教員でも十分な休暇をとりながら、自分磨きができる長崎県公立学校の先生になろう！ 「令和9年度　長崎県公立学校教員採用選考試験」 ～「受験しやすさ」と「専門性採用」を大幅強化する変更を実施！～

　　　　　　【一般試験出願予定期間】　 令和8年2月13日(金)から令和8年3月16日(月)まで

　　　　　　【オンライン試験出願期間】令和8年2月13日(金)から令和8年7月31日(金)まで

　長崎県教育委員会は、令和8年2月13日（金）から、令和９年度以降に勤務する長崎県公立学校教員を募集します。募集にあたり、県内外の受験者がより挑戦しやすいよう、「オンライン試験」の対象拡大などの試験制度の改善や「理数教育特別採用選考」の新設などの特別選考枠の拡充を行いました。

　また、年休取得期間の改善など、長崎県独自の制度による教員の働き方改革にも力を入れております。

教員を目指している方をはじめ、県外の学校で勤務されている方や、教育以外の分野で活躍されている多様なキャリアをお持ちの方の応募をお待ちしております。

＜令和9年度採用試験の注目ポイント＞

1. 受験しやすい試験へ見直し

　自宅でも受験が可能と評判の全国オンライン試験について、県外の私立学校勤務の方も対象となりました。また、教育現場で頑張っている皆様が長崎県への受験をしっかりと検討できるよう春休み、夏休みを含んだ十分な出願期間を設定しました。

※全国オンライン試験の内容は前回と同じ、適性検査、オンラインでの個人面接を予定しています。このほか、「大学推薦特別選考の出願要件」の変更や「特別支援学校受験資格の拡大」などの見直しも行っております。

2. 特色ある選考枠を新設・拡充し、高い熱意や専門性、多様なキャリアをお持ちの皆様を積極採用

　長崎県は、多くの離島を有し、古くから海外との交流で発展してきた地域性から、様々な特色ある教育を行っています。そうした長崎県ならではの教育現場のニーズに対応するため、以下の選考枠について、新設・拡充を行っています。

・数学又は理科に関する博士号保有者等を対象とした「理数教育特別採用選考」の新設（高校）

・「英語ネイティブスピーカー特別採用選考」の新設（高校）

・大学推薦特別選考採用における地区内の特色ある教育に貢献する意欲をお持ちの方を対象とした「小中連携推進枠」の新設（小学校・中学校）

・増える離島勤務希望者のニーズを踏まえ、「離島教育特別採用選考」の採用予定者数を拡充（小学校）

・「中学校保健体育教諭の第２志望枠（小学校体育専科）」の新設（小学校）

詳細はこちら！

https://www.pref.nagasaki.jp/object/shikaku-shiken-bosyu/boshu/756433.html

3. 教員採用試験や長崎県での学校の仕事に関する情報発信の強化

　長崎県では、わかりやすい教員採用試験に関わる情報発信のほか、長崎県の学校での働き方、働きがいに関する情報発信も強化しています。様々なキャリアを持つ個性豊かな教員たちの生の声・学校現場での様子を掲載しているので、ぜひ以下のサイトもご覧ください。

　長崎県教育委員会　公立学校教員採用募集サイト　　　https://nagasaki-kyoin.news.ed.jp/

＜試験日程＞

【一般試験】

出願期間　2026年（令和8年）2月13日（金）から3月16日（月）（予定）

第1次試験　2026年（令和8年）5月10日（日）

第2次試験　2026年（令和8年）6月25日（木）から7月7日（火）

【全国オンライン試験】

※県外の小・中学校、高等学校、特別支援学校で本務教員として働いている方で、小・中学校教諭免許を持つ希望者が対象です。

出願期間　2026年（令和8年）2月13日（金）から7月31日（金）

試験日　　2026年（令和8年）8月29日（土）

　試験の詳細については、以下のサイトをご確認ください。なお、出願手続きなどの詳細は2026年2月6日（金）公表予定の実施要項においてお知らせします。

「長崎県公立学校教員採用選考試験」ホームページ

https://www.pref.nagasaki.jp/bunrui/kenseijoho/shokuinsaiyo/kyoshokuinsaiyo/siken/

＜長崎県独自の多様な働き方と制度＞

　長崎県教育委員会は日頃から教職員の働き方改革にも力を入れています。また、「夏休み充電宣言」と銘打って、夏休みに教員が十分な休養、主体的な学びや自分磨きができる環境づくりを進めています。

・教員の超勤改善に向けて、関係者が一堂に会し議論する「超勤改善対策会議」を設置

・承認研修（職場を離れ、美術館や博物館の見学、民間等が主催する研修、地域行事への参加をすること）

の推進

・年休取得期間を9月～8月へと変更し、未取得の年休を夏休み中にまとめて取りやすい環境を整備