東日本大震災の被災地の魅力をまとめたコンテンツを立教大学、スタンフォード大学の学生が9月10日に発表

立教大学は、英語で実施される正課科目として「陸前高田プロジェクト」を開講し、受講学生らは「陸前高田の魅力を取りまとめてコンテンツを作成し、発信する」という課題に取り組みます。学生らが作成した動画やフォトブック、Webマガジンは9月10日(土)の事後研修会にて発表されます。

2016年9月8日

立教大学

東日本大震災の被災地の魅力をまとめたコンテンツを

立教大学、スタンフォード大学の学生が作成

-9月10日に動画やフォトブックを発表します-

立教大学(東京都豊島区、総長:吉岡知哉)は、英語で実施される正課科目として「陸前高田プロジェクト」を開講し、受講学生らは「陸前高田の魅力を取りまとめてコンテンツを作成し、発信する」という課題に取り組みます。学生らが作成した動画やフォトブック、Webマガジンは9月10日(土)の事後研修会にて発表されます。

「陸前高田プロジェクト」は、東日本大震災の被災地である岩手県陸前高田市においてフィールドワーク(4泊5日)を行い、同市の現状や課題を共有した上で課題に取り組む課題基盤学習型(Project-based Learning)プログラムです。今年度は7名の立教大学生に加え、スタンフォード大学(アメリカ)の学生が7名参加しています。

本プログラムは、学生が被災地の現状を知り、復興における課題の共有を通じて陸前高田市の復興支援に寄与していくことを目的に、2013年度からパイロットプログラムとしてスタート。2014年度からは正課科目として開講され、2015年度からはスタンフォード大学の学生が合同で参加しています。スタンフォード大学の学生は、陸前高田市や東日本大震災について学んだ上で来日し、9月3日(土)の事前研修から4泊5日の現地研修(9/5~9)、事後研修(9/10)まで参加します。

(参考)

1. プログラム全体の概要

(1)科目名   陸前高田プロジェクト-震災復興に関する課題基盤型学習-

(2)担当教員  

高井明子氏(国際NGO団体「Save the Children」事務局次長)

Yi Zhang氏(スタンフォード大学内NPO団体VIA〈Volunteers in Asia〉職員)

<協力>陸前高田市市政アドバイザー兼NPO法人陸前高田市支援連絡協議会(Aid TAKATA)代表 村上清氏

(3)履修人数

立教大学 学生7名、スタンフォード大学 学生7名

(4)スケジュール

①事前研修  6月25日 (土) 12:30~14:30 ※立教大学生のみ参加

       7月16日 (土) 13:00~17:00 ※立教大学生のみ参加

       9月3~4日 (土、日) 10:00~16:00  ※スタンフォード学生合流

②現地研修  9月5~9日 (月~金) 4泊5日

③事後研修  9月10日 (土) 10:00~16:00

(5)単位    2単位

(6)使用言語  英語

(7)課題    「陸前高田の魅力を取りまとめてコンテンツを作成し、発信してください」

2. これまでの取り組み

【2013年度】

課題「陸前高田のファンを増やすためのプランを考えよう」

(課題提示元:復興支援団体「一般社団法人 SAVE TAKATA」)

参加学生:学生16名(うち留学生3名)

【2014年度】

課題「若者同士が集える交流の機会を作ろう」

(課題提示元:復興支援団体「一般社団法人 SAVE TAKATA」)

参加学生:学生9名(うち留学生1名)

【2015年度】

課題「陸前高田の魅力を海外に向けて発信してください」

(課題提供元:陸前高田市)

参加学生:立教大学生13名、スタンフォード大学生7名

3. 立教大学と陸前高田市

立教大学は、2003年度に矢作(やはぎ)町生出(おいで)地区において正課外教育の一環として「林業体験プログラム」をスタートし、陸前高田市との交流が始まりました。東日本大震災の発生を受け、2011年4月に「東日本大震災復興支援本部」を設置。5月には、同市を重点支援地域に指定し、2012年に同市と連携・交流協定を締結しました。これまでに学生ボランティアに加え、スポーツ分野での交流プログラム、学部や留学生による復興支援プログラム等、のべ1,000名を超える学生が同市を訪問しました。そして、2015年10月に発表した中長期ビジョン「RIKKYO VISION 2024」において、「陸前高田サテライトキャンパス」の開設を掲げ、息の長い交流を支える拠点の整備を構想しています。

【関連URL】

陸前高田プロジェクト https://ghrd.rikkyo.ac.jp/program/Rikuzentakata_PBL.aspx

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プレスリリース添付画像

2016年6月事前研修の様子

2015年度のプログラムの様子

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