金沢工業大学がSDGｓ教育のための

「SDGs×人生ゲーム」の開発に向けた検討を開始。

これまでのSDGｓイノベーション教育の知見・取り組みを活かして

金沢工業大学（石川県野々市市）はこれまでに取り組んできたSDGs教育を発展させるために、この度、株式会社タカラトミーとSDGs教育のための『人生ゲーム』（発売元：株式会社タカラトミー）の開発・活用に向け、検討を始めます。

金沢工業大学は、これまで世界65か国・2万5000人以上が体験した「THE SDGs アクションカードゲーム X（クロス）」の開発・普及を皮切りに、文部科学省SDGs達成の担い手育成（ESD）推進事業（平成31年度、令和2年度）を通じたSDGsに関する5つのゲーミフィケーション教材の開発、SDGsイノベーション教育拠点における教員育成等により、全国の教育機関へのゲーミフィケーション教材を活用したSDGsイノベーション教育の普及を行ってきました。

タカラトミーは、同じく文部科学省令和2年度SDGs達成の担い手育成（ESD）推進事業において、「『人生ゲーム』を活用したSDGs担い手育成事業～みんなでつくるSDGs人生ゲーム～」を展開し、教育分野におけるSDGs普及・啓発に資する取り組みを展開しています。

（www.takaratomy.co.jp/company/social_contributions/educational/online/）

「SDGs×人生ゲーム」は、金沢工業大学のこれまで培ってきたSDGｓの専門的な知識・取り組みと、タカラトミーのロングセラーボードゲーム『人生ゲーム』の制作のノウハウ及びSDGｓをわかりやすく子どもたちに伝えてきた経験を融合して企画・開発を検討するものです。

今後、金沢工業大学が事務局を務めるジャパンSDGsアワードアルムナイネットワーク（ジャパンSDGsアワード受賞組織が参加できるネットワーク）との連携等、様々な組織・団体との連携を模索しながら、SDGs教育のための人生ゲームの制作実現に向け、活動を展開していきます。

金沢工業大学では、今後も日本一のSDGs教育推進大学として、教育・地域経営・ビジネスの3つを重点領域としハブ機能を高めていくことで、日本中・世界中にSDGs教育を広め、SDGsの達成に貢献していきます。

【「人生ゲーム」について】

www.takaratomy.co.jp/products/jinsei

『人生ゲーム』は、ルーレットを回してマス目を進み、就職・結婚や出産・家の購入など人生の様々なイベントを経て億万長者を目指す盤ゲームです。「人生山あり谷あり～」のコピーで始まるテレビコマーシャルと共に、高度経済成長期の１９６８年９月に発売されました。

初代『人生ゲーム』は、１９６０年にアメリカで発売された 『ＴＨＥ ＧＡＭＥ ＯＦ ＬＩＦＥ』の直訳版に近いものでした。その後、１９８３年に発売した３代目から日本オリジナルの内容となり、時代の世相やトレンドを反映させながら、常に話題性のあるゲームとして展開してきました。また、１９８９年には『人生ゲーム平成版』を発売し、初の大人向け『人生ゲーム』として話題になり、「平成版」シリーズを計１２商品発売しました。

大きくわけて２つのカテゴリーで展開しており、①「スタンダード版」と、キャラクターコラボレーションや　トレンドイベントなどを取り入れた②「テーマライン版」があります。２０１６年４月には８年ぶりにフラッグシップ（スタンダード）モデルをリニューアルし、『人生ゲーム』の歴代７代目として発売しました。また、２０１８年３月には「人生ゲーム」５０周年を記念して『人生ゲームタイムスリップ』を発売するなど様々な施策を展開しました。２０１９年４月には新元号を商品名に付した『人生ゲーム＋（プラス）令和版』、昨年歴代６６作目となる『人生ゲーム ジャンボドリーム』を発売しました。

SDGsの達成に向けた金沢工業大学の取り組み

金沢工業大学では、第1回「ジャパンSDGsアワード」SDGs推進副本部長（内閣官房長官）賞受賞後、SDGs達成に向けた様々な組織との連携を加速させています。金沢工業大学のSDGsに関する取り組みについては、SDGs推進センターのウェブサイトをご覧ください。

SDGs推進センター ウェブサイト URL

https://www.kanazawa-it.ac.jp/sdgs/

SDGsとは

SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）とは、国連に加盟する世界193か国が合意した17の目標、169のターゲットのことです。貧困等の途上国を中心とした社会課題の解決のみならず、気候変動等の先進国・途上国共通の社会課題の解決について、2030年までに達成すべき目標が設定されており、達成するためには政府・国際機関・民間企業・ＮＧＯ・学術機関・市民等、様々なステークホルダーのパートナーシップが必要となります。