新ガスコントロール技術「TiMELESS®」を使用した コーヒー豆などの食品向けバリア包装材を開発

「環境への優しさと美味しさを両立」

長瀬産業

2022/5/11 13:10

2022年5月11日


「環境への優しさと美味しさを両立」 新ガスコントロール技術「TiMELESS®」を使用した コーヒー豆などの食品向けバリア包装材を開発

長瀬産業株式会社

 

 長瀬産業株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:朝倉 研二、以下「長瀬産業」)は、包装材などの制作・販売を行う株式会社MIB(本社:東京都渋谷区、代表取締役:渡辺 徹、以下「MIB」)と共同開発したガスコントロール技術「TiMELESS®(タイムレス)」を使用した食品向けバリア包装材を、ナカバヤシ株式会社(以下「ナカバヤシ」)、株式会社三菱ケミカルホールディングスグループ(以下「三菱ケミカルHDG」)、王子エフテックス株式会社(以下「王子エフテックス」)、旭洋株式会社(以下「旭洋」)と開発しましたのでお知らせします。

 

 一般的に、コーヒー豆の包装材には、豆から排出される炭酸ガスを脱気し袋の膨張・破裂を防ぐためにプラスチック製バルブが使われています。このたび開発した本包装材は、バルブの代替として、MIBと長瀬産業が共同開発した脱気のための流路を形成する技術「TiMELESS®」(※1)をシール部分に採用しています。

 

 さらに、袋の内面に三菱ケミカルHDGの生分解性樹脂「BioPBS™(バイオピービーエス)」、外面に王子エフテックスのリサイクル可能な紙製バリア素材「SILBIO BARRIER(シルビオバリア)」を採用し、プラスチックの使用量削減に寄与しながら、酸素、水蒸気、香気の透過を防ぎ、コーヒー豆の美味しさを保つことが可能です。本包装材は、ナカバヤシが展開する環境配慮製品ブランド「asue(アスエ)」のラインナップとして2022年夏ごろ販売開始予定で、コーヒー豆の包装材用途を中心に、青果物向けなどにも展開してまいります。

 

(※1)「TiMELESS®」について

 「TiMELESS®」は、MIBと長瀬産業が共同開発し、MIBが特許取得した、フィルムや紙の包装資材に適用可能なガスコントロール技術です。包装フィルムのシール部分に微細な流路を設け、袋内部のガスコントロールを行うことで、青果物をはじめとする内容物の鮮度保持効果を高めたり、脱気したりすることができます。食品廃棄ロスの軽減も見込め、環境に優しく、グローバルでの展開が期待される技術です。なお、本技術は長瀬産業が総代理店となります。

 

◆「TiMELESS®」の技術紹介はこちらから

<ナカバヤシの「asue」について>

 「asue」は「環境(地球)問題に配慮した製品を提供するナカバヤシの思いが「明日」(未来)へ繋がるように」という想いを込め、「地球(アース)」と「明日(あす)」を組み合わせて名づけられたブランドです。ストローや紙コップ、紙容器の他、木製カトラリーや紙ナプキン・おしぼりなど豊富なラインアップを用意しており、循環型社会と持続可能なライフスタイルの実現に貢献します。

◆「asue」の製品紹介はこちらから

 

<三菱ケミカルHDGの「BioPBS™」について>

 「BioPBS™」は、三菱ケミカルHDGが開発、基本特許を有し、三菱ケミカルHDGとタイPTT Global Chemical社が折半出資するPTT MCC Biochem Company Limitedが製造する植物由来の生分解性樹脂で、自然界の微生物によって水と二酸化炭素に分解されるため、自然環境への負荷が少ない樹脂素材です。また、他の生分解性樹脂に比べ、低温ヒートシール性・耐熱性・柔軟性などで優れた性能を有しています。

◆「BioPBS™」の製品紹介はこちらから

 

<王子エフテックスの「SILBIO BARRIER」について>

 「SILBIO BARRIER」は、王子グループが長年培ってきた製紙技術と水系技術を駆使し、「リサイクル可能な紙素材でありながら、高いバリア性を備えた機能紙です。紙基材に付与したバリアコート層が、酸素、水蒸気、香気の透過を防ぎます。

◆「SILBIO BARRIER」の製品紹介はこちらから

 

 

<旭洋について>

 旭洋は、紙とパッケージを中心に取り扱う商社として、食品包装、生活関連、産業資材、印刷・情報など、幅広い分野で事業を展開しています。今般の包装材の開発においては、原材料の供給を担っております。

◆旭洋の会社紹介はこちらから

 

◆本件に関するお問い合わせ先

長瀬産業株式会社 URL:https://www.nagase.co.jp/

 

<事業に関するお問い合わせ>

カラー&プロセシング事業部 情報印刷部 TEL:03-3665-3203

 

<報道に関するお問い合わせ>

広報・ブランディング室 TEL:03-3665-3640

 

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