株式会社ミツエーリンクス（東京都新宿区、代表取締役・高橋　仁、以下ミツエーリンクス）は、Webサイトへのアクセスに用いられるデバイスの急速な多様化を踏まえ、マルチデバイス対応のいち手法であるレスポンシブWebデザインの提供を本格化します。長年にわたるWeb標準準拠への取り組みと、これまで培ってきたWebアクセシビリティ確保のためのノウハウを組み合わせることにより、単にレスポンシブなだけではなく、同時にアクセシブルなサイト構築を実現します。

サービス概要

Webサイトへのアクセスに用いられるデバイスは、デスクトップPCやノートブックPCばかりではありません。携帯電話はもちろん、近年急速に普及の進んでいるスマートフォンやタブレット型デバイスでWebサイトを利用することは、既に一般化しています。また今後、Webブラウザを搭載した電子ブックリーダーやテレビが普及すれば、Web閲覧デバイスの多様化に一層拍車がかかることになります。

かつて、デスクトップ／ノートブックPCからのアクセスが大半を占めていた時代には、まずデスクトップPCを前提にそれ専用のサイトを構築し、そのサブセットとして携帯サイトやスマートフォン専用サイトをつくり、サイトの一部を特定のデバイス向けに最適化する手法が多く採られてきました。しかし、近年のWeb閲覧デバイスの多様化のスピードはあまりに速く、そのような手法ではWeb閲覧デバイス間にある特性の違いに対応しにくくなってきています。

そうした環境変化のなかから生まれたのが「レスポンシブWebデザイン」という発想です。レスポンシブWebデザインにより、モバイルデバイスであれデスクトップデバイスであれ、そのデバイスがどのような大きさのスクリーンを備えていようとも、一定の見やすさ・使いやすさを提供することが可能になります。

サービス詳細

レスポンシブWebデザインの考え方に基づいて新規にサイトを構築、または既存サイトの一部のリデザインを行います。特定のデバイス向けの最適化手法ではなく、不特定のデバイス向けの汎用化手法であり、さまざまな大きさのスクリーンをもつ既存のデバイスに対応できるだけではなく、今後登場する未知のデバイス（のスクリーン）に対しても、対応しやすくなります。

■ワンソース・マルチユース

「ワンソース・マルチユース」の考え方と同じく、単一のHTMLファイル、単一のコードベースでさまざまなデバイスに対応することになります。さまざまな要因からCMSのような仕組みを導入することが難しかったり、あるいはデバイスごとに最適化したサイトを複数運用することが難しいWebサイトにおいては特に、運用コストを抑えたマルチデバイス対応が実現できます。

■CSS3の積極的活用

レスポンシブWebデザインの要件のひとつに、メディアクエリーの使用があります。これは、デバイスのもつ表示スクリーンの特性に応じ、コンテンツに適用するスタイルシートを調整するための仕様です。メディアクエリーに限らず、レスポンシブWebデザインにおいては、モバイルの通信環境においても可能な限り快適な表示を提供するために、積極的にCSS3を活用することで装飾のための画像点数を減らします。

「レスポンシブWebデザイン」の詳細

http://www.mitsue.co.jp/service/production/responsive_web_design.html

株式会社ミツエーリンクスについて

ミツエーリンクスは、1990年というIT分野の黎明期ともいえる時期から、ITビジネス支援事業としてデジタルコンテンツを中心としたユニークなサービスを展開、数多くの実績を誇る国内屈指の「インフォメーション・インテグレーター」です。企業に求められるさまざまな要件について、顧客企業様の経営戦略に基づくコンサルティング、マーケティング、分析、プランニング、設計・構造化、デザイン、制作、大規模アプリケーション開発、顧客コミュニケーションの計画・展開およびサイトの運用・保守にいたる包括的なサービスを提供しています。弊社は、これらのサービスをユニークで独創的な方法論に基づいて有機的に統合し、統合したテクノロジーを感動と機能に変換することで、企業・社会活動に貢献しています。

ミツエーリンクスは、次の国内外規格を取得しています。

    品質管理の国際規格 ISO9001

    情報セキュリティ管理の国際規格 ISO27001/ISMS

    プライバシーマーク制度

    CMMI（Capability Maturity Model Integration）レベル2 達成

弊社についての詳細は、以下のWebサイトよりご覧いただけます。

ミツエーリンクスWebサイト: http://www.mitsue.co.jp/

〔商標〕

記載されている会社名、製品名等の固有名詞は、各社の登録商標または商標です。