場におけるLGBTQ＋などの性的マイノリティ（以下、LGBTQ＋）への取り組みの評価指標として2016年に一般社団法人work with Pride（以下、wwP）が策定した「PRIDE指標」のスポーツ版です。本指標による評価は、各スポーツ団体が多様性への取り組みを社会にアピールする際に活用できるだけでなく、企業がスポーツ団体への協賛を検討する際にも役立つことが見込まれます。また、その開発は、企業、プライドハウス東京*をはじめとするLGBTQ＋コミュニティ団体、スポーツ競技団体やクラブをメンバーとする実行委員会が担います。

EY Japanでは、スポーツ団体におけるスポーツインテグリティの確保、スポーツ事業者の戦略立案・実行やスタジアムアリーナを核としたまちづくりの支援など、スポーツに関わる人、場、こと、ルールの4つの視点からコンサルティングサービスを提供しています。さらに、プロボノ活動として、競技引退後の女性アスリートのキャリア支援を行うプログラム「Women Athletes Business Network (WABN)」の推進をしています。これらの経験を生かし、スポーツ版PRIDE指標の開発を社会貢献活動の一環として取り組みます。

また、EY Japanは2024年のPRIDE指標において最高評価の「ゴールド」評価および企業の枠を越えた協働を評価する「レインボー」認定を取得しました。ゴールドは8年連続、レインボーは4年連続の取得となります。

このたびの認定は、EY Japanが全世界共通の差別禁止規定の順守を徹底し、同性パートナーを配偶者と同等と認め、育児・介護・看護の休暇／休業、慶弔金など各種社内規定の適用対象としているほか、LGBTQ+当事者とアライによる社員コミュニティ「Unity」が社内外に積極的な啓発活動を行っていることなどが評価されました。また、2024年4月には、200名を超える社員がTOKYO RAINBOW PRIDEのパレードに参加したほか、6月には20の企業・団体が連携する企業連合プロジェクト「Pride Action30」に協賛し、LGBTQ+当事者への理解を深め支援を示すための30個のアクションの実施を社内外に呼びかけるといった活動を行いました。

*プライドハウス東京は、セクターを超えた団体・個人・企業などが協働するプロジェクトです。

関連情報：

一般社団法人work with Pride プレスリリース： スポーツ業界の新指標を開発する実行委員会を設立]

[EYについて]

EY  |  Building a better working world

EYは、「Building a better working world ～より良い社会の構築を目指して」をパーパス（存在意義）としています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起（better question）をすることで、新たな解決策を導きます。EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。EYによる個人情報の取得・利用の方法や、データ保護に関する法令により個人情報の主体が有する権利については、ey.com/privacy をご確認ください。EYのメンバーファームは、現地の法令により禁止されている場合、法務サービスを提供することはありません。EYについて詳しくは、ey.com をご覧ください。