富士フイルムグループの富士ゼロックス株式会社（本社：東京都港区、社長：栗原 博）は、セカンダリーイーサネットに対応することで、社内LANと来訪者用など異なる2つのネットワークから共有利用でき、プリント速度と解像度を向上させたA0サイズのモノクロ広幅複合機「DocuWide 6057/3037」シリーズを2018年2月上旬に発売し、ラインアップを強化します。

＜DocuWide 6057MF (Model-2R2T)＞

製造・建設・設備業のエンジニアリング分野で、各種CADシステムなどの図面出力用に主に利用される広幅複合機には、プリントの速さや、図面を正確に表現するため解像度の高さが求められます。また、従来はイーサネットポートが一つであるため、来訪者が使う場合も社内LANに接続する必要があり、社内の情報が来訪者に漏えいするリスクなど、セキュリティ面の課題がありました。

本商品はセカンダリーイーサネットを新たに標準搭載し、2つのネットワーク環境で1台を共有利用できるようになりました。訪問先に持ち込んだPCを２つ目のネットワークにつないで出力するといった運用が可能になりますので、外部でプリントやスキャンの作業をセキュリティを保ちつつ行え、効率的な働き方を支援します。また、プリント速度は従来機の1.4倍(*1)、出力解像度は従来機の600dpiから1200dpiにアップし、図面に必要となる細線や円弧の再現性を向上しましたので、設計図面など忠実に再現すべきプリント物の出力に適しています。当社の広幅複合機としては初めて、省エネ性能が高く光沢を抑えることで目に優しく読みやすい黒色トナーであるEA-Eco LGKトナーを採用しました。

＜セカンダリーイーサネットの利用例＞

＊１…新商品DocuWide 3037と従来機DocuWide 3035の、A1サイズヨコのプリント速度比較。DocuWide 3037…A1サイズヨコ 7.0枚/分、タテ 5.0枚/分。DocuWide 6057…A1サイズ　ヨコ 9.7枚/分、タテ 7.0枚/分。

【その他の強化機能について】

カラー対応のスキャン機能(*2)も強化しました。新たに、操作パネル上でスキャン画像をプレビュー可能になり、狙い通りスキャンできているか、その場で確認できます。図面を扱う現場では、赤ペンなどで図面内に指示を書き込むことがありますが、こうした書き込みが不要となる保管時には、赤字を除去してスキャンすることも可能です。従来から活用されている、富士ゼロックス独自の「マルチ送信」機能を使えば、紙図面をスキャンして電子化、データで保存すると同時に、同じネットワーク上の複合機やプリンターに転送できますので、A０からA2サイズの大きなプリントは広幅複合機で、A3やA4サイズでのカラープリントはオフィス複合機で、というように用途に応じて振り分けて出力できます。さらに、別の拠点にある機器へ出力指示することもできますので、配送のための時間やコストの削減が可能です。

＊2… カラースキャンは、DocuWide 6057シリーズは標準対応、DocuWide 3037シリーズは、オプションです。

対応用紙は、ロール紙だけでなくカット紙（A3、B4、A4）トレイも選択できます。用紙収容性のよい前面排出で、出力した紙を取り出しやすくしました。オプション提供の紙折り機能には、低価格モデルのDocuWide 3037シリーズも新たに対応し、大きな図面を自動で折りたたんで排紙、すぐにファイルすることができます。

さらに、当社の出力管理や文書管理のシステムと連携。統合出力管理システム「ArcEPS」(*3)と連携すれば、図面へスタンプを付与したり、一括出図や紙折りなどの制御が行え、出図作業を効率化します。富士ゼロックスのドキュメントハンドリング・ソフトウェア「DocuWorks」でスキャンした図を電子化、OCR機能を活用して「DocuWorks 文書情報エントリー」で図面の属性情報を入力することで、台帳管理を効率よく行えます。さらに「DocuWorks 業務支援ソリューション 電子化基本パッケージ」を利用すれば、属性付与済みの複数データをCSV形式で簡単にリスト作成することができるので、Excelベースでの図面検索や表示が可能になり、図面の管理を効率的に支援します。

*3…ArcEPSは、図面や技術資料など、さまざまなフォーマットが混在する文書を一元的に受け付け、部数、サイズ、各種の加工など、配布先ごとに設定を変えて一括出力・配信できるシステムです。

＜DocuWorks 文書情報エントリー＞

・Xerox、Xeroxロゴ、およびFuji Xeroxロゴは、米国ゼロックス社の登録商標または商標です。

・DocuWide、ArcEPS、DocuWorksは、富士ゼロックス株式会社の登録商標または商標です。

・その他プレスリリースに掲載されているサービス、商品名等は各社の登録商標または商標です。