首都大学東京（上野淳学長）大学院 都市環境科学研究科の沼田信也准教授を代表とする高度研究プロジェクトは、東京都の福祉保健局のデータを用いて、東京都の害虫・害獣のうち、屋外害虫に関する相談件数が近年増加傾向にあること、そしてハチやヘビなどの相談件数と緑地面積には関連があることを明らかにしました。

　この研究成果は、８月２日、"Nature"グループのオンライン科学誌"Scientific Reports"に掲載されました。

【研究の背景】

　生物多様性は近年自然保護のキーワードとなっており、都市政策において生物多様性に関する取組の重要性が高まっています。しかしながら、近年、生物多様性は必ずしも人間生活にとって正の効果（生態系サービス）を与えるわけではなく、害獣や害虫の増加など負の効果（負の生態系サービス）を与えうることが指摘されています。特に、都市域においては生物多様性の保全に寄与し、人間に快適な生活を提供する都市緑地に期待が集まっていますが、都市緑地が害獣・害虫の種類や数にどのような影響を与えるかは分かっていませんでした。

　沼田真也准教授（首都大学東京大学院　都市環境科学研究科）を代表とする高度研究プロジェクトでは、都市の生物多様性と地域社会による利用の現状、および生物と地域社会との軋轢について研究を行っています。保坂哲朗特任准教授と沼田真也准教授は東京都の福祉保健局のデータを用いて、東京都の害虫・害獣のうち、各市区町村のハチやヘビなどに関する相談件数と緑地面積には正の相関があること、そして、これらの屋外害虫に関する相談が近年増加傾向にあることを明らかにしました。

【研究の詳細】

　今回、保坂哲朗特任准教授と沼田真也准教授は、過去20年間に東京都の各市区町村や保健所に寄せられた80種類以上の害虫・害獣に関する相談件数データ（東京都福祉保健局が集計）と緑地（森林、農耕地、公園）面積データとの詳細な比較解析を行いました。その結果、多くの害虫・害獣の相談件数（人口当たり）と緑地面積との間に関係は見られなかったものの、スズメバチやヘビ、マダニなど屋外害虫の一部については、緑地面積との間に正の相関が見られました。また、これら屋外害虫に関する相談件数は近年増加傾向にあり、特にハチなどの刺咬昆虫はネズミを抜き、全相談件数の約半数を占める最も重要な害虫であることが明らかになりました（図1）。

　■発表雑誌　Scientific Reports

　■Scientific Reports Online   http://www.nature.com/articles/srep30911#f1

【今後】

　都市緑地は都市の生物多様性を保全する上で重要な要素であり、現在の都市計画においてもキーワードとなっています。一方で、今回の研究により、都市緑地の増加は一部の害虫・害獣と人間生活との軋轢を深刻化させる可能性が示されました。本研究で確認されたハチやヘビなどの屋外害虫に関する相談件数の増加は、屋外害虫数の増加だけでなく、生物に慣れていない現在の都市住民が過敏に反応している結果を反映している可能性もあります。例えば、スズメバチの被害や毒性に関するセンセーショナルな報道などは、都市住民の生き物に対する過敏な反応を助長している可能性があります。したがって、都市において生物多様性を保全し、自然環境との共存を実現していくためには、生物の生息環境の整備だけでなく、私たちが生物多様性のもつ正負の効果を理解し、生物に対して過敏にならず、適切に対応できるようになることが重要です。

○メンバー

沼田 真也　（首都大学東京大学院　都市環境科学研究科　准教授）

保坂 哲朗　（首都大学東京　都市環境学部 自然・文化ツーリズムコース　特任准教授）