グローブ社のリーダーたちが「MWCバルセロナ2025」でグローバル・コネクティビティの議論に挑む

Globe Telecom, Inc.

マニラ(フィリピン)、2025年3月13日 /PRNewswire/ -- フィリピン最大手の通信会社グローブ・テレコム社(Globe Telecom, Inc.)の上級幹部らが、バルセロナで開催された「モバイル・ワールド・コングレス(MWC)2025」で、デジタル・トランスフォーメーションに関する世界的な議論を積極的に展開しました。さまざまなハイレベルの議論に参加したグローブの経営陣は、フィリピンのような新興市場に関連する課題を解決するソリューションを通じてイノベーションを推進できるようになりました。

 

Ernest Cu, Globe President and CEO, signs an MoU with other Philippine telco operators on CAMARA APIs under GSMA’s Open Gateway initiative.

 

先週バルセロナで開催されたMWCは、世界最高峰のICTイベントであり、ビジネスと社会の発展のために業界を結束させるイベントです。グローブ社のCEO、Ernest Cu氏は、Carl Cruz副CEOやその他の上級幹部とともに、今日の業界が直面する最も差し迫った問題に取り組むため、世界の通信事業者のリーダーたちとの多忙な1週間の会合に参加しました。

 

Cu氏は、GSMA Open Gatewayイニシアチブの下、フィリピンの他の通信事業者と連携したCAMARA APIの展開に関する覚書にグローブ社を代表して署名しました。

 

CAMARA APIを通じて、グローブ社は不正行為に対するセキュリティ対策を向上させることができるようになります。また、標準化されたこれらのAPIにより、企業は通信事業者ネットワーク全体でデジタル・ソリューションを簡単に作成・拡張できるようになります。さらに、このパートナーシップは、通信ネットワークを開発者が簡単に利用できるプラットフォームに変えることで、より広い範囲とスムーズな統合を保証し、フィンテック、eコマース、その他のデジタル・サービスの成長を支援します。

 

Carl Cruz, Globe’s Deputy CEO, at the MWC in Barcelona, leading a delegation of senior leaders in discussions on AI, cybersecurity and telco innovation.

 

「グローブ社は、顧客の安全を最優先としながらも、デジタル・イノベーションの推進に専心しています。このパートナーシップは、フィリピンにおける詐欺防止と本人確認強化の大きな一歩となります。GSMA Open Gatewayを活用し、CAMARA APIを連携させることで、より安全でシームレスなデジタル体験を実現し、急速に進化する今日のデジタル環境において、企業と消費者の双方に力を与えることができます」とCu氏は述べています。

 

Cu氏は、GSMA理事会にも初めて参加し、デジタル詐欺や詐欺対策におけるグローブ社のベスト・プラクティスについて語りました。

 

一方、Cruz氏は「GTIサミット2025」のセッション・スピーカーとして、5G-A×AIがコネクティビティの未来に与える影響について洞察に満ちた見解を披露しました。

 

このサミットは、「5G-A×AI 100 Commercial Campaign」を中心に展開されます。このキャンペーンは、今後3年間で100以上のパートナーを巻き込み、100以上のAPIを公開し、100以上の灯台プロジェクトを開発することを目指しています。

 

「グローブ社は、コネクティビティの強化、『JuanSim ng Bayan』のようなイニシアチブを通じた包括的成長の推進、5Gアクセスの拡大、ファイバー・インターネットの低価格化に注力しています。産業界のパートナーや政府と緊密に協力することで、フィリピン人一人ひとりがデジタル経済に完全に参加し、AI主導のイノベーションから恩恵を受けることができる未来を築いていきます」と同氏は述べています。

 

MWC 2025に積極的に参加するグローブ社の姿勢は、フィリピンの通信セクターにおける同社のリーダーシップの現れであり、同社がデジタル・インクルージョンを促進し、国のデジタル・トランスフォーメーションを支援する上できわめて重要な役割を担っていることを裏付けています。

 

グローブの詳細については、https://www.globe.com.ph/をご覧ください。

 

(日本語リリース:クライアント提供)

PR Newswire Asia Ltd.

 

 

PR Newswire
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