角川アスキー総合研究所（本社：東京都文京区、代表取締役社長：角川歴彦、以下、当社）は、国内最速レベルのリアルタイムトレンド解析サービス「Realtime trend analytics」を開発し、サービス提供を開始しました。

本サービスは2015年4月1日にNTTデータと東京大学生産技術研究所 喜連川研究室、Twitter社の協力のもと当社主催にて開催したイベント「CatchTheMoment」にて発表した技術を元に開発し、「今」のトレンドを可視化することが可能となりました。

＜活用シーン＞

◆広告配信タイミング、内容の最適化

話題の盛り上がりを確認しながら広告出稿タイミングの判断が可能となります。また、広告に対するユーザーの反応がリアルタイムに分かるため、クリエイティブ、ターゲティングの変更も即時に判断できます。

◆イベント参加者の感想把握

イベントに参加しているユーザーの評判をリアルタイムに把握可能です。

評判を把握した上で、進行の変更判断、トラブル発生時の速やかなアナウンス、物販品切れ時の通販への誘導などイベントの最適運用にもご活用いただけます。

◆競合商品との評判比較

他サービスと比べて50ワードという豊富な解析ワードを利用いただけるため、自社商品だけでなく、他社商品についての解析も可能になります。

それぞれの商品に対する評判比較、ツイートユーザーの属性比較、他社が実施する販促施策の効果検証などにご活用下さい。

◆ユーザー対応の最適化

自社商品に対するユーザーの声がリアルタイムに把握できるため、炎上のきっかけとなるクレームの早期発見が可能となります。

さらにアラートメールを利用することで急激な変動を漏らさず把握できるため最適なタイミングでの対応が可能です。

＜技術紹介＞

　エンタテインメントジャンルに特化した解析を行うため、エンタテインメントコンテンツ名と共に書かれる頻度が高いワード群を抽出し【感動語】と定義。また、その感動語を含むツイートをエンタテインメント分野におけるツイートと定義し、そのツイートデータを喜連川研究室が持つ高速言語解析エンジンと弊社で開発したフィルタリング技術を組み合わせ、リアルタイムに解析しております。

◆主な機能

・超高速リアルタイムランキング

高速解析技術により、直近30秒間のランキングを表示。解析対象ワードをカスタマイズ頂くことで自社商品（作品）の話題状況もリアルタイムに把握することが可能。

・ワード別解析

そのワードが含まれるツイートのポジティブな割合、一緒にツイートされているワードの抽出、そのワードの出現率（レーティング）、そのツイートのリツイートの割合（リツイート率）もリアルタイムに解析。

・アラートメール機能

ワードごとにアラートメール発行基準（上昇率、順位）を設定することで、特定のワードの出現率が急上昇、もしくは上位にランクインしたタイミングをメールで通知。解析画面にアクセスすることなくトレンド状況を把握することが可能。

・過去データ解析によるトレンド推移把握

過去３ヶ月にさかのぼって個別ワードのポジティブな割合、一緒にツイートされているワード（形容詞や動詞も含む）の抽出、そのワードの出現率（レーティング）の分析が可能。

【プランと価格】

・リアルタイムプラン（初期登録費10万円、月額利用費20万円）

　リアルタイムランキング生成、リアルタイム個別ワード解析、カスタム辞書50ワード設定可能、他

・＋アーカイブプラン（初期登録費20万円、月額利用費40万円）

　リアルタイムプランに加え3ヶ月のアーカイブ解析、カスタム辞書100ワード設定可能、他

・パートナープラン（費用：ご相談）

　ご予算に応じて柔軟に対応いたします。（一業種一社限定とさせていただいております）

【目標販売本数】2016年度に100契約

APIでのデータ提供、イベントでのスポット（短期）利用などもお気軽にご相談下さい

●本サービス紹介サイト http://guide.rt-trend.jp

●本サービス紹介動画 https://www.youtube.com/watch?v=ZX1gyQYJlPs

【初月無料キャンペーン、販売代理店募集開始】

現在、2015年12月31日までにお申込みいただきますと初月が無料となるキャンペーンを実施中です。

また、販売代理店も募集しておりますのでお気軽にお問い合わせ下さい。

本リリース、サービスに関するお問い合せは下記までお願い致します。

【株式会社角川アスキー総合研究所】　URL： http://www.lab-kadokawa.com/

角川アスキー総合研究所は、角川グループに属する法人向けのシンクタンク、リサーチ・メディア企業です。

角川グループの持つコンテンツ力、メディア力、リサーチ力、 デジタルコンテンツに関する技術力を生かし、「メディア」「エンターテインメント」「インフォメーション」の3つの対象領域で事業を展開。テクノロジーや消費者行動の変化を捉えながら 日本のメディア・コンテンツ産業に貢献すべく、課題となる重要テーマに取り組んでいます。

＜プレスリリース配信元　VNR.ch＞

http://www.vnr-ch.com/releases/detail/40347