株式会社富士ゼロックス総合教育研究所（本社：東京都港区、代表取締役社長：小串記代）は、若手社員のリーダーシップを促す方法を提示した『人材開発白書2017』を本日発刊しました。

閉塞感を打破して組織を進化させるためには、新しい技術と発想をもった若手社員が積極的にリーダーシップを発揮することが求められています。しかし実際には、リーダーを志す若手社員が少なく、潜在性の高い若手社員が埋没し、組織が硬直しかねない状況が多く見受けられます。今回の人材開発白書は、どうすれば有能な若手社員がリーダーになりたいと思うようになるかについて、国内企業のビジネスパーソン1,526人への3種類の定量調査をもとに分析しました。

全年齢層を対象とした調査では、回答者の6～7割が若手リーダーの早期育成と活躍を望んでおり、その人が優秀であれば自分より年齢がかなり下であっても上司になることに抵抗感を抱く人はほとんどいないことがわかりました。その一方で30歳代前半までのデータを分析したところ、リーダーを志す人の数は5割を大きく下回り、リーダーになることへの積極的な意識を若い人に醸成することが、上司や人事・人材開発担当者に求められています。

こうした調査結果を分析し、本白書は、リーダーシップを芽生えさせるためには、仕事に対する自信から生まれる「野心」、さまざまな人との協働から生まれる「利他」、部下や後輩などリードする相手との関係で生まれる「責任」といった意識の醸成が大事であることを指摘しています。

報告書の要約は、下記のリンクよりご覧になれます。また、過去の人材開発白書は全文ダウンロードができます。

http://www.fxli.co.jp/co_creation/wp/

*人材開発白書とは

1989年に経済同友会にて発表された「新しい個の育成」の流れを汲んで、当時経済同友会において教育部会長を務めていた故小林 陽太郎（富士ゼロックス株式会社元取締役会長、当社元取締役会長）の発案で、当社が人材開発の研究に継続して取り組んだ成果報告としてスタートしました。1990年に「価値創造型リーダーの育成」を発表後、人材開発問題の時宜を得たテーマを選択して調査・研究を行い、これまで15回発刊。企業経営者、人材開発・教育担当者に、人材開発のあり方について独自の視点で提言してまいりました。

【富士ゼロックス総合教育研究所概要】

社　  　　名　 ： 株式会社富士ゼロックス総合教育研究所

本社所在地      ： 東京都港区六本木3-1-1　六本木ティーキューブ14階

設　 立　 日 　： 1989年9月21日

代表取締役社長： 小串　記代

資　 本　 金 　： 1億円（発行済み株式総数2,000）

株 主 構 成 　  ： 富士ゼロックス株式会社 100%出資

事 業 概 要 　  ： 経営者・管理者・一般従業員に対する教育ならびに研修所等

　　　　　　　    教育施設の運営および受託管理

　　　　　　　    教育機器・教材の開発および販売

　　　　　　　    書籍・雑誌の出版および販売

　　　　　　　    催事の企画・実施　

　　　　　　　    コンピュータのソフトウェアの開発、販売およびコンサルティング

　　　　　　　    上記に関連付帯する業務