CSLベーリング、「Rare Disease Day 2025(世界希少・難治性疾患の日)」に協賛

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CSLベーリング、「Rare Disease Day 2025(世界希少・難治性疾患の日)」に協賛

 

CSLベーリング株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:吉田いづみ)は、「世界希少・難治性疾患の日」(Rare Disease Day、以下RDD) の趣旨に賛同し、2025年度もダイヤモンドスポンサーとしてRDD Japanの活動に協賛いたします。

 

RDDはより良い診断や治療による希少・難治性疾患の患者さんの生活の質の向上を目指して、スウェーデンで2008年から始まった活動で、毎年2月末に世界規模で展開されています。当社は、希少・難治性疾患の治療薬の開発・提供に注力するグローバル・バイオテクノロジー企業として、グローバルでこの活動に参加しており、日本では2017年から9年連続で協賛しています。

 

2025年の主な活動は以下のとおりです。

CSLグローバルの活動

CSLは「Global Chain of Lights」の活動の一環として、スイス・ベルン、ドイツ・マールブルク、米国・フィラデルフィアのランドマークをRDDのシンボルカラーにライトアップし、世界中で希少疾患の認知向上を図ります。CSLのCEO兼マネージング・ディレクターのポール・マッケンジーからのメッセージはこちらからご参照ください。

 

 

 

228日のRDD Japanのイベント参加

CSLベーリングは、2月28日のRare Disease Dayにコングレススクエア日本橋で開催されるRDD Japan 2025イベントでスポンサーセッションを開催し、希少・難治性疾患の啓発や血漿分画製剤の理解促進の活動を実施します。RDDについての詳細は、RDD Japanのウェブサイト(https://rddjapan.info/2025)をご参照ください。

 

 

 

 

RDDの活動に向けた動画を作成

CSLベーリングと希少疾患への取り組みについては、こちら のビデオをご覧ください。

 

 

 

 

 

ひとりを、ひとりぼっちにさせない。「RARE LINK PROJECT」 7月スタート

本年7月より、希少疾患の患者さんやご家族の声、医師・医療関係者の声、従業員の声を集めて社会に発信していく「RARE LINK PROJECT」を開始予定です。それぞれの声を希少なものではなく共有知へと変換し、相互の理解を深めながら情報発信を通じて、患者さんをひとりぼっちにさせずに支えあう社会環境を広げていく活動です

 

CSLベーリングは希少疾患と向き合う製薬会社として新たな治療薬を開発するだけでなく、患者さんやそのご家族に寄り添い、希少疾患をとりまく環境を社会全体で改善することに貢献していきます。

 

【CSLベーリング株式会社について】

CSLベーリング株式会社は生物学的製剤を専門とするグローバル企業として 重篤な疾患や希少疾患の治療や予防に使われる革新的な製剤を世界中の患者さんにお届けすることを使命としています。免疫・希少疾患領域、血友病領域及び救命救急・止血領域を主要領域としています。

詳細はhttps://www.cslbehring.co.jpをご覧ください。

 

【CSLについて】

CSL Limited(ASX:CSL、USOTC:CSLLY)は、血友病、免疫不全症候群の治療薬、インフルエンザ予防ワクチン、鉄欠乏症や腎臓病の治療薬など、生命を救う医薬品の豊富なポートフォリオを有するグローバル・バイオテクノロジー企業です。1916年の創業以来、最新のテクノロジーを活用して生命を救う、という約束を原動力に活動してきました。現在、3つの事業であるCSLBehring、CSL Seqirus、CSL Viforを含め、全体で社員32,000人を擁し、世界100ヵ国以上の患者さんの救命に寄与する製品をお届けしています。ビジネスにおける強み、研究開発への集中、卓越したオペレーショナル・エクセレンスを組み合わせた当社のユニークさが革新的製品の開発、そして提供へと繋がり、患者さんの充実した人生を支えています。

バイオテクノロジーの将来性に関する記事についてはCSLBehring.com/Vitaをご覧ください。また、X.com/CSLBehringでフォローをお願いいたします。

詳細はhttps://www.csl.com/をご覧ください。

 

 

 

# # # お問い合わせ先 CSLベーリング株式会社 コーポレート コミュニケーション TEL:03-4213-0183 

 

 

 

 

 

 

 

 


 

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。

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