大鵬薬品工業株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林将之、以下「大鵬薬品」）は、当社の埼玉サイト*1（埼玉工場・合成技術研究所）で、CO2を排出しない再生可能エネルギーに由来する環境価値を活用した、実質的にCO2フリーとなる電力（実質CO2フリー電力）を2021年1月から導入したことをお知らせします。これにより、埼玉サイトの年間CO2排出量の約64%*2にあたる、約2,350トンを削減できる見込みです。徳島工場、北島工場、つくばエリアではすでにCO2フリー電力および実質CO2フリー電力を採用しており、今回新たに埼玉サイトでも導入したことにより大鵬薬品（岡山大鵬含む）で、年間CO2排出量の約24%*3にあたる、約11,250トンを削減できる見込みです。

2016年に発効されたパリ協定では、（1）世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をすること、（2）そのため、できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀後半には温室効果ガス排出量と（森林などによる）吸収量のバランスをとることが長期目標として掲げられました。気候変動への対応が、グローバルで取り組むべき課題となるなか、CO2を含む温室効果ガスを排出しない「再生可能エネルギー」導入の動きが拡大しています。大鵬薬品の所属する大塚グループでは、環境への取り組みにおけるマテリアリティ（重要項目）を「気候変動」「資源共生」「水資源」と特定し、「気候変動」においては、「2030 年に CO2 排出量 30%削減*4」を目標に掲 げ、CO2 排出量の低減に積極的に努めています。

大鵬薬品では、Science Based Targets（SBT）イニシアチブ*5から認定を取得した温室効果ガス削減目標*6の達成に向けて、エネルギー利用の最適化や再生可能エネルギーの導入拡大などを実施し、バリューチェーン全体での温室効果ガス削減を推進しています。引き続き、環境問題を優先課題の一つと捉え、持続可能な社会の実現に向けた環境活動を続けていきます。

*1 大鵬薬品ホームページ　埼玉サイト　https://www.taiho.co.jp/csr/environment/site_report/saitama/

*2 大鵬薬品　埼玉サイト、2019年比。

*3 大鵬薬品（子会社 岡山大鵬含む）、2017 年比。　国内の CO2 排出量が対象

*4 大塚グループ、2017 年比。　国内および海外の CO2 排出量が対象

*5　SBTイニシアチブとは、国際NGOのCDP、国連グローバル・コンパクト（UNGC）、世界資源研究所（WRI）、世界自然保護基金（WWF）による国際的な共同イニシアチブで、パリ協定が目指す世界の平均気温上昇「2℃未満」の達成に向け、科学的根拠に基づく削減シナリオと整合した企業のCO2排出削減目標を認定しています。　https://sciencebasedtargets.org/companies-taking-action/

*6　2019年10月28日ニュースリリース　『大鵬薬品の温室効果ガス削減目標が「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」の認定を取得』　　https://www.taiho.co.jp/release/2019/20191028.html

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