一次情報
いちじじょうほう
一次情報とは、企業や研究機関、行政機関、報道機関などが調査・実験・観察・取材を通じて自ら直接得た独自の情報や当事者自身が発信した原資料を指します。他社の発表やニュースを要約した二次情報とは違い、発信元にしか出せない根拠のある情報である点が特徴です。生成AIが回答の根拠を選ぶようになった今、この一次情報を持っているかどうかが、AIに引用されるかどうかを分ける重要な要素の一つになり始めています。
一次情報とは
一次情報かどうかは、文章を自分の言葉で書いたかではなく、伝えている事実やデータを自分たちが直接得たかで決まります。他社が出した事実を自分の言葉でまとめ直しても、事実の出どころが自分たちでなければ一次情報とは呼びません。
たとえば、記者が現場で取材した記事、企業の独自調査、研究者の実験データは、いずれも発信元が直接得た一次情報です。それを要約・整理したニュース解説記事は二次情報、引用や又聞きが重なったSNS投稿は元の出どころが分かりにくい情報です。ただし、SNS投稿であっても、当事者が自身の体験や現場の状況を直接発信したものであれば、一次情報となる場合があります。プレスリリースでいえば、独自調査や実証データ、当事者インタビューが一次情報であり、他社の報道をまとめただけの発表文は一次情報を持ちません。
つまり一次情報とは、誰かの手を経ずに発信元自身が直接得た独自の事実であり、広報・PRにおいては「自社にしか出せない裏付け」を指します。
一次情報・二次情報・三次情報の違い
| 種類 | 情報の性質 | 実務での意味・成果 |
| 一次情報 | 企業や研究機関が調査・実験・観察を通じて自ら直接得た独自の情報 | 独自性が高く、報道機関や生成AIから根拠として選ばれやすい |
| 二次情報 | 一次情報を要約・整理して伝える情報（ニュース記事、まとめサイトなど） | 拡散や理解の促進に役立つが、事実の直接的な出どころではない |
| 三次情報 | 二次情報がさらに引用・伝聞で重なった情報（SNSでの又聞きなど） | 到達は広いが、出どころが曖昧になりやすく根拠になりにくい |
※一次情報・二次情報・三次情報の区分は、分野によって異なる場合があります。ここでは、広報・PR実務における情報の出どころを説明するための区分として紹介しています。
記者が記事の裏づけに使う情報も、生成AIが回答の根拠として引く情報も、その多くは一次情報です。二次情報・三次情報は伝達力があっても、事実の直接的な出どころではありません。だからこそ広報活動では、二次的な発信を増やす前に、まず一次情報そのものを持っているかを確認する必要があります。
なお、一次情報であれば必ず信頼できるとは限りません。調査方法や対象者数、実験条件などの根拠を明確にし、第三者が確認できる形で示すことが重要です。
生成AIが一次情報を引用する理由
生成AIが回答の根拠として情報源を選ぶとき、一次情報として裏付けられていることは、参照される可能性を高める要素の一つです。独自調査・実証データ・当事者の証言など、他社の発表を要約しただけではない情報が、信頼できる情報源と判断されやすくなります。これに、複数の信頼できる媒体で繰り返し言及されているか、発信元が明確かという条件が加わることで、情報の価値が高まっていきます。
ただし、一次情報であることだけで生成AIに引用されるわけではありません。発信元や根拠が明確であること、Web上で内容を読み取りやすいこと、第三者から信頼できる言及を得ていることなど、複数の要素が関係します。
効果は、クリック数だけでは測れなくなっています。生成AIの個人利用率は2025年8月時点で21.8%と、1年前から9.3ポイント上昇しました。利用経験者の52.8%が検索機能を使っており、AIで調べる行動が広がっています（MM総研「生成AIの個人利用状況調査」／2025年8月時点）。さらに、買い物で生成AIを活用したことがある人のうち、AIで調べたりすすめられたりした商品・サービスを実際に購入・利用した経験がある人は61.3%にのぼります（エクスクリエ「日常生活・買い物における生成AI活用実態調査」／2026年4月）。AIの回答が調べ物や買い物の入口になりつつあるなかで、一次情報を発信し、AIに引用される状態をつくることが、問い合わせや購入につながる流入経路の一つになっています。
一次情報は報道機関経由でAIに選ばれやすい
一次情報を持っていても、自社サイトで発信するだけでは第三者からの言及はあまり増えません。第三者からの言及を増やすには、まず記者に一次情報を届ける必要があります。その方法の一つがプレスリリースです。独自調査や実証データといった一次情報をプレスリリースで発信すると、記者の目に留まり、媒体での記事化という第三者からの言及につながります。
共同通信PRワイヤーは、共同通信グループの信頼性を背景に、業界誌・専門紙を含む報道機関への情報網を持ち、国内2,350媒体・約3,800ヶ所に配信します。提携メディア69サイトのうち51サイト（約半数が報道機関）では、配信した原文がそのまま転載されます。この情報網を通じて、配信したプレスリリースの記事化率は約7割※にのぼります。
実際に、あるレストランの新商品を紹介したプレスリリースでは、大手配信サービスの約2倍にあたる60媒体に掲載され、掲載先は全国紙やニュースサイトといった信頼性の高い媒体にも広がりました。この配信では、プレスリリースがGoogleのAI Overviewsに引用された実績も確認されています。本事例のように、複数の信頼できる媒体で取り上げられた情報ほど、生成AIが参照する際の候補として選ばれやすくなる傾向があります。
こちらの事例は、PRWIREはAI対策・LLMOに強いのページで紹介しています。
※記事化率は、2021年12月に国内メディアへ配信した532本を2022年2月まで追跡した数値です。紙媒体・WEBメディアが対象で、提携メディアへの転載は除外しています。
一次情報を信頼される発信に変える
一次情報は、自社サイトで発信するだけでなく、第三者を通じて繰り返し言及されることで信頼性が高まります。共同通信PRワイヤーは、配信数やPVではなく情報の価値を届けることを重視する、数よりも価値のプレスリリース配信サービスです。報道機関からの信頼を背景に、一次情報を記者に届けて記事化を後押しし、第三者からの信頼できる言及へとつなげます。報道機関を経由した発信がどのような記事化・言及につながるかは、資料で実績を確認できます。
