株式会社 LIVE BOARD（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 櫻井 順、以下LIVE BOARD）は、2022年コロナ禍・アフターコロナにおけるデジタルOOH利用意向と活用イメージのアンケート調査を実施しました。全国の会社勤めされている20歳～69歳の男女にアンケート調査を実施。デジタルOOHへの出稿経験者に絞り、コロナ禍・アフターコロナの使用イメージを聴取しました。

◆コロナ禍・アフターコロナにおけるデジタルOOH利用意向の変化

コロナ禍におけるデジタルOOHの利用意向について、利用したい意向（とても利用したい/利用したい/やや利用したい）37.9％に対し、利用したくない意向（あまり利用したくない/利用したくない/まったく利用したくない）29.2％よりも上回ることがわかりました。

さらに、利用したいと回答された方に、アフターコロナにおいての継続的な利用意向を調査した結果、94.1%の割合で利用したい（とても利用したい/利用したい/やや利用したい）という結果に。コロナ禍での利用意向がある方は、アフターコロナにおいてもデジタルOOHを活用するニーズを示しており、広告出稿に対しての効果を見込まれていることがわかりました。

◆コロナ禍・アフターコロナにおいて、デジタルOOHの活用イメージ

コロナ禍での活用イメージTOP３は、「ネットワークでも、単面でも、エリア限定でも、希望の広告配信ができる（13.5％）」、「6秒、15秒、30秒、60秒など最大180秒までの素材を広告配信できる（12.7％）、次いで「位置情報データを用いて、デモグラフィックターゲティング配信ができる（12.5％）」という結果になりました。

対して、アフターコロナでの活用イメージTOP３は、「位置情報データを用いて、趣味嗜好ターゲット配信ができる（14.0％）」、「位置情報を用いて、カスタムオーディエンス配信ができる（13.4％）」、次いで「全国125面の屋外ビジョンで、広告配信ができる（12.9％）」という結果になりました。

このことから、コロナ禍の活用イメージ特長としては、「広告素材の差し替えが自由」「ネットワーク・エリアなど希望の配信が可能」「位置情報データを使った効果測定」など、人流が限定される中での効率的な配信への期待値が高く、アフターコロナの活用イメージ特長として、「全国125面での配信」といった屋外での人流復活ニーズや、「SNSでのつぶやき配信」「コンテンツ連動」の屋外での差別化広告配信ニーズが高まっていることが明らかになりました。

さらに、「最大180秒までの配信」「位置情報を使った効果測定」「位置情報を使ったカスタムオーディエンス」などにおいては、アフターコロナ・コロナ禍共に需要が高く、屋外での効率的な広告配信だけでなく、OOHならではの広告の“露出感”に対する期待値が高いことがわかりました。

LIVE BOARDでは、ドコモのモバイル空間統計®＋その他位置情報データ等を活用することで、ターゲティング配信やユニークリーチの可視化など、今求められているDX化に対応し始めています。

2022年は、このようなDX化の恩恵をより分かりやすい形で広告主へご提供すべく、またデジタルOOHのさらなる価値向上のため、LIVE BOARDはサービスを拡充していきたいと思います。

＜調査概要＞

調査手法：Web定量調査　※事前調査・本調査をセパレートで配信

モニター：マイティモニター（dポイントクラブ会員／インテージネットモニター）

アンケート対象エリア：全国

対象者： 20歳～69歳の男女、現在会社にお勤めの方（会社員・会社役員が対象）、直近３年以内に、お勤め先の会社にて、広告出稿経験があり、かつ広告出稿業務への関与もある方（アンケートでモニター本人に確認）

調査期間：事前調査2021年9月10日～9月13日、本調査2021年10月1日～10月4日

調査人数：事前調査：183,262名　／　本調査：14,339名

※株式会社ドコモ・インサイトマーケティング、株式会社インテージ調べ

◆媒体面概要

LIVE BOARD：全国9都市 (東京、北海道、宮城、神奈川、千葉、埼玉、愛知、大阪、福岡) 77ヵ所のデジタルOOH

URL： https://service.liveboard.co.jp/screen

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◆株式会社LIVE BOARDとは

データドリブンにターゲティングや効果検証を実現する

デジタルOOHアドネットワークオペレーター

OOH領域において国内で初めてインプレッション（広告視認者数）に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、“そのとき、その場所で、その広告を”見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった“ヒト”基点による配信を可能にしました。